2020年は社会における多くの変化を加速させました。教育、平等をめぐる動き、サステナビリティは、さらに進展すると期待されています。
HPの専門家によると、COVID-19によってデジタル格差が浮き彫りになったことを受け、デジタル・インクルージョンは基本的人権となるでしょう。
歴史的黒人大学（HBCU）への支援拡大など、人種間の平等を確保するための取り組みが進められるでしょう。
気候変動と闘い、環境を守るため、政府や企業はより持続可能なあり方へと変わることが期待されています。
2020年の出来事は、私たちの考え方、暮らし方、働き方を永遠に変えるでしょう。まだ長い道のりが残されていますが、ついに希望の兆しが見えてきました。すでに57カ国で、7,100万回を超える新型コロナウイルス感染症ワクチンの接種が行われています。* 2021年も健康と安全は世界中で優先課題であり続けますが、気候変動を食い止め、人権を守ることも極めて急務です。
デジタル・インクルージョンは重要課題となります。というのも、世界の子どもの3分の1がパンデミック中に遠隔学習を利用できず、世界的な不平等が深刻化しているためです。また、記録的な規模の山火事やハリケーンが多くの人々の生計を脅かし、2020年の経済的損失をさらに拡大させたことから、気候変動に対する集団的な行動も増えると予想されます。
今後を見据え、教育、社会的インパクト、サステナビリティをより良い方向へ導くと期待されるトレンドをご紹介します。
デジタル・インクルージョンは基本的人権となる
新型コロナウイルス感染症のパンデミックによって、社会的に疎外された生徒たちがさらに取り残されたことが明らかになりました。デジタル格差により、十分な支援を受けられない多くの生徒はオンライン授業に参加できず、保護者もオンラインの保護者・教師面談に参加できません。こうした問題が続いていることから、2021年には社会がデジタル・インクルージョンに改めて注力せざるを得なくなるでしょう。その実現には、手頃な価格のインターネット接続の提供、端末へのアクセス拡大、効果的なデジタル授業体験の創出、そして十分な支援を受けられない地域社会がデジタル経済で競争できるよう、重要なスキルを届けることなど、あらゆる段階で幅広い連携と配慮が必要です。21世紀のテクノロジーがなければ、質の高い教育、適切な医療、まともな仕事への平等で公平なアクセスは実現できないため、デジタル・インクルージョンは基本的人権となるでしょう。
スキルを証明する資格の重要性が高まる
企業は、有色人種のコミュニティが直面する障壁を取り除き、スキルギャップを埋めるため、スキル訓練でより大きな役割を担うと予想されます。3Dプリンティングからコーディング・ブートキャンプまで、テクノロジー企業と歴史的黒人大学（HBCU）の間で試験的なプログラムが増えています。職場で成功するには資格だけでなくスキルが必要となるため、4年制大学の学位はこれまで以上に厳しく問われるでしょう。多くの企業や組織が、長期的な成功に不可欠な要素として多様性、公平性、インクルージョンを優先するなか、スキル開発に焦点を当てた分野横断的な連携は2021年に増加するでしょう。また、グローバル企業はその影響力と専門知識を生かし、パートナーや顧客がサステナビリティと社会的インパクトに関する能力やスキルを身につけられるよう支援すると予想されます。
歴史的黒人大学への支援は引き続き強固
2020年に人種をめぐる問題への社会的な意識が高まったことで、HBCUの存在感は増しています。注目をさらに集める要因となったのは、HBCU卒業生として初めてホワイトハウス入りした米国のカマラ・ハリス副大統領です。HBCUは全体で、米国の黒人エンジニアの42％、黒人女性エンジニアの47％を輩出しています。この強力な教育制度への企業や組織の投資は増加し、多様な人材の育成を今後も後押しするでしょう。HBCUへの注目の高まりは、ヒスパニック系学生を多く受け入れる教育機関や、部族系大学の重要性も高めるでしょう。
教える側にとっての学びの機会：教師向けイノベーション
新型コロナウイルス感染症の流行前には、生徒の学習体験を向上させることを目的としたテクノロジーの革新が数多くありました。今後は、生徒から教師へと焦点が移り始めるでしょう。HPの顧客事例によると、教師からリンクを受け取ってから、30人以上のクラス全員がウェブサイトを開くまでに平均5分かかります。教師がボタンを押すだけで、生徒全員が同時に同じウェブページを開けるとしたらどうでしょう。幼稚園から高校までの教師350万人に直感的で効果的な体験を提供できれば、米国全土の生徒5,300万人の学習成果を向上させる機会が生まれ、世界規模ではさらに大きな効果が期待できます。これがテクノロジーの力です。そして、その発想がHP Classroom Managerの開発につながりました。これは、教師の授業体験を最適化する教育ツールの一つです。テクノロジーは特定の人や集団だけに恩恵をもたらすべきではありません。あらゆる場所のすべての人の暮らしを変える、大きな平等化の力となるべきです。
雪による休校：新型コロナウイルス感染症流行前の慣習
テクノロジーはまだ対面での学びに取って代われないため、教室に戻ることは絶対に必要です。一方で、パンデミック後の幼稚園から高校までの教育を変える重要な学びもあります。たとえば、雪による休校日をオンライン学習日に置き換えられます。また、学校を閉鎖するのは緊急時に限られるでしょう。新型コロナウイルス感染症後の世界では、うまく機能するテクノロジーの革新を取り入れ、微調整や全面的な変更が必要な領域を改善していきます。
気候変動対策への取り組みが急速に始動
米国政府を起点に、民間部門へと広がる大規模な気候変動対策への取り組みが再び勢いを増すと予想されます。英国が初めてネットゼロ目標を設定しましたが、最後ではありません。中国は2060年までに排出量をゼロにすると約束し、バイデン大統領の気候変動対策への取り組みが新たな規制変更の波を引き起こすでしょう。多くの企業にとって、この変化はサステナビリティ分野でのリーダーシップを示す好機となります。
これまでも、政府や企業に緊急の気候変動対策を求める個人や従業員からの大きな圧力が見られました。草の根の活動は今後も活発に続くでしょう。また企業は、従業員が企業戦略に沿った独自のサステナビリティ目標を設定できるよう、より大きな裁量を与えると予想されます。今後は、政府、企業、市民、従業員が共通の使命に向けて足並みをそろえ、ボトムアップとトップダウンの取り組みが融合していくでしょう。ただし、炭素削減の誓約に関する標準化の方法はまだ見通せません。ネットゼロ排出の枠組みを作るには時間と合意形成が必要であり、Science Based Targets initiativeが重要な役割を果たすでしょう。
使い捨てプラスチック包装に別れを
食料品店や小売店では環境に優しい製品が増えており、2021年にはメーカーもさらに踏み込むでしょう。製品をより持続可能なものへと見直すだけでなく、特にオンラインショッピングが急増し続けるなかで、包装をより環境に優しくする方法も見いだすでしょう。また、新型コロナウイルス感染症の影響で使い捨てマスクや手袋、プラスチック製食器の需要が高まり、使い捨てプラスチック廃棄物が急増しています。新型コロナウイルス感染症から回復した後は、廃棄物のない世界を目指さなければなりません。そのためには、可能な限り使い捨てプラスチックをなくし、成形繊維などの代替素材を使うことが必要です。成形繊維は環境を支える再生可能かつリサイクル可能な資源です（ワイン用の紙パックや卵パックを想像してください）。成形繊維製の包装材は生分解性があり、堆肥化でき、焼却しても安全です。
木はどれも同じではない
持続可能な森林管理では、自然を基盤とする解決策があらゆる業界の議論の中心にあります。今後、こうした解決策を支える科学はさらに進歩し、それによって環境全体への効果も高まるでしょう。森林研究では、炭素の吸収と貯留を最大化できる樹種について、時間とともにより詳細なデータが蓄積されてきました。そのため、植林計画をより戦略的かつ選択的に進められます。新たな研究からは、森林が世界各地の水不足にどう対処できるかも明らかになりつつあります。森林は深くまで根を張り、土壌を蓄えることで水の浸透を促し、重要な地下水資源の涵養を助けます。
サステナビリティを追い風に、3Dプリント製品が急増
より多くのメーカーが、循環型経済の目標達成を後押しする実用的なイノベーションとして、先進的な3Dプリンティングを検討すると予想されます。3Dプリンティングには、製造工程で使用する材料の削減、需要と供給の精度向上、生産を消費地に近づけることによる炭素排出量と廃棄物の削減、材料のリサイクル可能性など、さまざまな利点があります。実際、企業の90％が、3Dプリント用粉末および粉末を用いた積層造形のリサイクル可能性は重要だと回答したことが、HPのデジタル製造トレンドレポートで示されています。
*2021年1月27日時点のデータ。
