ドイツの指導者がユーロ圏について語る際に一貫して見られるテーマ、いや、むしろ中心的な主題は、ルールの遵守の重要性を強く主張することである。この主張に続いて、通貨同盟の他の加盟国から、なぜドイツはこれほど柔軟性を欠いた姿勢をとるのかという問いかけが繰り返し上がる。その答えは、ドイツの連邦制の統治構造が意思決定の在り方を形作ってきたこと、そして債務危機に関するドイツ自身の歴史的経験に由来することが明らかになる。
ルールへのドイツのこだわりは、現在のユーロ圏危機よりもはるか以前から存在していた。同国の政策担当者は一貫して、まず経済収斂を達成しなければ欧州が共通通貨を持つことはできないと主張してきた。しかし、その収斂が実現する見通しは立たないように思われた。そこで1990年代、ユーロ圏が設立されつつあった時期に、ドイツはユーロ導入に必要な要件である「収斂基準」の厳格な履行を主張した。
他のすべての国の経済学者は、確固たるルールへのドイツ人特有のこだわりを嘲笑した。例えば、対GDP比債務残高が59％であれば安全とみなされ、62％は無責任なほど危険とみなされる理由は特にない。しかし、ドイツ側は主張を譲らず、最終的には自らの望む結果を得た。
このような姿勢は、部分的にはドイツの政治構造に起因している。統治体制が連邦制に近いほど、円滑な機能を確保するためにより多くのルールが必要となる。政府の各階層の権限が明確に区分されていない場合、担当者が負担を上位の階層へ転嫁しようとする危険がある。これを避けるため、連邦制国家はしばしば法律主義的なアプローチを採用する。
実際、歴史的に見ると、成功した連邦制と、明確なルールに支えられた安定的な金融政策との間には強い相関関係がある。20世紀後半には、いずれも連邦制国家であるスイス、ドイツ、米国が、安定志向の金融政策を導入する先駆者であった。ユーロ圏は構造的に多くの点で連邦制に近いことを踏まえると、ドイツにとって、ルールへの明確なコミットメントこそがその成功の前提条件であると思われた。
もちろん、ドイツ人も、ルールは時に曲げる必要があることを知っている。アリストテレスにまでさかのぼる思想家たちは、ルールは硬直しすぎると機能しなくなると論じてきた。 『ニコマコス倫理学』において、アリストテレスは、レスボス島の彫刻家が、石に曲線を刻むために、硬い鉄ではなく柔軟な鉛で作られた定規を用いていたことを指摘した。定規の形を石に合わせて変えられることは、状況が変化した際に法を調整する必要性の比喩となった。
しかし、債務に関しては、ドイツ人は最も硬直した定規を使うことに固執してきた。ユーロ圏危機の開始以来、ドイツ政府は、救済措置や政府債務の金融ファイナンスを禁じるものと解釈する欧州条約の規定に対して、頑なな姿勢を取り続けている。最近では、ギリシャの債務の一部を免除する提案に対し、救済を禁じる条約規定は国家の破産や債務免除も排除するものだと主張して、ドイツは反発した。
ドイツが自国の歴史から得た教訓は、債務は柔軟性を断固として避けるべき分野だということである。これは、ドイツが1923年、1932～1933年、1945年、1953年に債務不履行に陥っておきながら、今日では他国にはそれとは異なる対応を求めているとして、ドイツは偽善的に振る舞っていると論じてきた米国の論者たちには意外に映るかもしれない。
実のところ、ドイツ人はこれらの債務不履行のほぼすべてを、経済を不安定化させるものとして捉えてきた。1923年の国内債務不履行は、ハイパーインフレーションを通じて実施されたものであり、ドイツの金融システムを弱体化させ、大恐慌の一因となった。1930年代初頭の債務不履行は、ドイツが民間資本市場にアクセスできなくなり、同国が自国の将来への信頼を失ったことで避けられなくなった。持続可能な経済回復の舞台を整えるどころか、デフレと債務不履行はナショナリズムの火に油を注ぎ、悲惨な結果をもたらした。
1945年の債務不履行は、第二次世界大戦に敗れた結果であった。いわゆるオルドリベラリズムの伝統は、ドイツの戦後経済政策を形作ってきた。それは、ナチスの破壊的な恣意性への応答であった。
ドイツで好意的に見られているのは、1953年の債務免除だけであり、その発生した状況を見ると、ユーロ圏危機に対する同国の姿勢について多くのことが分かる。イェール大学の経済学者ティモシー・ギナンが明らかにしたように、免除された債務は元本ではなく、大恐慌から第二次世界大戦の間に支払われなかった、累積した未払い利息であった。
ドイツの視点からさらに重要だったのは、交渉が行われた政治的文脈である。まず、ドイツでは体制の完全な転換が起きていた。戦勝国連合は、過去の破壊的で不安定化を招いた政策に責任を負う人物を排除し、同国に断絶をもたらすとともに、債権国に対してドイツが新たな方向へ進んでいるという確信を与えた。さらに、ドイツの新しい政策担当者は、財政規律に対する真剣さを示していた。1950年には、同国は深刻な国際収支危機を経験していた。一部の当局者は資本規制を支持していたが、政府はその代わりに金融緊縮策を実施した。
この経験は、ドイツのもう一つのこだわりを説明している。それは債務国における改革である。ドイツは、債務と債務不履行の循環から脱却するためには、国内体制を完全に転換する必要があった。ユーロ圏の文脈では、そこまで求めるのは行き過ぎかもしれない。しかし、ドイツでは、国の政治の根本的な方向転換がなければ、債務免除は常に無益な試みにとどまる、と考えられている。
本記事は Project Syndicateとの提携により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムの見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ハロルド・ジェームズは、プリンストン大学の歴史・国際問題の教授、European University Institute（フィレンツェ）の歴史学教授、そしてCenter for International Governance Innovationのシニアフェローである。
画像：ストラスブールの欧州議会棟の前で掲げられた欧州連合加盟国の旗。REUTERS/Vincent Kessler
