EUは、環境や人体に蓄積する残留性の合成化学物質である約1万種類のPFASの使用を制限する計画です。
世界経済フォーラムの「グローバルリスク報告書2024」によると、汚染は現在も今後10年間も、リスク専門家が最も懸念する問題の一つです。
しかしPFASは、電気自動車のバッテリーや燃料電池など、ネットゼロへの移行に必要なクリーン技術の開発にも欠かせません。
「永遠」という言葉には、たいてい肯定的な意味合いがあります。しかし、汚染物質のように、いつまでも残ってほしくないものもあります。
世界経済フォーラムの「グローバルリスク報告書2024」のために調査を受けたリスク専門家は、汚染が現在も今後10年間も、懸念事項のトップ10に入ると答えました。
「永遠に残る化学物質」はその一例です。こうした分解されにくい物質は、ペルおよびポリフルオロアルキル物質（PFAS）とも呼ばれ、分解されません。
PFASは、環境や人体に蓄積し、さまざまな健康問題との関連が指摘されています。使用を禁止または制限する規制は増えており、欧州連合（EU）や複数の米国の州などが導入しています。OECDも加盟国に対し、これらの物質の使用を制限または禁止するよう求めています。
しかし、PFASの特性は、多くのネットゼロ技術に不可欠とされ、電気自動車のバッテリーや燃料電池のほか、医療分野でも使われています。
PFASについて知っておきたいことを紹介します。
PFASとは、具体的にどのようなものか？
PFASは合成化学物質で、1950年代以降、消費者向け製品に広く使われてきました。米国国立環境衛生科学研究所（NIEHS）によると、現在、このグループには約1万5000種類の化学物質があります。
水をはじき、汚れが付きにくい性質から、食品包装や焦げ付き防止調理器具、衣類、カーペット、消火用泡など、幅広い用途に適していました。ほとんど分解されない理由は、切断しにくい強固な炭素・フッ素結合にあります。
PFASは、分解されるとしても非常にゆっくりであるため、環境や人体に蓄積します。NIEHSが報告した2012年の研究では、米国人の97％の血液からPFASが検出されました。
PFASは健康にどのような影響を及ぼすのか？
米国環境保護庁（EPA）によると、PFASに曝露する機会はさまざまなところにあります。たとえば、PFASに汚染された飲料水、環境中のPFASにさらされた魚や肉などの食品、PFASを使った製品の使用、PFASを含む空気の吸入が挙げられます。
EPAは、PFASが健康に及ぼす潜在的影響について、研究が増えていると指摘しています。これらの化学物質への曝露は、妊孕性の低下、子どもの発達の遅れ、特定のがんのリスク上昇につながる可能性があります。免疫機能やワクチンへの反応、ホルモンにも影響するおそれがあります。
しかし、PFASの種類が多く用途も幅広いため、こうした影響を特定するのは容易ではありません。
PFASはなぜネットゼロへの移行に重要なのか？
この理由からPFASの使用を制限するには、ネットゼロへの移行に必要なクリーン技術の開発で、PFASが重要な役割を担っていることも考慮しなければなりません。
たとえば、PFASの一種であるフッ素系ガス（Fガス）は、電気自動車のバッテリーの主要な構成要素であり、輸送と家庭の暖房の脱炭素化に重要な技術であるヒートポンプにも使われていると、Energy Monitorは説明しています。PFASは風力タービンにも使用されています。また、別の種類であるフッ素樹脂は、電気分解による炭素フリー水素の製造に欠かせません。これは、重要な技術であり、今後20年間でネットゼロ排出を実現するうえで役立ちます。
代替品はありますが、同じ結果が得られるとは限りません。Energy Monitorによると、あるヒートポンプメーカーは、代替品を使うと達成可能な排出削減量が減ると述べています。
テフロンを手がける米国メーカーのケマーズも、電気自動車のリチウムイオン電池でPFASが果たす役割に触れ、エネルギー密度を高め、航続距離を延ばすとしています。
どのような規制措置が計画されているのか？
加盟国の提案を受け、EUは化学物質規制のREACH規則を通じて、PFASの使用を制限する計画です。この禁止措置は約1万種類の物質を対象とし、全面的に禁止するものです。現在、計画は欧州化学品庁（ECHA）が審査しており、2024年3月の次回全体会合で審査結果を公表する見込みです。
禁止された場合、企業には代替品を見つけるために、18か月から12年の期間が与えられます。ただし、一部には「適用除外」も設けられます。
EUはまた、水質指令でPFASの基準値を定めており、この指令は2026年に発効します。また、ECHAはPFASを含む消火用泡の使用制限を提案しています。
州レベルの禁止措置が増えるなか、米国環境保護庁は、PFASの使用を段階的に廃止し、汚染から地域社会を守るため、全国的な規制の枠組みを整備してきました。
国際的にも、同様の取り組みがすでに実施されているか、進められています。
しかし、EUの計画を検討した学術論文は、人々と地球の健康を守ろうとする一律の禁止措置が、新たな問題を招く可能性があると警告しています。著者らによると、代替素材の安全性が低い、ネットゼロへの移行が遅れる、医療の有効性が損なわれる、といった事態が起きるおそれがあります。
より対象を絞った対策を検討する際、立法者はこうした課題を慎重に比較検討する必要があります。同時に、環境や人々に害を及ぼす前にPFASを回収または除去する方法を開発し、実用規模に拡大する科学的な取り組みも、これらの永遠に残る化学物質がもたらすリスクへの対処に役立つ可能性があります。
