健康危機にも景気後退にも、自殺率は通常上昇する。
コロナウイルスによる世界的な景気後退は、自殺の主要なリスク要因である経済的ストレスの増大につながる可能性が高い。
強制的な隔離も、私たちのメンタルヘルスに悪影響を及ぼしてきた。
適切な政策と投資があれば、最悪の事態は回避できる。
2020年3月11日、世界保健機関（WHO）はCOVID-19をパンデミックと宣言した。3月末までに、いくつかの組織が、住民のストレスへの対処と、パンデミックがメンタルヘルスに及ぼす悪影響の最小化に向けた資源を提供していた。専門の出版物は、COVID-19が自殺行動に及ぼしうる影響について警告を発した。WHOによれば、「メンタルヘルスは公衆衛生の不可分な一部であり、各国とその人的、社会的、経済的資本に大きな影響を及ぼす」ものであり、「単に精神障害や症状がないこと」ではない（2011: 1）。
3月18日、WHOは、COVID-19の危機が住民全体にストレスをもたらしていることに言及し、「流行期間中、さまざまな対象集団の精神的および心理社会的な幸福（well-being）を支援する」ため、「COVID-19流行期間中のメンタルヘルスと心理社会的配慮」を公表した（WHO 2020: 1）。
Gunnell et al.（2020）によれば、「メンタルヘルスへの影響は、実際のパンデミックよりも長く続き、そのピークは遅れて訪れる可能性が高い」（p. 470）。さらに、「パンデミックの拡大と、一般住民、経済、脆弱な集団への長期的影響に伴い、自殺はより切迫した懸念となる可能性が高い」（Gunnell et al. 2020: 468）。
最近の論文（Ribeiro 2020）で、私は過去のパンデミックに関する文献を検討した。そこでは、病気への感染への恐怖、感染そのもの、そして愛する人を失うことによる苦しみと悲嘆に関連して、暴力死、すなわち自殺が増加したとされている。
パンデミック、恐怖、そして自殺
2009年のH1N1パンデミックへの対策は、1918年のスペイン風邪への対応に類似している（Bertucci 2009）。現在、COVID-19の拡大を抑制するための措置も、20世紀に講じられた措置と非常によく似ており、住民が経験する恐怖や不安の感情も同様であると言える。
米国では、スペイン風邪により社会的交流が大幅に減少し、大衆の一部が隔離され、「罹患者およびその接触者の間に高度な恐怖」（Wasserman 1992: 244）が生じた。1918年10月、ニューアーク市は、すべての学校、教会、劇場、映画館、ダンスホール、酒場、スポーツ施設の閉鎖を命じた（Galishoff 1969）。
ブラジルでは、1918年10月初旬から、都市部で学校、公園、劇場、映画館などの公共の場が閉鎖され、宗教的集会は大幅に縮小され、徒歩での葬列は禁止された。「キスや抱擁は非難され、握手は望まれない行為となった」（Bertucci 2009: 230）。スペイン風邪はサンパウロの日常生活を停滞させ、恐怖と悲劇とともに、自殺から生存のための激しい闘争に至るまで、相反する行動が広がった（Bertolli 2003）。
「熱病の狂乱の中で」起きた悲劇は、サンパウロ市民を不安に陥れるほどの頻度で繰り返された。Bertucci は「銃撃、刺し傷、殴打、溺死、飛び降り死」に言及し、「インフルエンザに罹った人々は自殺を図り、あるいは最も近くにいた者を殺した」と指摘している（Bertucci 2002: 128）。
Mamelund（2017: 8）によれば、1918〜1920年のパンデミックの間、「世界各国から自殺の著しい増加が報告された」。その多くは、病気に感染することへの恐怖や、インフルエンザそのものへの感染によるストレスからくる精神的動揺に起因するとされる。
2003年のSARS流行時には、香港で高齢者の自殺による死亡が増加したことを示す証拠がある。完全な自殺データベースに基づき、Cheung et al.（2008）は、SARS流行が、特に4月の2003年の高齢者の自殺の過剰増加と関連していた可能性が高いと結論づけた。
現在のパンデミックについて、Reger et al.（2020）は、社会的距離の確保による二次的影響が自殺のリスクを高めうると警告し、経済的、心理社会的、健康関連の多様なリスク要因の変化の重要性を強調している。
予想される景気後退
コロナウイルス感染症の経済的影響は、住民の健康、特にメンタルヘルスに悪影響を及ぼしうる。2020年3月初旬、McKibbin と Fernando は、「封じ込められた感染拡大であっても、短期的には世界経済に大きな影響を及ぼしうる」（McKibbin and Fernando 2020: 1）と予測した。一時的な世界的パンデミックという最も極端なシナリオでは、2020年の平均GDP損失は6.7%になると予測し、一部の国を除外した場合、米国とユーロ圏では8.4%の損失になるとした。
学校が3か月間閉鎖され、病気でなくても多くの人が仕事を避けたとすると、Wren-Lewis（2020）は、英国のGDP損失が1年間で5%未満になる可能性があると予測した。しかし、人々が社会的消費を控えるほどに不安を強めた場合、経済への影響はさらに深刻になるという。Wren-Lewis は、「GDPへの最大の影響は、病気にかからないようにするために人々が社会的消費を減らすときに生じる」（Wren-Lewis 2020: 111）と指摘している。
IMFチーフエコノミストのGopinath（2020）は、コロナウイルスの流行が供給と需要の両方のショックを伴うと説明した。一方では、事業の混乱によって生産が低下し、供給にショックが生じた。他方では、消費者と企業の支出への消極性によって需要が低下した（Gopinath 2020: 43）。
Baldwin and Weder di Mauro（2020a）は、COVID-19が世界中で経済的苦痛を確実に広げており、このウイルスは医学的に感染力があるのと同じくらい経済的にも感染力を持ちうると指摘した。彼らは、経済的損害の規模はまだ不確かであるものの、確実に大きくなること、また政府はその損害の緩和に注力する必要があることを指摘した（Baldwin and Weder di Mauro 2020b）。実際、6月の『世界経済見通し』（IMF 2020）において、IMFは2020年の世界経済が4.9%縮小すると予測し、これは4月の予測より1.9パーセントポイント悪化していた。
景気後退と失業がメンタルヘルスおよび自殺に及ぼす影響
また、過去の景気後退、それに伴う失業の増加、そしてそれらが異なる国々でメンタルヘルスやその他の自殺に及ぼした影響に関する文献も検討した。
2007年に始まった大不況による自殺への影響を定量化したReeves et al.（2014）は、この景気後退が2008年から2010年の間に少なくとも1万件の追加的な経済的自殺と関連していたと推定した。ほぼすべての欧州社会で自殺率が上昇した。Chang et al.（2013）も、2008年の経済危機後、調査対象の欧州27か国および米国18か国で自殺率が上昇したと結論づけた。特に男性や失業率の高い国で顕著であった。彼らは、「2009年だけで、過去の傾向（2000〜07年）に基づく予測と比べて約4,900件の過剰な自殺があった」（Chang et al. 2013: 4）ことを確認した。
同様に、Nordt et al.（2015）は、2000年から2011年の間に、世界のすべての地域において、失業に関連する自殺の相対リスクが約20〜30%上昇したと推定した。また、2008年の経済危機以降の2009年に、失業に関連する過剰な自殺が約5,000件あったことも確認した。
アジア通貨危機（1997〜1998年）について見ると、Chang et al.（2009）は、日本、香港、韓国など影響を受けた一部の国々において、この危機が自殺死亡率の上昇と関連していたと推定している。1998年には、1997年と比べて合計1万400件の過剰な自殺があった。
年齢層別に見ると、Gavrilova et al.（2000）は、1990年代初頭のロシアの経済危機の際に、自殺による死亡の増加は、70歳を超える年齢層よりも、若年層および中年層でより顕著であったことを明らかにした。
現在のCOVID-19パンデミックについて、Kawohl and Nordt（2020）は、失業率の上昇が自殺率に影響を及ぼすと予測している。「高」シナリオでは、世界の失業率が4.9%から5.6%に上昇すると、年間約9,570件の自殺の増加と関連すると推定している。「低」シナリオでは、失業率は5.1%に上昇し、それに伴い年間約2,135件の自殺の増加が見込まれる。
近い将来への警告
Reeves et al.（2014）が強調するように、「景気後退は引き続き打撃を与えるが、自傷行為を引き起こす必要はない」。著者らは、新たに失業した人々が職場に復帰できるよう支援することは、経済的ショック時のメンタルヘルスの回復力を高めうると指摘している。自殺の大部分は臨床的うつ病の人々の間で起きているため、二次予防、すなわち効果的な治療や抗うつ薬へのアクセスを確保することは、経済的不確実性に関連するうつ病を抑制することにより、経済的ショックが自殺に及ぼす影響を緩和しうる。
景気危機の時期には、うつ病と自殺の可能性を診断することがより重要になる。Christodoulou and Christodoulou（2013）は次のように述べている。「精神疾患の予防とメンタルヘルスの増進は、金融危機の時期において、臨床管理およびサービス計画の不可欠な部分であるべきだ」（Christodoulou and Christodoulou 2013: 282）。
同様に、Thakur and Jain（2020）は、社会心理的ニーズの変化を予測し、メンタルリハビリテーション介入を計画することを推奨している。例えば、感情面、精神面、行動面の支援のための24/7の危機対応サービスとあわせて、電話カウンセリングを広く利用可能にすることを提案している。Kawohl and Nordt（2020）もまた、ホットラインや精神科サービスの重要性を強調している。彼らは、失業率の上昇が自殺者数の増加と関連していることについて、メンタルヘルス提供者が政治の場や社会において意識を高めるべきだと指摘している。
恐怖と不安は人間に本来備わっているものであり、状況によっては前向きに作用することもある。しかし、うつ病や自殺は必然的なものではなく、回避可能である。パンデミックや景気後退の時期にそれらを緩和するための方策は、すでに知られている。すなわち、自殺予防サービスを含むメンタルヘルスケアへの投資と、積極的な雇用政策である。
参考文献
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