最新の世界経済フォーラム・イプソスによるワクチン信頼度調査では、ワクチン接種が始まった英国と米国において、COVID-19ワクチンを接種する意向が強い人が増えたことが示されています。
ただし、調査対象のほとんどの他国ではワクチンへの信頼が低下しています。
COVID-19ワクチンを接種しないと答えた人の主な理由は、副作用への懸念です。
世界各地で最初のCOVID-19ワクチンの接種が始まり、パンデミックの終息が見えてくるのではないかという希望が生まれています。
ただし、ワクチンを包摂的かつ効果的に流通させるための課題は依然として残っています。ワクチンが国民のより広い層に徐々に行き渡る国々においても、国民のワクチン接種への抵抗が一つの障壁となるでしょう。
最新の世界経済フォーラム・イプソスによるワクチン信頼度調査は、ワクチンに対する姿勢が変わる可能性を示す前向きな兆しとなっています。調査によると、両国でワクチンが承認されたのを受けて、米国と英国ではワクチン接種の意向が強い人が増えています。
同時に、12月17～20日に成人13,500人を対象として実施された15カ国調査によると、他の多くの国でワクチンへの信頼が低下しています。
世界各地のワクチンへの信頼
調査によると、ワクチン接種の意向が最も高いのは中国で、回答者の80%が「“if a vaccine for COVID-19 were available, I would get it.”」という記述に、強くまたはある程度同意しています。
意向が比較的高い国には、ブラジル（78%）、英国（77%）、メキシコ（77%）、オーストラリア（75%）、韓国（75%）が含まれます。
調査対象国のうち、住民の接種意向が最も低かったのは、南アフリカ（53%）、ロシア（43%）、フランス（40%）です。
ワクチンへの信頼の変化
前回調査（10月）以降、「“if a vaccine for COVID-19 were available, I would get it”」という記述に強くまたはある程度同意した回答者の割合は、米国で5ポイント増加しました。
同時に、その他の調査対象国すべてで低下しており、特に南アフリカ（-15ポイント）、フランス（-14）、日本（-9）、韓国（-8）で顕著な低下が見られました。12月は、8月以来初めて、いずれかの国で全体のワクチン信頼度が50%を下回った月でもあります。
「強く同意する」と答えた人のみを見ると、米国は9ポイント増（38%へ）、英国は5ポイント増（46%へ）となっています。強く同意する人の割合が低下した国のうち、7ポイントを超える低下を示した国はありません。
ワクチンを接種したくない理由
調査対象の全ての国において、COVID-19ワクチンを接種しないと答えた人の57%～80%が副作用への懸念を挙げています（10月の34%から増加）。
この懸念が最も高かったのは韓国（80%）、日本（76%）、フランス（72%）です。
次に多く挙げられた理由は有効性で、ロシアが45%と最も高い懸念を示し、メキシコ（28%）、イタリア（27%）が続きました。
3番目に多かった理由は、COVID-19のリスクに十分にさらされていないと感じることで、中国（32%）、英国（25%）、カナダ（23%）で最も多く見られました。
2019年、世界保健機関は、ワクチン接種に対する公衆の躊躇を「世界の健康に対する10大脅威」の一つに挙げていました。本調査は、安全で包摂的な流通を促進し、世界中でワクチンへの信頼を高めるために、さらなる取り組みが必要であることを示しています。
