1950年代に柔軟で耐久性に優れた「奇跡の素材」としてプラスチックが世界に登場して以来、83億メトリックトンが生産されてきた。プラスチックは生分解しないため、理論上、そのすべての量が今もどこかの場所に存在している。そしてその多くが中国にある。
その理由は、ここ数十年にわたり、世界の何百もの国が自国のプラスチックを「リサイクル」していると言ってきたが、実際には半分の場合、他国への輸出を意味していたからだ。そして多くの場合、その輸出先は中国だった。1992年以降、中国（および中国本土への玄関口の役割を果たす香港）は、世界のプラスチック廃棄物の72%を輸入してきた。
しかし中国はもう限界に達した。2017年、中国は非工業用プラスチック廃棄物の輸入を恒久的に禁止すると発表した。6月20日（水曜日）に学術誌「Science Advances」に掲載された論文によれば、これにより世界、とりわけ高所得国は、2030年までにさらに1億1100万メトリックトンのプラスチックへの対応を迫られることになる。そして現時点では、これらの国々にはそれを処理する適切な方法がない。
2016年時点で、自国のプラスチックを中国へ輸出していた上位5か国は、米国、英国、メキシコ、日本、ドイツであった。
例えば、同年、米国は自国のプラスチック廃棄物の56%を中国へ輸出し、さらに32%は香港へ（その大部分はその後中国へ再輸出された）輸出した。米国は残りの12%をメキシコ、カナダ、インドへ輸出した。一方、ドイツは自国のプラスチックの69%を中国へ輸出している。
しかしプラスチックの流れは複雑であるため、これらの数値が全体像を示していない可能性もある。例えば、研究者らは英国がプラスチックの51%をドイツへ輸出していると指摘しているが、ドイツが中国へ輸出している量を考えると、英国のプラスチックの多くが最終的に中国に行き着いていると考えるのが妥当に思われる。同様のことはメキシコにも当てはまり、同国はプラスチックの55%を米国へ輸出している。米国はその大部分をさらに中国へ輸出している。しかし研究者らは、研究の基礎とした国連の貿易データが国家間のプラスチックの流れを追跡していないと記しており、「その廃棄物がその後国内で処理されるのか、香港または中国へ輸出されるのかは分からない」と述べている。
中国はこれまでにもプラスチック輸入の制限を試みてきた。2013年には、汚染を減らすことを目的として、受け入れるプラスチック廃棄物の種類を制限する「グリーンフェンス（緑の柵）」政策を導入した。この政策は1年しか続かなかったが、廃棄物産業に動揺をもたらすには十分だった。研究者らは「その結果、拒否された廃棄物を処理するインフラが他にほとんど存在しないため、プラスチックリサイクル産業は世界的な連鎖的影響を受けた」と記している。
その状況は既に再び起きており、今回は禁止措置が恒久的なものとなった。
この規制は2018年1月1日に施行され、プラスチックはすぐに複数の欧州諸国、香港の港、そして米国で山積みになり始めた。オレゴン州でリサイクル工場を所有するスティーブ・フランク氏は、それまで材料の大半を中国へ輸出していたが、当時「在庫が手に負えなくなっている」とニューヨーク・タイムズ紙に語った。同氏は、インドネシア、インド、ベトナム、マレーシアなど、「輸出できるところならどこへでも」廃棄物の輸出先を増やせることを期待していたが、「それらの国々では不足分を埋めることはできない」と述べた。
結局のところ、研究者らが見出した、中国へ輸出していた国々の手元に戻ることになる1億1100万メトリックトンのプラスチックでさえ、生産されているプラスチック全体のごく一部にすぎない。
「私たちは以前の研究から、これまでに生産されたプラスチックのうちリサイクルされたのはわずか9%であり、大部分は埋め立て地や自然環境に行き着いていることが分かっています」と、本研究の共同執筆者であり、ジョージア大学工学部の准教授であるジェナ・ジャンベック氏は声明で述べた。「大胆な新しい発想と社会全体にわたる変革がなければ、現在の比較的低いリサイクル率さえ達成できなくなり、これまでリサイクルされてきた材料が埋め立て地に行き着く可能性もあります」。
