今年はパンデミックが健康関連のニュースを席巻したかもしれないが、世界保健機関（WHO）の世界保健アジェンダにはほかにも多くの話題があった。
新型コロナウイルス感染症やマラリアのワクチンから、たばこ使用の減少、認知症から糖尿病まで、2021年にWHOが取り上げた主な健康関連の話題を紹介する。
2021年も健康がニュースの主役となり、英国では「Covid vaccine（新型コロナワクチン）」がGoogleニュース検索で最も検索された語句となった。
しかし、年間を通じてほかにも大きな健康関連のニュースがあり、見逃していたものもあるかもしれない。世界保健機関（WHO）によると。
1. 新型コロナワクチンと格差
ワクチン接種は、累計88億5,000万回を超え、2021年のクリスマスまでに実施され、WHOは10種類の新型コロナワクチンを「安全で、有効性と品質が高い」と認定した。
しかし、アフリカの医療従事者のうち完全なワクチン接種を終えていたのはわずか4分の1にすぎなかったとWHOは述べており、先進国と発展途上国の間にあるアクセスの格差が浮き彫りになった。
12月、WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務局長は、「一律の追加接種プログラム」はパンデミックを長引かせる恐れがあると警告した。富裕国にワクチン供給が回れば、ウイルスが広がる機会が増えるためだ。
WHOの主導で、ワクチンへのアクセスをめぐる大規模な協力が進められた。ACTアクセラレーターは低所得国と低中所得国における新型コロナの迅速検査の費用を半減させた。一方、COVAXは世界各地に7億5,000万回分を超えるワクチンを届けた。
2. アフガニスタンの人道危機
8月にタリバンがアフガニスタンを掌握して以降、同国では貧困がさらに深刻化し、新型コロナに加えて、下痢、デング熱、はしか、ポリオ、マラリアが人々を苦しめている。
WHOは命を救う医療物資414メートルトンを送り、850万人の子どもへのポリオワクチン接種を支援した。
同国は飢饉の瀬戸際にあり、アフガニスタン人の98%が十分な食料を得られず、さらに100万人の子どもが飢えで命を落とす危険にさらされていると、UNICEFは述べている。冬が近づいている。
3. ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ
WHOと世界銀行の調査によると、パンデミックはユニバーサル・ヘルス・カバレッジの実現に向けた20年分の進歩を停滞させる可能性が高い。
新型コロナ以前から、医療サービスの費用負担によって、5億人を超える人々が極度の貧困に追い込まれていた。
パンデミックの間、子どもの予防接種にも支障が生じ、2020年には2,300万人の子どもが定期接種を受けられなかった。WHOが2021年6月から10月にかけて調査した国の半数以上で、糖尿病、がん、高血圧の検診や治療サービスが中断された。
「次のパンデミックのような危機に耐え、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジの実現に向けて歩み続けられる、強靱な保健システムを構築しなければなりません」と、テドロス事務局長は訴えた。
4. たばこ使用の減少
2021年11月に発表されたWHOの世界たばこ動向報告書によると、たばこを使用する人の数は2000年から2020年の間に6,900万人減少した。
たばこ使用を30%減らすという任意の世界目標を2025年までに達成できる見込みの国は、現在60カ国に上る。2年前の32カ国から増加した。
5. 女性に対する暴力
女性の3人に1人、約7億3,600万人が、身体的または性的暴力を親密なパートナーから受けたり、パートナー以外の人から性的暴力を受けたりしていると、WHOは2021年3月に報告した。
「女性に対する暴力はあらゆる国や文化に蔓延し、何百万人もの女性とその家族に害を及ぼしています。新型コロナウイルス感染症のパンデミックによって、その状況はさらに悪化しました」と、テドロス事務局長は述べた。
「しかし、新型コロナウイルス感染症とは異なり、女性に対する暴力はワクチンでは止められません。有害な態度を改め、女性や少女が機会やサービスを利用しやすくし、健全で互いを尊重する関係を育むため、政府、地域社会、個人が根本的かつ継続的に取り組むことでしか、これに立ち向かうことはできません。」
6. マラリアワクチン
10月、WHOは初めて子どもへのマラリアワクチン接種を推奨した。ガーナ、ケニア、マラウイのアフリカ3カ国で実施された試験事業が成功したことを受けての判断だった。
RTS,S（モスキリックス）は、英国の製薬会社グラクソ・スミスクラインが開発したワクチンで、世界で最も致死性が高く、アフリカで最も多く見られるマラリア原虫、熱帯熱マラリア原虫（P. falciparum）に作用する。
テドロス事務局長はこれを「歴史的な瞬間」であり、「科学、子どもの健康、マラリア対策にとってのブレークスルー」と呼び、年間数万人の命を救う可能性があると述べた。
7. 糖尿病に注目
命を救う糖尿病治療薬インスリンの発見から100周年を記念し、WHOは世界糖尿病コンパクトを2021年に立ち上げ、糖尿病のリスクを減らし、公平で手頃な治療を受けられるようにすることを目指した。
11月に発表された報告書によると、多くの人にとってインスリンは依然として手の届かないものだった。価格の高さ、入手しにくさ、少数の生産者によるインスリン市場の支配が原因となっている。
「100年前にインスリンを発見した科学者たちは、その発見から利益を得ることを拒み、特許をわずか1ドルで売却しました」とテドロス事務局長は述べた。「残念ながら、その連帯の意思を示す行為は、アクセスに大きな格差を生み出す数十億ドル規模のビジネスに取って代わられてしまいました。」
8. 認知症の現状
WHOの推計によると、2050年までに認知症とともに生きる人は1億3,900万人に上る。現在、認知症とともに生きる5,500万人の2倍を超える数だ。
しかし、認知症のある人とその家族を支援する国家戦略を持つ国は、わずか4分の1にすぎないと、WHOは9月に報告した。
「世界は認知症のある人々を支えられておらず、そのことは私たち全員を傷つけています」とテドロス事務局長は述べた。「認知症のあるすべての人が、ふさわしい支援と尊厳を得て暮らせるよう、協調した行動が必要です。」
9. 健康と気候変動
世界の指導者たちがCOP26のためにグラスゴーに集まる準備を進めるなか、WHOは世界大気質ガイドラインを発表し、大気汚染が人の健康に及ぼす被害を示した。
WHOとそのパートナーは、気候対策の健康上の根拠に関する報告書と、公開書簡も発表した。公開書簡には、世界の保健医療従事者の3分の2を代表する団体が署名した。
そこにはこう記されていた。「気候危機は、人類が直面する最大の健康上の脅威です。保健医療の専門家、従事者として、私たちは、急速に深刻化し、新型コロナウイルス感染症のパンデミックをはるかに上回る甚大で長期的な被害をもたらしかねないこの危機について、声を上げる倫理的責務があると認識しています。
「気候危機から自国民、近隣の人々、そして未来の世代を守るという責任を果たすよう、各国政府に強く求めます。世界各地の病院、診療所、地域社会など、私たちが医療を提供するあらゆる場所で、すでに気候変動がもたらす健康被害に対応しています。」
