気候変動は人間の健康のあり方を変えつつある。緊急の対策によって病気の影響を和らげ、脆弱なコミュニティを守ることができる。
レジリエンスを強化すれば、労働者の確保が減ることによる2025年から2050年の間に1.5兆ドルを超えると予測される損失から、世界経済を守ることができる。
世界経済フォーラムとボストン コンサルティング グループによる新たな報告書は、気候関連の健康リスクを防ぐため、医療およびその他の重要なシステム全体にわたる分野横断的な連携と投資の必要性を強調している。
気候変動によって世界の姿が変わりつつある今、より健康で強靭な社会を築くための緊急の機会が生まれている。すでに極端な気象現象が人々の生命と生計に影響を及ぼしており、最も恵まれない地域がとりわけ大きな打撃を受けている。
人的な影響にとどまらず、行動を取るべき経済的な理由も明らかだ。世界経済フォーラムの新たな報告書によれば、気候変動に起因する負傷や疾病による労働力の損失だけでも、重要な4分野にわたって1.5兆ドル超の損失をもたらすという。
気候変動による健康影響に対する経済的レジリエンスの構築は、4つの分野（食料と農業、建築環境、ならびに保健・医療）にわたる気候変動に起因する健康リスクを検証している。各産業が労働者の健康を守り、運営上のレジリエンスを構築し、気候変動の影響に対処するためのイノベーションを拡大する方法を検討している。
気候変動は人間の健康にどのような影響を及ぼすのか。
極端な気象現象、水不足、極端な高温、大気汚染などの気候リスク要因は、衰退する生態系や海面上昇への影響とあわせて、人間の健康に大きな影響を及ぼしている。
呼吸器系、食品および水系の感染源から、エボラ、COVID-19、ジカ熱などの人獣共通感染症や媒介生物由来の感染症に至るまで、いずれの病気も気候変動によって増加している。間接的には、食料と農業分野の混乱により、栄養失調や食料不安に関連する病気にもつながっている。
気候に起因する健康リスクは、インフラ、医療へのアクセス、緊急時への備えが限られた貧困地域に不均衡な影響を与えており、これらの地域は気候、気象、水に関連する死亡の90%をすでに占めている。また、女性、子ども、高齢者、避難民、基礎疾患を抱える人々など、脆弱な集団にも深刻な影響を与えている。
インドの自営業女性協会（SEWA）の会長であるミライ・チャタジー氏は、こうした状況がインドの女性にどのような影響を及ぼしているかを説明している。
「夏は長く暑く、45°Cになることも珍しくありません。しかし、より深刻になっているのは、猛暑が長期間続くことです。女性が働くことが非常に困難になっていますが、家に留まる余裕もありません。その結果、熱中症、脱水症状、いらいら、そして特に子どもたちの皮膚感染症の症例が増えているのを目にしています。」
「一方で、過剰な降雨もあります。以前は見られなかった多くの病気が発生するようになりました。例えば、インド北東部では、蚊が媒介する病気であるデング熱はこれまであまり見られませんでしたが、今ではそうなっています。」
武田ワクチンズの公共政策責任者であるヘレン・ストゥープ氏は次のように付け加えている。「気候変動によって、蚊が暑さのために繁殖しやすい地域へと移動しています。蚊は水たまりを好み、日中に吸血することを好みます。非常に適応力が高いのです。これにより、媒介する病気のリスクにさらされる新たな人々の負担が増しています。」
経済への影響はどのようなものか。
経済への影響は広範囲に及び、需要や消費者ニーズの変化から、病気や怪我による労働者不足、サプライチェーンの混乱、生産性の低下に至るまで多岐にわたる。その結果、医療責任や保険料が上昇し、資本に負担がかかる。
食料と農業は気候変動の最前線に立つため、特に大きな影響を受けている。この分野は、2050年までに作物生産量が35%減少する脅威にさらされる一方で、世界的な需要は50%増加する見込みだ。このギャップにより、栄養失調が20%増加し、特に脆弱なコミュニティにおいて食品由来の病気が増える可能性がある。
バイエルで上級副社長兼グローバル公共政策・市場アクセス・サステナビリティ責任者を務めるダニエラ・フォスター氏は次のように指摘している。「小規模農家を例にとりましょう。彼らは世界の食料の3分の1を生産しています。通常、低所得国および中所得国に多く見られます。不均衡に、その多くは女性です。同時に、彼らは気候危機の最前線にいます。そのため、極端な気象現象が増えています。収穫にも課題が生じています。また、医療の砂漠や食料の砂漠に位置することが多く、自身も食料不安に直面しています。」
建築環境においては、気候と健康への影響により、2025年から2050年の間に5,700億ドルの労働力損失が生じる可能性があると、報告書は予測している。建設作業員は、大気質の悪化、蚊への曝露、極端な暑さや激しい気象現象など、さまざまな健康リスクに直面している。労働法や社会保護を受けられず、医療へのアクセスも限られている移民労働者や非正規労働者は、特に脆弱である。
より強靭な労働力を確保することが極めて重要だとフォスター氏は付け加えている。「現場での気候レジリエンスの解決策や、世界の半数がいまだに基本的かつ必要不可欠な医療を受けられていないという医療アクセスのギャップの解消など、非常に実践的な解決策に取り組む必要があります。」
気候変動は医療分野にどのような影響を及ぼすのか。
香港では、29°Cを超える気温が1°C上昇するごとに、入院件数が4.5%増加する。医療資源はすでに不均等に配分されているが、効果的に対処しなければ、気候変動によって医療分野は疲弊していくと、フォーラムの報告書は警告している。
レジリエンスへの取り組みは、一般住民への影響と医療従事者自身への影響の両方に対処する必要がある。医療施設にかかる負担は増大し、デング熱、マラリア、ジカ熱のように気候変動によって引き起こされる病気の流行は、施設や職員の能力を超える可能性がある。
同様の問題は、医薬品やワクチンを生産する医薬品産業という医療システムのもう一方の側面にも影響を与える。病気や極端な気象現象による生産性の低下が生産拠点やサプライチェーンに影響を及ぼしているため、ここでもレジリエンスの構築が極めて重要となる。
「ここで最初に考えるべきは、機敏さと適応力です。これは人間が持つ基本的な資質の一つであり、解決策を検討し取り組む上で不可欠になるでしょう」と、バイエルのフォスター氏は述べている。
気候変動による健康への影響を緩和するために、私たちに何ができるか。
フォーラムの報告書は、気候変動による健康への影響を緩和する方法について、詳細な提言を示している。
これは食料と農業から始まる。増大する世界の食料需要に応えるため、強靭な精密農業への大規模な投資が必要である。また、高い栄養密度を備えた気候変動に強い作物の開発、家畜の取り扱い方法の見直しによる動物の健康改善、ピーク時の暑さを避けるための作業方法の変更にも機会がある。
建築環境も、気候へのレジリエンスと健康に影響を与える。フォーラムは、そこで働く人々を守るだけでなく、保険コストを削減し耐久性を高める、省エネルギーかつ気候変動に強い建物の必要性を強調している。
保険も重要な役割を担っている。気候変動によって医療費が増大し収益性が脅かされるなか、この分野は最も影響を受けているコミュニティに向けたオーダーメイドのソリューションを開発し、気候関連疾患の予防に注力しなければならない。保険は、他の分野に対して気候リスクの低減を促す独自の機会を有している。
最終的に、医薬品の供給と医療従事者が気候変動による圧力を受けているため、保健・医療分野はより強靭になるための支援を必要としている。気候関連疾患の治療や予防医療を拡大する必要があり、新薬は気候変動によって悪化する病気を標的にすべきである。これを実現するためには、医薬品およびライフサイエンス、医療施設、労働力、患者ケアが協力し、適応策への投資を行わなければならない。
連携を通じて医療のギャップを解消する
財団Sの事務局長であるヴァニーナ・ローラン＝ルドル氏は次のように説明している。「今この投資を行わなければ、過去40年から50年にわたって得てきたあらゆる健康上の恩恵が失われてしまうでしょう。母子保健、感染症、非感染性疾患の分野で築かれてきたすべての進歩を考えてみてください。私たちが行動しなければ、これらは気候変動によって一掃されてしまうでしょう。」
特に、気候変動による健康への影響を最も強く受けているコミュニティに焦点を当てることが重要だと、同氏は述べている。
気候変動が健康と医療に及ぼす重大な課題に取り組むための鍵は連携であると、フォーラムは報告書の中で強調している。民間部門は、政府機関、非政府組織、慈善団体と提携し、分野横断的に協力して、気候変動に起因する健康リスクに対するレジリエンスを積極的に構築しなければならない。
気候変動の影響に対して医療システムを強化することは、世界経済フォーラムの持続可能な開発インパクト会議において議論されるテーマとなる。開催日は2025年9月22日から26日。
