不平等や貧困を含め、世界が直面する最も差し迫った課題を議論するため、世界経済フォーラムに世界の指導者が集まる中、多くの人が現象を示すためにデータを共有するでしょう。しかし、単に貧困を撲滅するだけでなく、繁栄の創出に注力する国々は、貧困に関するデータに対して異なる反応を示します。
貧困の緩和は繁栄の創出と同じではない
信じがたいかもしれませんが、数十年前のシンガポールは非常に貧しく、政府の主要な施策の一つは国民を教育することでした。しかし、シンガポールの閣僚の一人であるゴー・ケンスイ博士は、一日の終わりに何百人もの子どもたちが学校から出てくるのを見たとき、喜ぶどころか心を痛めました。彼とシンガポール政府は、単に学校に通うだけでは十分ではないと理解していました。生徒たちは卒業後に何をするのでしょうか。経済は、この新たに教育を受けた子どもたち全員のために、どのように雇用を創出し、維持するのでしょうか。これらこそ、ケンスイ博士が問いかけていた疑問でした。
繁栄の創出に注力することは、貧困の緩和に注力することとは対照的に、ケンスイ博士と政府に、まったく異なる問いを投げかけ、異なる活動を追求し、異なる指標を重視するよう促しました。データに主に注目する代わりに、彼らはその奥にある根本的な現象に注目しました。そのため、シンガポールは主に学校を建設する代わりに、投資と技術革新を優先し、雇用を創出する企業を誘致しました。この決定により、教育の必要性が高まりました。
その結果、シンガポールは約57,714ドルの一人当たりGDPを有する、世界で最も豊かな国の一つになりました。そして今日、約99%の人々が中等学校に通うだけでなく、半数以上が中等教育後の学位・資格を取得しています。今日多くの国がそうしているように、シンガポールが何人の子どもが教育を受けたかというデータに主に注目していたら、どうなっていたでしょうか。今日ほど成功していなかったかもしれません。現象、つまり現場の現実こそがデータを動かしているのです。
過去数十年間に数兆ドルが政府開発援助に費やされ、毎年数千億ドルが費やされてきたことを踏まえると、より多くの国がデータの根底にある現実に注目すれば、今後数十年で貧困を撲滅できるだけでなく、長期的な経済的繁栄の創出に向けた道筋を各国に示すことができると私たちは考えます。
データが隠しているもの
過去三十年間、10億人を超える人々が極度の貧困から脱しました。世界の貧困率は1990年の37%から、約10%現在に低下しています。しかし、貧困から脱した人々の大多数は中国出身者（約8億人）、そして程度は小さいものの、インド（約2億人）です。
サハラ以南アフリカの多くの国では、貧困はむしろ増加しており、減速する兆しもありません。さらに、世界人口のほぼ半数（34億人）が1日5.50ドル未満で生活し、基本的なニーズを満たすのに苦労しています。問題は、このデータが誤解を招く可能性があることです。私たちはデータに溢れており、この情報は確かに必要です。しかし、データ、指標、統計は特定の現象を表現するものにすぎず、現象そのものではありません。
別の例を考えてみましょう。データによると、初等・中等教育の就学率は、現在、高所得国の水準とほぼ同等になっています。これは良いことです。しかし、データがそれほど明確に示していないのは、教育の質には大きな差があるということです。例えば低・中所得国では、在学する生徒の半数以上（6億1,700万人超）が、国連の調査によると、最低限の習熟水準に達していません。サハラ以南アフリカでは、その割合は約90%に上ります。さらに、読解力と計算能力に関する国際評価では、低所得国の平均的な生徒は、高所得国の生徒の95%よりも低い成績であることが示されています。これが最終的に意味するのは、生徒は学校に通ってはいるものの、学んでいないということです。これが重要なのは、政策、法律、投資によって統計上は名目的に改善しても、現実は別の方向に進んでいる可能性があるからです。
現象を理解することの重要性
多くの企業において、企業の成功を測る非常に一般的な指標は、純資産利益率（RONA）であり、これは利益を資産で割った比率です。基本的にRONAは、企業がいかに効率的に資産を活用しているかを示します。企業のRONAが上昇した場合、顧客がその企業の製品により高い価格を支払う意思があるという解釈も可能です。
しかし、RONAは実態を覆い隠すことがあります。例えば、経営陣は可能な限り多くの業務を外部委託し、貸借対照表上の資産を減らすことで、この比率を操作することができます。これによりRONAも上昇します。例えば製造、検査、流通の業務を外部委託すると、企業は貸借対照表から資産を除外でき、その結果RONAが上昇します。これ自体に本質的な問題はありませんが、もっと深刻な問題を覆い隠している可能性があるため重要です。要するに、紙の上では繁栄している企業に見えるものが、実際にはより複雑な状況である可能性があるのです。企業はこうした膨らんだRONAの数値で何年も事業を継続できるかもしれませんが、やがて因果応報が訪れます。その時点では、通常すでに手遅れです。このことを最もよく示す企業は、デル・コンピュータをおいてほかにありません。
デル・コンピュータは1990年代に勢いを得て、すぐに世界で最も成功し、収益性の高いコンピュータ企業の一つになりました。しかし時が経つにつれ、RONAなどの効率性指標や財務比率を継続的に改善しようとして、同社は多くの業務を台湾企業のアスースに外部委託しました。収益性は急上昇し、デルのアナリストは同社を相応に評価しました。データは良好に見えましたが、そのデータの背後にある現象、つまり同社の革新的な能力は、そうではありませんでした。2005年、デルが アスースに十分な業務を外部委託し、事実上同社の事業を代行させた後、アスースは自社ブランドのコンピュータの創設を発表しました。そして、よく言われるように、その後のことは歴史となりました。それまでずっと、デルにとって数字は良好に見えていました。しかし、数字が示さなかったのは、これらの決定がデルの将来に与える影響でした。
同様に、貧困の指標は改善するかもしれませんが、それは貧困という現象が良くなっていることを意味するわけではありません。むしろ悪化している可能性すらあります。しかし、そうである必要はありません。各国は確実かつ持続的に貧困を克服することができ、実際に多くの国が克服してきました。ただし、それらの国々は主に貧困の撲滅を目指したのではなく、繁栄の創出に注力することで克服したのです。表面的には、二つの戦略の違いは単なる言葉の違いに見えるかもしれませんが、実際はそれとは全く異なります。
• クレイトン・M・クリステンセン、エフォサ・オジョモ、カレン・ディロンは『The Prosperity Paradox: How Innovation Can Lift Nations Out of Poverty』 の共著者です（Harper Collins、2019年1月15日）。
