新型コロナウイルス感染症の世界的大流行により世界の観光と旅行が停止し、汚染は劇的に減少しました。
新型コロナウイルス感染症は差し迫った脅威であるため、私たちは迅速に対応してきました。
では、今後訪れる気候危機においても、このようなスピードと緊急性をどのように再現できるでしょうか。
危機にどう対応すべきでしょうか。COVID-19への対応は、気候変動に関する繰り返された科学的警告への反応とは明らかに大きく異なります。2019年から2020年にかけて気候緊急事態を宣言した多くの組織は、これまでのところ、コロナウイルスの拡散を抑えるための規模とスピードに見合う行動をまったく取っていません。
COVID-19への対応はCO₂排出量を大幅に低下させた一方で、世界の多くの地域で航空便が運休し工場が閉鎖されたことにより、迅速な対応がいかに深刻な影響をもたらしうるかも明らかになりました。数十年前に排出量削減に向けて採用できたはずの、着実で計画的な移行とは対照的です。
現在の緊急の課題は、COVID-19の流行が収束した後にこうした環境面での恩恵をどう維持するか、そして、ある危機への対応から、次の危機への取り組みにどう学ぶかです。
「私たちの家が燃えている」
2020年1月、ダーラム郡議会の気候行動計画の執筆者から、なぜ気候危機への対応がこれほど鈍いのかと尋ねられました。なぜある危機は行動を促し、別の危機は無関心を招くのでしょうか。否認についてはこれまで多くが書かれてきましたが、気候危機がCOVID-19より遠く感じられるのには十分な理由があります。その影響はゆっくりと現れており（「ゆでガエル症候群」の典型例です）、その影響も均等に感じられるわけではありません。
北極圏の住民や太平洋の低地の島々の人々は、何年も前から警鐘を鳴らしてきました。しかし、欧州や北米の裕福な国々に暮らす人々は、気候問題を遠い未来のことだとして先送りにすることができました。確かにひどい状況ではあるものの、あまりにも大きく、そして遠すぎて対処できないように思えるのです。洪水や山火事が身近に迫るにつれ、対応は変わり始めていますが、その変化は緩やかで散発的なものにとどまっています。
同じ国々において、パンデミックはまさに「今、ここ」の問題です。感染は数年や数十年ではなく、数日や数週間で広がり、この時間差が人々を行動へと駆り立てています。
生死に直結する緊急事態においては、選択肢が与えられれば、私たちのほとんどがリスクを減らすための行動を取るでしょう。一方、気候変動も同じくらい、あるいはそれ以上の死者をもたらす可能性がありますが、その対応はそれほど迅速には承認されてきませんでした。人々は目前に迫った近い将来の要求に従って行動するか、あるいは究極の救済を信じています。中期的な脅威の方がはるかに大きいにもかかわらず。
航空便が欠航し、多くの人が在宅勤務をするようになったことで、移動は減り、CO₂排出量も減少しています。以前のやり方に戻らないものを確実に残すことは可能でしょうか。
長期的な変化を定着させる
社会科学研究が示すところによれば、私たちの移動の仕方、エネルギーの使い方、そして暮らしへの期待は、単なる個人的な選択の問題ではありません。家族が休暇に出かけるとき、子どもたちに、どのように豊かに生きるか、将来の喜びのためにどのように不便に耐えるか、そして帰宅後に休暇についてどう語るかについての期待を植え付けます。
同様に、何を快適な住まいの条件とみなすかも時間とともに変化し、家庭によっても異なります。冬の真ん中にTシャツ姿でソファに寝そべることを、ヴィクトリア朝の人々は決して想定しませんでした。私たちが未来をどう想像するかも変わり、それに応じて計画を立てます。つまり、単により良い選択をするだけでなく、選べるより良い選択肢を持つことが重要なのです。
リモートワークが一部の人にとって効果的であり、余暇も自宅で楽しめることに人々が気づくにつれ、今こそ政府と企業が、こうした傾向を育むための政策を策定すべき時です。例えば、質の高い公共ブロードバンドや航空燃料への課税などです。
各国は、ウイルスを受けて果断な行動を取る自信を取り戻しつつあるようです。米国や英国のように、計画を市場や民間企業に委ねる傾向にあった過去40年間、そうした政府がユニバーサル・ベーシック・インカムを労働者保護のために検討する姿を目の当たりにしたことは、実現可能なことについての新たなビジョンを環境活動家に与えるはずです。COVID-19が収まった後には、政府が気候変動への同様に野心的な対応に全力を注ぐよう、私たち皆で圧力をかけることができます。
「ソーシャル・ディスタンシング」が終わった後に人々が社会生活に戻ることは極めて重要ですが、それは新たな優先事項に基づいて行うことができます。地域で、あるいはライブ配信を通じて、社会的な交流や芸術・音楽を楽しむこと、そして無制限の成長、無制限の移動、無制限の消費に基づく20世紀的な未来像を手放すことです。
もし政府が、2008年と2009年に銀行を救済したのと同じように旅行会社を救済すれば、旅行を促すあらゆる力が戻り、銀行が暴落後に取った行動が示すように、人々の期待はコロナウイルス流行前の水準に戻ってしまう可能性が高いでしょう。
しかし、投資が低炭素の代替手段へと振り向けられ、産業が形態の変革を迫られるなら、公衆の期待にも変化が見られるかもしれません。危機の瞬間にこそ、何が可能かが動き始めます。すべてが宙に浮き、元の位置に収まる前に、物事を再構成する好機があるのです。研究では、発見や発展は滑らかで均一に進むのではなく、急増と停滞の波を伴って訪れること、そして社会の広範な合意が突然変わりうることが、哲学者トーマス・クーンが「パラダイムシフト」と呼んだものの中で示されています。
おそらくまさにこの時こそ、パンデミックは危機とは何かについて新たな視点を与えてくれるでしょう。すべてが宙に浮いている今こそ、再考する時間があるのです。
