幼い頃に歩いたり自転車に乗ったりして通学する子どもは、成長してもその習慣を続ける可能性が高いことが、新たな研究で示された。
研究者らによると、調査開始時に徒歩や自転車で通学していた子どもの4分の3以上が、2～4年後もその習慣を続けていた。
より賢明な都市設計とインフラの改善は、幼い子どもが徒歩や自転車で通学することを促す助けとなる。
「通学の道のりは一日の中のすばらしいひとときで、子どもたちに活動的な暮らしを垣間見せてくれます」と、ラトガース大学ニューブランズウィック校の景観建築学教授で、Preventive Medicine Reports誌に掲載された研究の共著者でもあるデービッド・タロック氏は語る。「早くから歩き始めると、健康に長く影響を及ぼすことがあります。」
全米世帯旅行調査のデータによると、米国では子どもの約11％が徒歩または自転車で通学している。この割合は10年間変わっていない。
研究者らは、子どもたちが早い時期に徒歩や自転車で通学することを学べば、学齢期の後半になってもその習慣を続ける可能性が大幅に高まることを明らかにした。
徒歩や自転車での通学が長期的に続くかを測るため、研究者らは2009年から2017年にかけて、ニュージャージー州の主に低所得者層が暮らす4都市、カムデン、ニューブランズウィック、ニューアーク、トレントンで、保護者や養育者を対象に、子どもの通学習慣について2～4年間隔で2回（調査開始時と追跡調査時）聞き取りを行った。
研究者らは、3～15歳の子どもを追跡したニュージャージー州児童健康調査の一環として、587世帯からデータを収集した。タロック氏と、リモートセンシング・空間分析のグラント・F・ウォルトン・センターの同僚らは、学校までの距離やその他の空間要因を算出した。
研究者らによると、調査開始時に徒歩や自転車で通学していた子どもの4分の3以上が、2～4年後もその習慣を続けていた。一方、それまでそうしていなかった子どものうち、追跡調査時までに新たに始めた子どもは少なかった。実際、調査開始時に徒歩や自転車で通学していた子どもは、そうしていなかった子どもに比べ、2～4年後も続けている可能性が7倍高かった。
「ほとんどの子どもは、推奨されている1日60分の身体活動を達成できていません」と、アリゾナ州立大学健康ソリューション学部の助教で、研究の筆頭著者であるロビン・ディウィーズ氏は語る。「徒歩や自転車での通学は、活動量を増やす一つの方法です。」
徒歩や自転車での通学を促進するため、ディウィーズ氏は「小学校低学年のうちから、学校や地域社会が徒歩や自転車での通学を奨励することを勧めます。そうすれば、高学年の生徒にも恩恵が及ぶ可能性があります」と提案する。
徒歩や自転車での通学状況は、人口統計上の特性や地域に対する認識によって異なっていた。米国外で生まれた親を持つ子どもは、米国生まれの親を持つ子どもに比べて徒歩や自転車で通学する可能性が低かった。一方、地域の治安が良いと考える親を持つ子どもは、そうした通学をする可能性が2.5倍を超えて高かった。
タロック氏によると、最大かつ最も根強い障壁は自宅から学校までの距離だった。中学校や高校は小学校より規模が大きく、数も少ないため、子どもが成長するにつれて通学距離が長くなることが多い。その結果、高校に進学すると徒歩や自転車で通学する可能性は低下する傾向にある。
より賢明な都市設計は、この傾向を逆転させる助けになるとタロック氏は語る。離れた場所での送迎や「ウォーキング・スクールバス」、つまりボランティアの保護者が付き添う生徒の集団は、幼い子どもが徒歩や自転車で通学することを促せる。歩道や並木道などインフラを整備すれば、歩くことがより快適になるとも述べている。
「ニューヨーク市で最も多くの観光客が訪れる場所の一つが、車のない緑豊かな歩行空間、ハイラインです」とタロック氏は語る。「特に学校周辺では、こうした計画をあらゆる場所で進めるべきです。」
