世界中で進む気候危機と健康上の緊急事態の拡大は、切り離すことのできないものである。
保健イノベーションは、技術の進歩だけでなく、システム全体のレジリエンスを強化しなければならない。
グローバル・サウスでは、必要に迫られて、レジリエンスを軸とした保健イノベーションの事例が数多く生まれている。
地球の気温が上昇し、極端な気象現象が激しさを増すなか、健康と気候を切り離して考えることはもはや不可能である。ナイロビでの媒介性疾患から、チェンナイでの病院インフラの崩壊、フィリピンでの洪水による医療提供の中断に至るまで、医療の脆弱性の断層線が明らかになりつつある。これらは孤立した公衆衛生上の緊急事態ではない。気候が変化した世界に備えられていないシステムの症状なのである。
今日の保健イノベーションは、気候変動に対応できるものでなければならない。それは、生み出される技術だけでなく、強化するシステム、可能にするパートナーシップ、そしてもたらす公平性においてもである。
もはや背景的な変数ではなくなった保健分野の気候
気候危機は健康危機である。2023年の Lancet Countdown報告書では、世界で33億人を超える人々が気候変動に極めて脆弱な環境で暮らしていると結論づけられた。熱波、干ばつ、嵐のたびに、保健システムが最前線に立たされている。 世界保健機関は、栄養失調、マラリア、下痢、暑熱ストレスだけに限っても、2030年から2050年にかけて、気候変動によって年間約25万人の追加死亡が生じると推計している。
死亡者数にとどまらず、気候変動は現代医療のほぼすべての運営上の前提に課題を突きつけている。医薬品の安定性やコールドチェーンによる輸送から、緊急対応体制や慢性疾患の管理に至るまでである。こうした混乱は、脆弱なインフラと限られた資源のために適応能力に余力がない低中所得国で特に深刻である。
イノベーションは、単なる進歩ではなく、レジリエンスに資するものでなければならない
保健イノベーションをめぐる議論の多くは、依然としてAI、デジタル治療、ゲノミクス、個別化医療を中心としている。これらは重要である。しかし、イノベーションがシステム全体のレジリエンスへと方向転換されない限り、気候ショックの圧力の下で崩壊しやすい贅沢品になるおそれがある。
世界経済フォーラムの2025年のホワイトペーパー『変化する気候における医療』は、この転換の必要性を改めて示し、政府と民間の関係者に対して、気候に強いインフラ、感染症サーベイランス、分野横断的な備えへの投資を促している。
2024年のデロイトの報告書は、気候変動に強い医療システムは道徳的な要請であるだけでなく、経済的な要請でもあることをさらに強調している。レジリエンスに投じられた1ドルごとに、回避される健康面および生産性の損失として最大4ドルの効果が得られるという。それにもかかわらず、世界の気候資金のうち保健システムに向けられているのは現在わずか0.5%にとどまる。温暖化する世界で保健システムが存続するためには、この不均衡を是正し、迅速に対応しなければならない。
保健システムにおけるレジリエンスの姿
気候変動に強い医療は曖昧な理想ではない。それは設計原則であり、すでに実際の運用が始まっている。
たとえばバングラデシュでは、洪水に強い地域のコミュニティ診療所のネットワークが、かさ上げされた基盤の上に建設され、太陽光発電による冷蔵設備とモジュール式の治療ユニットを備えている。これにより、モンスーンによる避難が起きている間も、母子保健サービスの維持に役立っている。
コロンビアでは、保健省が地元の気象機関と提携し、気候情報に基づく疾病予測モデルを導入して、農村地域の住民がデング熱の流行を事前に察知できるよう支援している。そしてケニアでは、 Shining Hope for Communities（SHOFCO）のような団体が、デジタルツールを水の安全保障、衛生、モバイルヘルスと組み合わせており、非公式な住宅地において、感染症の流行と環境ショックの双方に対するレジリエンスを可能にしている。
これらは単なる試験的なプロジェクトではない。世界中で気候変動に強い保健システムを構築するための青写真なのである。
グローバル・サウスから学ぶ
裕福な国々が、自分たちがイノベーションを牽引していると考えたくなるのは当然である。しかし、多くの気候と健康に関する解決策は、まさに資源が最も乏しい地域から生まれている。必要性が、質素で、システム全体を見通す思考を促しているからである。
太陽光発電タブレットを用いる遠隔医療、蒸発式冷却器を備えた移動式ワクチン接種拠点、地域主導の早期警報システムといった低技術の介入策は、イノベーションが必ずしも高度な技術を意味しないことを示している。それは、適切な課題に対して、適切な文脈の中で、適切な技術を用いることを意味する。
グローバルな保健パートナーシップは、援助から共同創造へと進化しなければならない。気候適応は、地域が主導し、文化的に適切で、国の保健計画に組み込まれたものでなければならない。短期的な試験的事業を後付けするだけのものであってはならない。
世界経済フォーラムは、保健医療システムを改善するために何をしているのか。
保健・医療センターは、アクセス、公平性、レジリエンス、備えを含め、世界中の保健システムが直面する課題を理解するために、リーダーたちを結びつけている。
信頼に基づく対話と官民協力を通じて、同センターはパートナーが共通の優先課題のもとで足並みをそろえ、健康成果の改善に向けた集団行動を推進できるよう支援している。
気候資金をめぐる政策が主導すべきである
世界の保健資金メカニズムは、保健財政に気候レジリエンスをより効果的に組み込む必要がある。現在、多国間の気候資金総額の0.3%のみが保健関連の適応を支援しており、その大半もシステム全体のレジリエンスではなく、インフラの改修に充てられている。
多国間開発銀行、世界の保健機関、各国の所轄官庁は、すべての保健イノベーションおよび調達の枠組みに、気候指標とリスクモデリングを組み込まなければならない。
2025年の世界保健総会で強調され、COP30を見据えて、レジリエンスは単なる気候問題としてではなく、持続可能な保健システム設計の中核原則として、世界の保健アジェンダの中心に据えられなければならない。
気候変動に強い保健システムは、孤立した介入からは生まれない。分野横断的な協力、混合型の資金調達、包摂的な技術、分散型インフラといった構造的な転換が必要である。イノベーションは、研究室での有効性だけでなく、洪水、熱波、避難に直面したときの持続性によっても評価されなければならない。
これこそが保健イノベーションの次のフロンティアである。その出発点は、バングラデシュ、ナイロビ、ボゴタの地域社会がかねてより知っていた真実を認めることにある。すなわち、健康と気候は切り離せず、レジリエンスがその両者をつなぐ架け橋なのである。
