コロナ危機の最中、経済学者が医療専門家と協力して包括的な回復計画を策定することは極めて重要である、とコーネル大学経済学教授のカウシク・バス氏は記している。
そうしなければ、一方を優先し他方を退けると、医療面または経済面の景気後退を招きかねない。
専門家が最も妥当な行動方針を決定できるのは、協力を通じてのみである。
学問分野の境界は、我々の限界を踏まえて分析を容易にするために人為的に作られたものにほかならない。しかし、経済学者アルバート・ハーシュマンがかつて論じたように、その境界を踏み越えるべき時がある。現在進行中の新型コロナウイルスとの闘い、およびその経済的な余波こそ、まさにそのような時である。
パンデミックは世界経済に影を落としている。これまでのところ、2020年第2四半期（4～6月）に最も業績が悪かった経済は、ペルーとインドであり、前年同期比でGDPがそれぞれ30.2%と23.9%縮小した。これらの記録的な落ち込みは、パンデミックによって引き起こされたものだが、我々がそれにどう対処しているかによっても生じている。
たとえばペルーでは、粗死亡率（CMR）– 人口100万人当たりの新型コロナウイルスによる死亡者数 – は939である。同国のGDPの急落は、これと明らかに関連している。
CMRが高いスペイン（647）やイギリス（613）などの一部の欧州諸国も、経済の大幅な落ち込みを報告している。しかし、インドのCMRはわずか60であり、アジアやアフリカでは最も高い水準の一つであるものの、第2四半期の急激な景気後退（世界のほぼどの国よりも大きい）は説明が困難である。特に、インド経済が5年前まで世界で最も速く成長している3～4か国の一つであったことを考えると なおさらである。
こうした不可解な点をどのように理解すればよいのか。この種の問題を理解するには、医学と人間の行動との相互作用を認識する必要がある。
新型コロナウイルスは、屋外よりも閉鎖空間で感染しやすいという通説を考えてみよう。したがって、レストランにいるより、公園で誰かの近くにいる方が安全である。
この知見は医学と物理学に由来すると我々は考えている。医学は、新型コロナウイルスの感染力が高いことを示し、物理学は、SARS-CoV-2ウイルス（この病気の原因）を運ぶエアロゾルが、屋外の公園では吹き飛ばされ、鼻腔に届かない可能性が高いことを示している。しかし、エアロゾルは比較的重く、静止した空気中では速やかに落下する傾向があるため、必ずしもそうとは言えない。逆に、開けた空間の微風は、エアロゾルが長時間空中にとどまる可能性を高め、屋内には存在しないリスクをもたらす。
閉鎖空間の方が危険だという主張は、それでもなお正しい可能性がある。それは、新型コロナウイルスやエアロゾルの空気力学について我々が知っていることによるものではなく、人間の行動によるものである。
議論のために、近くにいる感染者からウイルスが感染する確率は、レストランでも公園でも50%であると仮定しよう。さらに、人口の半分が感染していると仮定する。したがって、公園でもレストランでも無作為の人の近くにいる場合、新型コロナウイルスに感染する確率は25%である。
しかし、信頼できる当局が、レストランでの新型コロナウイルス感染リスクは公園よりも高いと発表したとしよう。人々がこれを信じれば、自己実現的な予言となりうる。リスク回避的な人々（例えば、感染リスクが25%を超える場所には行かない人々）は、レストランを避けるようになる。その結果、よりリスク許容度の高い人々だけがレストランに行くようになる。
したがって、レストランの利用客はより多くのリスクを取っていたはずなので、感染している可能性が高いと考えるのが妥当である。単純化のため、リスク許容度の高い人々の75%が感染している一方、リスク回避的な人々は25%しか感染していないと仮定する。感染者がウイルスを感染させる確率は、前述のとおり依然として50%である。そのため、人々がレストランはよりリスクが高い（そしてリスク許容度の高い人々だけが入店する）と信じれば、レストランでウイルスに感染する確率は37.5%となり、一方、公園で感染する確率は25%未満となる。
これらの確率は疫学データによって裏付けられるであろうし、大半の人々は、この傾向は人間の行動によって完全に左右されるのではなく、ウイルスの性質と何らかの関係があると考えるだろう。この論理によれば、当局がレストランは公園より安全だと発表していたなら、やがて公園の方がより危険な場所になっていたかもしれない。疫学や、エアロゾルの動きに関する物理学の理由から、公園がレストランよりも安全であったとしても、公園の方がレストランよりも危険だと広く信じられていれば、公園でのほうがレストランよりも大きなリスクに直面しうる。
こうした関連性を認識することで、経済を停滞させずにウイルスを抑え込むための政策的介入の余地が生まれる。インドの過ちは「ロックダウン」を課したことにある。これは実態に合わない呼称である。都市部での仕事と賃金が一夜にして消滅した後、数千万人の出稼ぎ労働者が、多くの場合徒歩で、国中に散らばることを余儀なくされたからである。
医学と経済学の関連性を一度明らかにすれば、興味深い政策アイデアが生まれ始める。ジョージア工科大学のジョシュア・ワイツ氏が、ストックホルム経済大学での最近のウェビナーで報告したとおりである。
インドやペルーのような国々は、ウイルスを抑え込みつつ、経済が少なくとも部分的に機能し続けるような行動規範を設計しなければならない。一つのアイデアを示そう。検査の拡充により、誰が新型コロナウイルスに感染し、SARS-CoV-2抗体を保有しているかをより正確に把握できるようになれば、そうした人々に、病院や対面での交流を伴う業種を含む、新型コロナウイルスのリスクが高い仕事に就くための非常に高い賃金を提供できる。こうした人々を脆弱な人々の間の橋渡し役として活用すれば、ウイルスの感染経路を断ちつつ、サプライチェーンを維持することができる。
通常の状況であれば、市場は自ずとこれを実現するだろう。抗体を持つ人材への需要が高まり、その賃金も上昇するはずである。しかし、多くの外部性が作用するパンデミックの最中には、市場は十分に機能しない。したがって政府は、経済を停止させることなくウイルスを抑制できるような、知的で周到に設計された政策によって介入する必要がある。
