建築家たちは、都市計画にソーシャルディスタンスを取り入れる方法を提案している。
移動を減らすために地域のサービスを強化すれば、COVID-19などの感染症の拡大を抑えられる。
都市の計画には、より清潔で、緑豊かで、健康的な都市を目指すことも盛り込まれている。
かつて活気にあふれていたエイシャンプラ地区では、絶え間なく行き交う交通の騒音に代わって、鳥のさえずりと、ときおり聞こえるフードデリバリー自転車の走行音が響く。バルセロナのこの地区では、ロックダウン中の暮らしが思いがけず田園的なものになった。
マーケティング業界で働く地元住民のララ・オコンさんは、新型コロナウイルスの拡大を抑えるため、スペインが3月14日に厳格なソーシャルディスタンス措置を導入して以来、国際色豊かなこの地区での暮らしはより穏やかになったと語った。
「週末は本を持って日光浴をしています……ゆっくりしたペースで、より地域に根ざした暮らしには、とても心地よいものがあります」とオコンさんはトムソン・ロイター財団に語った。
ロックダウン前は社交的な生活を送り、仕事で頻繁に海外へ出かけていたという。1月だけでも、コロンビア、アイスランド、オランダへ飛んだ。
「この一時停止で、あの暮らし方は本当にまったく常軌を逸していたのだと思うようになりました」と彼女は語った。
世界各地の都市住民が家の近くで過ごすことを余儀なくされるなか、一部の建築家は都市インフラを見直し、より地域に根ざした暮らしを促し、人々がパンデミック後の世界に適応できるようにしようとしている。
オランダを拠点とするShift architecture urbanismのオーナー、ハルム・ティマーマンス氏は、ロッテルダムで自ら買い物をした経験に着想を得て、パンデミックに対応した「ハイパーローカル・マイクロマーケット」の構想を考案したと語った。
「オランダでロックダウンが始まった初日、スーパーに行って、ソーシャルディスタンスの観点から、スーパーが最も弱いところだと気づきました。そこでルールを守るのはとても難しいのです」と、彼は電話で語った。
しかし、地元の市場が閉鎖され、多くの人々には街のスーパーへ出向く以外に選択肢がなかったと、彼は指摘した。
そこでティマーマンス氏は、公共広場にすばやく安価に組み立てられる小さな市場のため、16マスのシンプルな格子状デザインを考案した。これにより、人々はソーシャルディスタンスの指針を守りながら、地元で買い物ができる。
各マイクロマーケットは、異なる種類の農産物を扱う3つの屋台だけで構成され、格子に沿って配置される。格子内に入れる客は一度に最大6人だ。
屋台には注文用と商品の受け取り用に別々のカウンターがあり、市場には入口が1つ、出口が2つある。「都市や町のより多くの場所に、親しみやすい小規模な市場が必要です……これは西洋社会の大半で導入できるでしょう」とティマーマンス氏は強調した。
地元の市場は、都市で最も貧しい人々にとっても欠かせない場合があるため、パンデミックの最中でも営業を続ける必要があると建築家は指摘した。
「場所によっては、市場の方がスーパーより安いままです。ですから、市場を利用しやすくしておくことは、脆弱な立場にある人々の助けになります」と彼は語った。
渦巻き状の公園
ソーシャルディスタンスの原則に沿って都市インフラを整えるという考え方は、オーストリアを拠点とする建築スタジオ、Studio Prechtが考案した、人混みのない公共公園の迷路のような新デザインにも反映されている。
建築家によると、「Parc de la Distance」はウィーンの空き地に設ける案として考案されたが、規模を問わず、都市部の未利用地であればどこでも再現できるという。
公園内の通路は2.4メートル（8フィート）間隔で設けられ、高さ90センチ（35インチ）の生垣で区切られている。訪問者は安全な物理的距離を保ちながら、緑地の恩恵を得られる。
しかし、新型コロナウイルスの影響で形を変える可能性があるのは公共空間だけではない。
ロックダウン解除後も在宅勤務をする人が増えると予測する声が多いなか、住空間の再設計に向けた動きが急がれている。
オーストラリアのデザイン会社Woods Bagotはウェブサイトで、「人々は飛行機や車での移動、通勤に費やす時間を減らし、家族と過ごしたり、料理やお菓子作りをしたり、そしてもちろん、これまで以上に働いたりする時間を増やしています」と述べた。
同社は今月初め、在宅勤務をしながら育児を分担する両親を支援することを目的とした「Split Shift Home」のデザインを発表した。
この住居ユニットには、可動式の壁、果物や野菜を育てるスペース、追加の仕事用スペースや食品保管スペースなどが設けられている。
世界保健機関（WHO）などの保健機関は、都市での暮らしは住民を感染症にかかりやすくする可能性があると指摘している。過密状態や換気不良による結核のほか、デング熱などの水系感染症や媒介生物による感染症が挙げられる。
しかし、UN-Habitat（国連人間居住計画）は、国連の住宅・都市開発機関であり、よりコンパクトな都市では住民が医療施設を利用しやすいため、感染拡大を防ぐ助けにもなるとしている。
「自己隔離や屋内で過ごすこと、ソーシャルディスタンスの実践といった措置が、非常にコンパクトな都市環境ではより難しいのは間違いありません」と、UN-Habitatの「都市レジリエンス・グローバルプログラム」の責任者、エステバン・レオン氏は語った。
「しかし、こうした危機においても、コンパクトな都市には、基礎的なサービスや医療へのアクセスなどの利点があります」と、彼は電子メールでのコメントで述べた。
「適切に計画されたコンパクトな都市の利点には、通勤時間の短縮、大気の改善、騒音の低減、化石燃料とエネルギーの消費削減があります」とレオン氏は付け加えた。
すでに複数の都市のリーダーが、住民同士の物理的な距離が近い都市コミュニティの形成に取り組んでいる。
パリ市長のアンヌ・イダルゴ氏は、「15分都市」を目指していると述べている。そこでは、ほとんどの人が日々必要とするものに、徒歩や自転車、公共交通機関での短い移動でアクセスできる。
また3月25日、バルセロナ市長のアダ・コラウ氏は、ソーシャルディスタンスのルールに沿って歩行者や自転車利用者にとってより適した街にするため、440万ユーロ（480万ドル）の計画を発表した。
この計画には、歩道の拡幅、自転車専用レーンの新設（21キロメートル、13マイル）、歩行者専用道路の新設（12キロメートル、7.5マイル）が含まれる。
都市生活と疾病
移動を減らすために地域のサービスを強化すれば、感染拡大をある程度は抑えられるが、完全には防げないと、スコットランドのセント・アンドルーズ大学の医療人類学者、クリストス・リンテリス氏は警告した。
「（ウイルスは）何らかの形で広がるでしょう。ある地域から別の地域へ感染を広げるのに必要なのは1人だけで、そうなれば地域内感染が起こります」と彼は語った。
しかし、疾病とその制御は歴史を通じて都市計画に大きな影響を与えており、それは現在も続いていると彼は述べた。
ボストンのノースイースタン大学で建築学の准教授を務めるサラ・ジェンセン・カー氏によると、コレラや黄熱病の流行を受け、地下下水道網や、ニューヨーク市のセントラルパークのような緑地が整備された。
「これらの病気の深刻さを受け、都市計画、工学、公衆衛生の各部門が連携するようになりました」と彼女は指摘した。
カー氏はまた、新型コロナウイルスによって、これまでのところ歩く人や在宅勤務をする人が増えているものの、こうした変化が定着するとは限らないと警告した。
「公共交通機関を利用するより車を運転する方が安全だと考える人が出てきて、再び車に道路空間を譲るよう求める圧力が強まるかもしれません。それは健康面で私たちに不利益をもたらします」と彼女は語った。
Shift architecture urbanismのティマーマンス氏は、都市を再構想する取り組みはまだ初期段階にあると指摘し、柔軟な思考を促した。
「私たちは非常に実験的な段階にいます」と建築家は語った。「試行錯誤は多くあるでしょうが、地域に根ざすという考え方は間違いなく非常に重要になります。」（1ドル＝0.9226ユーロ）
この記事で紹介する考えは、適応に向けた行動を促すことを目的としています。これらは筆者の見解であり、必ずしもGlobal Center on Adaptationの見解を反映するものではありません。
