大学の学位を持たない男性は、COVID-19以降、雇用面で最も大きな打撃を受けている。
COVID-19のロックダウン後、職場への出勤が認められたのはエッセンシャルワーカーのみだった。
ロックダウン中も卒業者は「Zoomでオフィスに出勤」して仕事を続けられることが多かったのに対し、非卒業者は在宅勤務ができる可能性が低かった。
男性の失業は、脱工業化経済において雇用の安定性がますます損なわれてきた40年にわたる傾向の継続である。
家にとどまること。COVID-19の危険性が十分に理解されると、世界各国でそれが厳格なルールとして課された。職場に物理的にいることが不可欠と判断された「エッセンシャルワーカー」だけが出勤することになっていた。
働き方への影響は劇的だった。接客業や小売業などの分野は大きな打撃を受け、多くの雇用が危機にさらされた。しかし全体として、英国の雇用に対するパンデミックの最悪の影響を受けたのは大学を卒業していない男性だった。
ロックダウン中も卒業者は「Zoomでオフィスに出勤」して仕事を続けられることが多かったのに対し、非卒業者は在宅勤務ができる可能性が低かった。そのため企業は、彼らを一時帰休にするか、完全に解雇した。大学を卒業していない男性は、卒業していない女性と比べて、失業する可能性が約2倍高かった。
しかし、大学を卒業していない男性の失業は今に始まったことではない。実際、製造業が衰退した脱工業化経済で雇用の安定性がますます損なわれてきた40年にわたる傾向の継続である。製造ラインなどの工程における彼らの役割は、機械に取って代わられるか、海外に移された。
大学を卒業していない男性が不利になった理由
過去最高を記録したパンデミック前の英国の雇用率は、ここ数十年で男性の雇用率が低下する一方、女性の雇用率は上昇してきた事実を覆い隠していた。
こうした雇用率の低下を主に招いたのは、大学を卒業していない男性だった。下図に示すように、就業している人の割合は1980年の90％超から2019年には75％に低下した一方、この期間に大学を卒業していない女性の雇用率は上昇した。
製造業の仕事がなくなると、大学を卒業していない人々は、接客業など、機械では担えないサービス業の仕事に就いた。しかし大学を卒業していない男性は、女性に比べてこうした仕事を得るのが不得手だった。
大学を卒業していない男性が仕事を見つけられた場合、従事する仕事には肉体労働が含まれる可能性が高かった。下のグラフが示すように、2019年、大学を卒業していない男性の仕事には平均で約45％の肉体労働が含まれていたのに対し、大学を卒業していない女性では33％だった。こうした肉体労働を伴う仕事は、パンデミック中に現場で行うことができなかった。
同時に、大学を卒業していない男性は、パンデミック中も働き続けたエッセンシャルワーカーに該当する可能性が低かった。医療従事者の75％は女性で、教育分野では72％、介護分野では80％を占める。
大学を卒業していない男性が再び仕事を見つけられるかどうかは、本人と社会の双方に深刻な影響を及ぼす可能性が高い。彼らが得られる仕事の減少は、すでに大きな影響をもたらしている。研究によると、経済的な不安が、ブレグジットとドナルド・トランプの双方をめぐるポピュリズム運動を後押しした可能性がある。彼らは、こうした運動が自分たちの相対的な地位を守り、高めると信じていた。
健康への影響
仕事の機会が減ったことで、大学を卒業していない男性の死亡者数も以前より大幅に増加した。英国と米国の両国では、過去30年間に仕事を見つけられなかった多くの人々が、人生に希望を失い、アルコールや薬物に頼るようになった。自ら命を絶つ人も増えた。
英国では、いわゆる「絶望死」で亡くなる中年男性の数が、過去30年間で2倍になった。米国ではその数が急増し、実際に全体の平均寿命を低下させるに至った。
今後どうなるかは不透明だ。英国がパンデミックの影響から立ち直る中、経済成長によって失業率が低下したことは明るい材料だ。一方、失業率が低下した理由の一つは、15万人を超える人々が退職したり病気になったりして、仕事探しをやめたことだ。
教育水準の低い労働者は、再参入が難しい。いったん労働市場から離れると、再び戻るのが難しい。政府が景気回復を支えるための支出を減らすため、英国の景気回復も来年は減速する可能性が高い。大学を卒業していない男性がパンデミック後の経済で仕事を見つけられるかどうかは、単なる雇用の問題ではなく、生き残りに関わる問題となる。
