ウェットマーケットは毎日のように世界のニュースの見出しを飾っています。国連の生物多様性担当トップから「中世のようだ」と評したサー・ポール・マッカートニーまで、誰もが激しく非難してきました。しかし、中国のウェットマーケットとは実際にはどのような場所なのでしょうか。そして、致死的なコロナウイルスの感染拡大と何か関係があるのでしょうか？
多くの専門家は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は武漢の華南海鮮卸売市場で発生した可能性が高く、初期の確定症例の多くが同市場と接点を持っていたと考えています。ただし、まず指摘しておくべきなのは、この市場は厳密な意味でのウェットマーケットではないということです。
中国の暮らしに欠かせない存在
ウェットマーケットは、多くの中国人にとって日常的に訪れる場所です。欧州のファーマーズマーケットにおおむね似ており、果物や野菜から新鮮な肉、魚介類、ハーブや香辛料まで、あらゆる品物が屋外に並びます。友人や近隣の人々と散策し、語らう場所として、中国の暮らしを形づくる重要な一部であり、安全で手頃な食料の供給源でもあります。
「ウェット」と呼ばれるのは、麺類などの包装済み「ドライ」商品を売る市場と区別するためです。また、商品を冷やすために店主が水をかけることや、魚介類を新鮮に保つための氷が溶けて水が出ることに由来するとも言われます。西洋のショッピングモールのように、フードコートを併設する市場も多くあります。一部のウェットマーケットでは生きた魚や家禽を扱っていますが、鳥インフルエンザが流行した1990年代後半以降、中国の多くの省と香港では生きた家禽の販売が禁止されています。
保健専門家が実際に懸念している対象は、中国の「野生動物市場」です。HIVやエボラを含む多くの感染症は、人間と野生動物との密接な接触に起因しており、科学者が暫定的にコウモリに由来すると結論づけたCOVID-19も同様とみられています。動物が市場の檻のような狭く不衛生な環境で飼育されると、ウイルスは容易に広がり、体液を介して飼育者や客にも感染するおそれがあります。
華南海鮮卸売市場には野生動物を売る区画があり、アナグマ、オオカミの子、ヘビ、タケネズミ、ヤマアラシなどが販売されていました。中国版Yelpに掲載されたメニューによると、ある店ではキツネからクジャク、ハクビシンまで約100種類の生きた動物を扱っていました。（ジャコウネコは、2002～2003年の流行時にSARSをコウモリから人間へ伝播させるうえで重要な役割を果たしたと考えられています。）したがって、厳密な意味ではウェットマーケットではなく、野生動物市場でした。
アンソニー・ファウチ博士（大統領首席科学顧問）など米国当局者によるウェットマーケット閉鎖の要求は、中国がそれらを禁止する危険にさらされたことは一度もないという点を見落としています。多くの人にとって不可欠な食料供給源だからです。一方、北京当局は野生動物の販売を制限する措置を取りました。華南市場は1月1日に閉鎖され、1月末には中国が野生動物の販売を一時的に禁止しました。しかし、中国南部の市場が再開し、コウモリ、トカゲ、サソリ、猫や犬などを販売しているとの懸念すべき報告もあります。
中国を代表する環境保護活動家で、中国生物多様性保全・グリーン開発基金会の事務局長を務める周晋峰氏は、禁止措置を恒久化するよう求め、規制の不備や違法取引という問題の根本原因に対処できていないと述べました。中国には野生動物保護法がありますが、絶滅危惧種のリストは1988年の制定以来更新されておらず、実際には法律が執行されていないと指摘する人もいます。周氏は「取引を禁止しなければ、こうした病気はまた起きる」と述べました。
文化の違い
野生動物の取引や「ブッシュミート」の消費を禁止するのは、見た目ほど簡単ではないことを示す兆候があります。問題の一端は、野生動物由来の製品が中国の伝統医学に不可欠な位置を占めていることです。一方、政治経済学者の胡星斗氏は、野生動物を食べることには、欧米の多くの人には理解しがたい社会学的な意味合いもあるとバンコク・ポストに語りました。
「欧米では自由やその他の人権が重視されますが、中国の人々は食を最も基本的な必要と考えています。飢えは大きな脅威であり、国民の記憶に深く刻まれているからです」と同氏は述べました。「今日、多くの中国人にとって自分たちの食料を確保することは問題ではありません。しかし、一部の人々にとって、珍しい食べ物や肉、希少な動植物の臓器や部位を食べることが、アイデンティティーを示す手段になっています。」
また、中国政府はごく最近まで、野生動物の飼育や販売を農村開発と貧困削減に不可欠なものとして推進していました。中国工程院が2017年に発表した報告書は、野生動物飼育産業の規模を5,200億元（740億米ドル）と評価しました。感染拡大を受け、ダチョウからイノシシまでを飼育する数万の農場が閉鎖されれば、多くの家族が困窮するおそれがあります。
湖南省瀏陽市の小規模農家、陳紅氏は、2月にガーディアン紙に語り、禁止措置でクジャク農場の事業が壊滅的な打撃を受けた後、補償を受けられるか懸念しており、売れ残った飼育動物をどうすべきか通知も受けていないと述べました。
一律の禁止措置を講じれば、政府がすでに規制に苦慮している産業が地下に潜るおそれもあります。専門家によると、現在、取引の多くは電子商取引を通じて行われており、監視が難しくなっています。また、理論上は、飼育下で繁殖した動物を扱う市場で野生動物が売られる可能性もあると専門家は指摘しています。
人種的ステレオタイプの広がり
中国の近隣諸国では、規制強化を支持する世論が優勢です。世界自然保護基金（WWF）が実施した調査では、香港、日本、ミャンマー、タイ、ベトナムの回答者5,000人のうち93%が、規制されていない市場を制限する政府の措置を支持しました。
しかし、中国の野生動物取引への懸念が、非難や差別に転じないようにすることが重要です。欧米メディアの報道や一部の政治指導者の発言は、中国人に対する侮蔑的なステレオタイプを広めるおそれがありました。その言葉遣いは、中国人の米国への最初の移民の波に伴った「黄禍論」の狂乱を思い起こさせます。アジア系の人々は、街中で「歩く病原体」のように扱われたと報告しています。また、中国人の旅行ブロガーは、新型コロナウイルスとは無関係の過去の動画でコウモリのスープを食べたとして、謝罪に追い込まれました。
野生動物を食べる中国人はごく一部で、その多くは高齢世代であることを忘れてはなりません。一方、野生動物を薬用に使う慣習は、特に欧米から文化的な批判を最も強く受けていますが、一律の禁止措置だけですぐになくなるとは考えにくいでしょう。取引を犯罪化すれば、規制当局の目が届かない場所へ追いやられ、安全でない慣行によって、さらに致死的な感染拡大が起きる可能性が高まります。
