新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックは、世界システムがいかにもろいかを示した。
その結果、世界の安定に3つの課題を突きつけることになると、ケマル・デルヴィシュは論じる。
それらを克服できなければ、ウイルスによる影響ははるかに深刻になる。
COVID-19危機が私たちに教えたことが一つあるとすれば、それは、ここ数十年にわたる超効率性と短期的利益への絶え間ない注力が、極めてもろい世界システムを生み出したということだ。経済、世代間、そして国際的な連帯に基づく、より強靱な世界秩序を築く時が来ている。
COVID-19危機は、人間の連帯にとって前例のない試練である。富裕層、あるいは安定した収入や貯蓄という備えのある人々は、貧困層や経済的に不安定な人々を支援する措置を受け入れるだろうか。死亡率が低い若者たちは、高齢者を守るために犠牲を払うだろうか。そして、豊かな国々の人々は、貧しい国々への資源移転を受け入れるだろうか。
この3つの問いすべてに「はい」と答えられる場合にのみ、世界は、パンデミックによって命を奪われた人が約3万8,000人に上り、世界経済が打撃を受けたことによる影響を最小限に抑えられる。しかし、そのような結果が保証されているわけではまったくない。
試されている連帯の第一の形、つまり所得層を超えた連帯は、実現しやすいかもしれない。COVID-19は英国の首相や皇太子、プロスポーツ選手、ハリウッドの著名人複数にも感染しており、富裕か貧困かを問わず人々に広がることを示している。
しかし、無期限の事業閉鎖やロックダウンなど、公衆衛生対策がもたらす経済的影響は、低所得者、時間給労働者、リモートで働けない人など、経済的に不安定な層に不均衡にのしかかる。政府は、パンデミックによる経済的損害を和らげる戦略を立てる際に、こうした違いを考慮しなければならない。
これまでのところ、必要な水準では対応できていない。例えば米国では、傷病手当の拡充など多くの措置が低所得層を助けてはいるが、他の先進国でそうであるように、ずっと前から導入されているべきだった。全市民への小切手送付や、立ち退きと差し押さえを停止するよう連邦機関に命じるなど、他の措置にはより期待が持てるものの、経済的に脆弱な人々を守るにはほど遠い。
所得層を超えた連帯を築くには、指導者が、戦時に犠牲を分かち合うことを可能にする無私の愛国心を育まなければならない（国際的な連帯を損なう偏狭なナショナリズムは退けながら）。貧困層への支援は働く意欲を損なうという時代遅れの主張は、平時でさえ説得力に乏しいが、パンデミックのさなかには信頼性を完全に失う。ほかに手立てがなければ、市民や政治指導者は、低所得層の人々が依然として重要な消費者であり、（少なくとも民主主義国家では）有権者でもあることを心に留めるべきだ。
今日試されている連帯の第二の側面は、世代間の連帯だ。自主隔離措置が経済（および社会）に及ぼす影響を考えると、COVID-19による深刻な合併症のリスクはあるものの、死亡率が低い若い世代の長期的な協力を確保するのは容易ではないかもしれない。
家族の絆は、若者たちにソーシャルディスタンスを守るよう促すうえで大きな力になるだろう。しかし、気候変動との闘いが示すように、その方法には限界がある。少なくとも逆方向ではそうだ。今日の高齢世代は、子どもや孫のためにより持続可能な未来を確保するのに必要な犠牲を払うことに、これまでのところ消極的な姿勢を示している。
しかし、この意味でパンデミックは前進の機会となるかもしれない。若者がCOVID-19の感染拡大を抑えるための抜本的な短期措置を支持し続けるなら、高齢世代も意欲的な気候変動対策に中期的に取り組むことができるはずだ。
COVID-19をめぐる連帯の第三の試練は、最も乗り越えがたいものになるだろう。政治指導者がすでに国内で多くの連帯を求め、各国経済が深刻な損失に苦しむなか、苦境にある開発途上国への気前のよい資源移転は、受け入れがたいものとなる。すでにフランスやドイツなど一部の国は、重要な医療機器の輸出を制限または禁止している。
しかし、一人当たり所得が5万ドルの国、つまりカナダやドイツとほぼ同水準で、オーストラリア、オランダ、米国よりは低い国が10％の経済縮小に見舞われたとしても、パンデミック前の低所得国や低中所得国よりなお10倍豊かである。さらに重要なのは、貧しい国々がCOVID-19の感染拡大を抑えられなければ、感染を免れたと思っていた豊かな国々でウイルスが再び広がるおそれがあることだ。
したがって、開発途上国との連帯は、道義の問題であると同時に長期的な展望の問題でもある。この連帯の試練に失敗すれば、取り残された国々に深い心の傷を残し、過激主義や新たな危機を招くあらゆる動きへの道を開くだろう。パンデミックから紛争まで、そうした危機はすべての人を脅かす。
先進国はCOVID-19パンデミックによる経済的影響に対処する措置を実施する一方、国際機関と協力し、開発途上国を支援する戦略を策定すべきである。国際通貨基金（IMF）が提案するように、直ちに流動性を供給することは良い第一歩だが、単に債務を積み増すだけでは持続可能な解決策にならない。無償資金協力と新たな債務免除も必要となり、国際機関はすべての国が必要とする医療機器や食料を含むその他の支援を確実に受けられるようにしなければならない。
経済と金融のグローバル化が数十年にわたり進んだ結果、人々すべてを結びつける社会的、道義的、個人的な絆について、より深い理解が生まれるかどうかを、世界はまもなく知ることになる。そうした絆を認識し、強めることによってのみ、超効率性と短期的利益のために築かれた、もろく対立に満ちたシステムを、経済、世代間、そして国際的な連帯に基づく、より持続可能な仕組みに置き換えることができる。
