・COVID-19のパンデミックは、出産を控えた女性の不安を大きく高めている。
・助産は女性が主に担う職種であるため、医療の上位階層において十分な評価を受けていない。
・投資を拡大すれば、妊娠関連の死亡を年間30万件防ぐことにつながりうる。
COVID-19がイランを襲ったとき、助産師のニロウファル・ガセミの仕事は、さらに困難さを増した。多くの妊婦が、新型コロナウイルスに感染するおそれに強いストレスを感じていた。全国のニロウファルと同僚たちも、個人防護具（PPE）が底をつき始める中で不安を抱えていた。助産師は、毎月約3万件の出産の介助と、5,900万件の妊婦健診および生殖保健に関する受診への対応を続けており、その過程で危険にさらされていた。それでも彼女たちは献身的に業務を続け、安全な出産を確保し、妊婦や新米の母親が必要とする精神的支えを提供し続けた。
バングラデシュ・マダリプールの助産師セリナ・アクターは、共感することができる。彼女の地区は、ロックダウンが実施されるなどパンデミックの影響を最も早く受けた地域の一つだった。38週の妊娠中のジャベダがセリナの出産施設に到着したとき、チームの不安は高まっていた。当時入手できた急ごしらえの装備を身につけながら、セリナはジャベダが健康な女児を出産するのを助けた。パンデミックのさなかであっても、助産師は、ジャベダと赤ちゃんにとってできる限り通常どおりの出産体験となるよう努め、肌と肌の接触ができるようにし、新米の母親が初めて授乳する際にも優しく手を貸した。
ニロウファルとセリナは、世界中で200万人いる助産師のうちのわずか2人にすぎない。助産師の職務は性と生殖に関する保健の礎であるにもかかわらず、アジア太平洋地域の多くの地域、そして実際には世界中で、その職務が受けるべき尊重と投資はいまだ十分に与えられていない。
外科をはじめとする医療行為が最上位に位置づけられる医療専門分野の一般的な序列において、助産は看護よりもさらに低い評価しか受けていない。どちらの職種も主に女性が担っており、このことは、公衆衛生の領域においてさえ、ジェンダーバイアスと不平等に結びついた地位の低さの一因となっている。
さらに、この危機の時期において、助産とその影響が実際に損なわれつつあることを示す明らかな兆候がある。その結果、こうした支援を必要とする女性にとって、また助産師自身にとっても、危険な結果を招きかねない。
COVID-19の状況下では、助産師や熟練した出産介助者が、妊婦や新米の母親が必要とする重要な支援に専念するのではなく、他の多くの医療サービスを提供するよう求められることが多い。今年、約6,000万人の赤ちゃんが誕生すると見込まれる地域においてである。
また、助産師が個人防護具なしで業務に当たらざるを得なかったり、粗悪な代替品の使用を強いられたりしている事例もある。これは、パンデミックへの対応において「不可欠」とみなされる他の医療従事者に、通常の個人防護具が回されているためである。これは到底容認できない。
政府と保健当局は、この時期に助産師を妊産婦ケアの提供から他の業務に振り向けることが、妊産婦と新生児の不良な転帰を増加させる可能性が高いことを認識しなければならない。保健当局はまた、助産師を24時間体制で守ることを保証しなければならない。すでに多くの助産師が新型コロナウイルスに感染しており、一部は既にCOVID-19で命を落としている。
COVID-19の状況下で、適切な安全対策のもとで助産師が役割を果たせるようにすることは、助産師の職業が世界中のユニバーサル・ヘルス・ケアにもたらす価値を真に認識することと密接に結びついている。あまり知られていない事実だが、十分な訓練を受けた助産師は、妊婦、新米の母親、そして赤ちゃんに必要な保健医療支援およびサービスのほぼ90％を実際に提供することができる。さらに助産師は、他の女性の健康と権利に関する課題においても擁護者としての役割を果たす。
結局のところ、助産への最適な投資なくして、妊産婦死亡を終わらせることは決して実現しない。世界では毎年約30万人の女性が、妊娠と出産に関連する予防可能な原因で死亡しており、そのうち約8万人はアジア太平洋地域だけで発生している。
UNFPAが委託した調査は、2030年までに予防可能な妊産婦死亡をゼロにするという目標（持続可能な開発目標の重要な目標の一つ）を達成するためには、今後10年間にわたり、世界の120の重点国において、十分な訓練を受けた助産師を含む保健システムと保健医療従事者への1,155億ドルの投資が必要であることを明確に示している。このうちほぼ40％、約430億ドルは、アジア太平洋地域だけで必要とされている。
このコストは大きく、各国政府による現在のコミットメントや、ドナー国およびその他の資金提供者からの政府開発援助を上回っている。しかし、さらに細分化して見ると、一人当たりに換算すると、年間わずか1.70ドルにすぎない。
そしてもちろん、一つの命は何ものにも代えがたい。
結局のところ、助産の強化は、すべての女性の人権を認め尊重することと結びついており、それには、画期的な1994年の国際人口開発会議（ICPD）行動計画の中核にある、最適な性と生殖に関する保健および生殖に関する権利の実現も含まれる。
世界経済フォーラムは、ジェンダー・ギャップの解消に向けて何をしているのか。
今日、助産師に投資することで助産師を敬おう。より健康で、より公平な、ポストCOVIDの明日の世界を実現するために。
