世界経済はパンデミックを通じて目覚ましい強靭性を示してきたが、歴史が示すように、真の回復は適応力と迅速かつ決然とした意思決定にかかっている。
世界の多くの地域が新型コロナウイルス感染症（Covid-19）パンデミックの最も深刻な局面が収束することを期待するなか、我々は持続可能で包摂的な成長の課題のもとに結束しなければならない。
地球上の生命の繁栄した未来がかかっている今、現在下される決定と財政的なコミットメントは、世界の経済の方向性に長期的な影響を及ぼすだろう。
世界経済はパンデミックを通じて大きな強靭性を示してきた。予想よりも速く回復しており、そのため、経済の勢いは依然として力強い。しかし、各国や組織は、サプライチェーン、労働力の確保、インフレといった分野で、相反する力に直面している。
パンデミック対応は、気候危機の深刻化と経済格差の拡大を背景に行われている。こうした複合的な課題は、危機が政策と戦略の分岐点となりうることを改めて我々に示している。
実際、将来の成長の基盤は、社会が危機によって露呈した弱点に対応するなかで築かれることが多い。現時点においても、回復の成功は依然として確約されていない。歴史が示すように、混乱の時期において強靭性は適応力と決断力に左右される。パンデミックの最も深刻な局面が収束すれば、強靭性の課題が将来の繁栄を左右する鍵となるだろう。
未来は危機の最中に下される決定によって決まる
より良い未来を築くためには、重点を防御的な措置や短期的な目標から、持続可能で包摂的な成長の課題へと移行させなければならない。成長は経済発展の前提条件である。
持続可能で包摂的な成長の課題は、自然環境の健全性と再生を支える成長に焦点を当てるとともに、より広範な人口層の生計を改善するものとなる。我々は真により良い社会への道筋を見出し、行動によって地球と経済をより強靭で安全なものにしていく必要がある。
では、指導者はどのようにして、この強靭性の課題に応え、持続可能で包摂的な成長を実現できるのか。そのためには、経済と社会の条件、そしてとりわけそれらの相互関係——気候、医療、労働需要、サプライチェーン、デジタル化、金融、そして不平等と経済発展——に、効果的かつ全体的に取り組むことが欠かせない。
今後の道筋に関する3つの検討事項
1. 公共部門と民間部門の指導者は、強靭性の課題を幅広い視点で捉える必要がある
現在、労働力不足、デジタル経済の台頭、サプライチェーンの混乱、インフレ、不平等は、いずれも個別に扱われており、組織内の縦割りのなかで過度に専門化された解決策が開発されている。こうしたアプローチでは、これらの間に存在する相互依存関係や、気候変動、社会の変化、地政学的な力学によって生じる、より広範で長期的な潮流に十分に対処することはできない。
一つのモデルとなる対応策は、欧州委員会の「欧州復興計画」であり、教育、医療、住宅、気候変動、経済成長、競争、雇用の間の相互依存関係を重視し、これらを総合的な枠組みで扱う必要性を示している。こうした計画を実施する際に直面する困難は、社会のすべての人々を取り残さないために我々が進まなければならない距離を測る指標となるだろう。
「パンデミックは、我々の世界を振り返り、再構想し、リセットする、まれではあるが狭い機会の窓を提供している」
クラウス・シュワブ教授
2. 戦略 および構造は、柔軟性と迅速性を念頭に設計されなければならない
今後も混乱と加速する変化が続くと想定すべきである。そのため、各国や組織は、適応力と機動性を組み込んだ形で課題に取り組まなければならない。スピードは重要である。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックは、その絶えず変化する推移と影響によって、より適時的な情報、最新の戦略的課題、そしてより短い意思決定のサイクルが必要であることを示した。
ウイルスの完全な撲滅を目指す、感染拡大を食い止めるための当初のアプローチは、現在見直されつつある。状況が変われば、企業と政府の対応もまた変わらなければならない。不確実性に向き合うために、我々の組織は柔軟であり、常に学び続けなければならない。
こうした特性は、防御的な経済的緩衝材（2007～08年の金融危機における主要な解決策）よりも、我々の解決策においてより重視されるだろう。新たな姿勢により、サプライチェーンの不連続性、技術の飛躍、社会の変化に対応することが可能になる。詳細な予算や計画を策定することよりも、混乱や潮流を予測することにより大きな価値が置かれるようになる。
3. 企業と経済の強靭性構築にとどまらず、公共部門と民間部門の指導者は社会の強靭性も構築しなければならない
真に持続可能で包摂的な成長のための解決策は、企業と経済のパフォーマンス向上にとどまらない。それらは、自然環境の回復と維持に貢献し、低所得国を豊かにし、歴史的に疎外されてきた人口層の生活と生計を真に改善するものでもある。
この理解は、企業の存在意義に関する声明や行動、そして公共機関においても十分に取り入れられうる。企業にとっては、環境・社会・ガバナンス（ESG）の基準と指標を採用することが、社会にプラスの影響を与える戦略の最適化に役立つ可能性がある。
政府にとっては、ニュージーランドの生活水準の枠組みのような施策が正しい方向への一歩であり、国家の富の指標として、GDPの総額だけでなく、それ以外の要素も重視している。
共通の課題には、公共部門と民間部門の効果的な協力が必要である
我々は共通の強靭性の課題を形作ることができるが、そのためには公共部門と民間部門の対話を早急に強化しなければならない。現在下される重要な決定と財政的なコミットメントが、パンデミック後の我々の方向性を決定づけるだろう。
我々の出発点は、強靭性のテーマを統合的に捉えることである。これにより、企業、国家、社会にとっての持続可能で包摂的な成長の機会をより深く理解できるようになる。
今こそ我々は強靭性の基盤を強化しなければならない。危機に瀕しているのは、地球上の生命の繁栄した未来にほかならない。
本記事は当初、Fortuneに掲載された。
