ドナルド・トランプ米大統領の中国およびイランとのゼロサムの争い、ボリス・ジョンソン英首相の議会および欧州連合（EU）との瀬戸際政策、そしてアルゼンチンがペロン主義のポピュリズムへ回帰する可能性の間で、世界経済の命運は瀬戸際でバランスを保っている。これらのシナリオのいずれも、急速な波及効果を伴う危機につながりかねない。
古典的なゲームである「チキン」では、二人のドライバーが互いに正面から突進し、先に避けたほうが「負け」となる。どちらも避けなければ、両者とも死ぬ可能性が高い。過去には、大国間の対立がもたらすリスクを評価するために、このようなシナリオが研究されてきた。例えばキューバ危機では、ソ連と米国の指導者は、面子を失うか、壊滅的な衝突を招くかの選択に直面した。常に問われるのは、双方が命と信頼を守れるような妥協点が見いだせるかどうかである。
現在、いくつもの地政経済学的な「チキン」ゲームが進行している。いずれの場合も、妥協に失敗すれば衝突に至り、その結果おそらく世界的な景気後退と金融危機が続くだろう。最初で最も重要な対立は、貿易と技術をめぐる米国と中国の間のものである。二つ目は、米国とイランの間で高まりつつある紛争である。欧州では、英国のボリス・ジョンソン首相とEUの間で、ブレグジットをめぐる緊張がエスカレートしている瀬戸際政策。最後に、アルゼンチンがある。来月の大統領選挙でペロン主義者アルベルト・フェルナンデスが勝利する可能性が高く、同国は国際通貨基金（IMF）との衝突コースに進みかねない。
第一のケースでは、米中間の本格的な貿易、通貨、技術、冷戦が、製造業、貿易、設備投資における現在の景気後退をサービス業および個人消費へと波及させ、米国および世界経済を深刻な景気後退へと追い込むだろう。同様に、米国とイランの間の軍事衝突は、原油価格を1バレル100ドル超へと押し上げ、スタグフレーション（インフレを伴う景気後退）を引き起こすだろう。結局のところ、これは1973年の第四次中東戦争、1979年のイラン革命後、そして1990年のイラクによるクウェート侵攻後に実際に起きたことである。
ブレグジットをめぐる爆発的な対立が、それ単独で世界的な景気後退を引き起こすことはないかもしれないが、欧州の景気後退を確実に引き起こし、それが他の経済にも波及するだろう。従来の通念では、英国はEUとの貿易への依存度がEUの英国への依存度より高いため、「ハード」なブレグジットは英国では深刻な景気後退を招くが、欧州では招かないとされている。その逆。しかしこれは甘い見方である。ユーロ圏はすでに急激な減速に苦しみ、製造業の不況に陥っている。また、オランダ、ベルギー、アイルランド、そして景気後退が迫るドイツは、実際に英国の輸出市場に大きく依存している。
米中貿易摩擦の結果、ユーロ圏の企業景況感はすでに落ち込んでおり、混乱したブレグジットは最後の一撃となるだろう。ドーバーとカレーで、何千台ものトラックや自動車が新たな通関手続きの書類作成のために列を作る光景を想像してほしい。さらに、欧州の景気後退は連鎖的な影響を及ぼし、世界的な成長を損ね、リスク回避の動きを引き起こす可能性もある。ユーロやポンドの価値が他の通貨（特に米ドル）に対して急落すれば、新たな通貨戦争にさえ発展しかねない。
アルゼンチンの危機も世界的な影響をもたらしかねない。フェルナンデスがマウリシオ・マクリ大統領を破り、その後同国の570億ドルのIMFプログラムを頓挫させれば、アルゼンチンは2001年の通貨危機とデフォルトを再び経験する可能性がある。それは新興市場全般からの資本逃避を招き、債務負担の大きいトルコ、ベネズエラ、パキスタン、レバノンでの危機を誘発する可能性があり、さらにインド、南アフリカ、中国、ブラジル、メキシコ、エクアドルの状況をも複雑化させるだろう。
四つのシナリオのいずれにおいても、双方とも面子を保ちたいと考えている。トランプ米大統領は、2020年の再選挑戦に先立って経済と市場を安定させるため中国との合意を望んでいる。習近平中国国家主席も、中国の景気減速を食い止めるため合意を望んでいる。しかしどちらも「チキン」の役割を負うことは望まない。そうすれば国内での政治的立場が損なわれ、相手側を利することになるからである。それでも、年末までに合意がなければ、衝突の可能性は高まるだろう。時間が過ぎるにつれ、悪い結果となる可能性はさらに高まっていく。
同様に、トランプ大統領は、包括的共同作業計画（JCPOA）を放棄し、厳しい制裁を科すことでイランを威圧できると考えていた。しかしイランは、トランプ大統領が本格的な戦争と、それに伴う原油価格の急騰を招く余裕がないことを十分承知の上で、地域における挑発行為を激化させて対抗している。さらに、イランは一部の制裁が解除されるまで、トランプ大統領に写真撮影の機会を与えるような交渉には応じたくないと考えている。双方が先に譲歩することに消極的であり、サウジアラビアとイスラエルもトランプ政権をけしかけている中、事故が起きるリスクは高まっている。
おそらくトランプ大統領に触発されたジョンソン首相は、ハード・ブレグジットの脅しを使えば、前任者が取り付けた条件よりも有利な離脱合意をEUに受け入れさせられると甘く考えていた。しかし、議会がハード・ブレグジットを阻止する法律を可決した今、ジョンソン首相は同時に二つの「チキン」ゲームを行っている状況だ。10月31日の期限前に、アイルランド国境の「バックストップ」をめぐってEUとの妥協の余地はまだあるが、事実上のハード・ブレグジットのシナリオが起きる可能性も高まっている。
アルゼンチンでは、双方が駆け引きを行っている。フェルナンデスは明確な選挙での信任を求めており、マクリ大統領とIMFが同国のあらゆる問題の責任を負うべきだというメッセージで選挙運動を行っている。IMFの影響力は明らかである。次回の54億ドルの融資分を恒久的に差し止め、支援を打ち切れば、アルゼンチンは再び金融崩壊に見舞われるだろう。しかしフェルナンデスにも影響力がある。570億ドルの債務は、どの債権者にとっても問題であり、アルゼンチンの崩壊によって、IMFが他の困窮した経済を支援する能力も制約を受けるからである。他のケースと同様、面子を保てる妥協が全員にとって最善だが、衝突と金融崩壊を排除することはできない。
問題は、妥協には双方の緊張緩和が必要である一方で、「チキン」の戦術的論理は常軌を逸した行動に報いてしまうことである。もし自分がハンドルを外してしまったように見せかけることができれば、相手は避けるしか選択肢がなくなる。しかし、双方がハンドルを投げ捨てれば、衝突は避けられなくなる。
良いニュースは、上記の四つのシナリオにおいて、双方がまだ対話を続けている、あるいは面子を保てる条件のもとで対話に応じる余地があることだ。悪いニュースは、いずれの側もいかなる種類の合意からも依然としてかけ離れていることである。さらに悪いことに、関係者の中には自我の強い人物が多く、臆病者と見なされるくらいなら衝突を選ぶ者もいるかもしれない。したがって、世界経済の将来は、どちらに転んでもおかしくない四つの大胆な駆け引きにかかっている。
