欧州諸国間の経済パフォーマンスの差異は、ユーロ圏で生じている問題の中核にある。労働市場の差異は特に重要であり、社会的な混乱を引き起こしている。2013年のギリシャの若年失業率は65%だったが、ドイツの若年失業率は2010年まで遡っても一度も10%を超えていない。これらの格差は、公的債務、支出、GDP成長率の大きな差異と相まって、各国が単一の金融圏にとどまるという約束を揺るがしている。近年の経済危機がこれに拍車をかけており、各国の回復速度は大きく異なっている。
1980年代以降のEU諸国の労働市場の成果の格差について、経済学者と政策立案者の間で最も広く認められている説明は、1970年代に確立され、そのうちのいくつかが今日まで存続している制度と政策に関するものである。これらの制度の一部は、賃金の下方への柔軟性を制限し、雇用の流動性を低下させ、個人の求職努力を抑制する。国ごとの制度的取り決めの違いが、欧州全体で大きな雇用格差を生み出している。
より最近では、しかし、多くの研究が、EUのなかで制度だけでなく、仕事に関する価値観、態度、信念も大きく異なっており、これらも雇用の成果に影響しうることを指摘している。例えば、強い家族の絆（Alesina and Giuliano 2010）や、伝統的に保守的な仕事と家族の文化（Giavazzi et al 2013）は、若者と女性の労働市場への参加を阻害している（Fernández 2007）。経済的に不利な地域で育つことや、経済不況の時期に育つことは、個人の社会経済的な信念（Giuliano and Spilimbergo 2014）、労働に対する志向、認識された雇用の安定性に影響を与え、失業の「社会規範」を生み出しうる（Clark et al 2010）。Alesina et al. （2006）は、制度自体が1970年代に労働時間の削減を引き起こしたことで、欧州に「余暇の文化」を生み出したという仮説を提唱した。より多くの人が労働時間を減らすにつれて、個人が余暇から得る見返りが増大したのである。
移民と文化的に伝達される選好
最近の論文で、我々は、労働と余暇の選好が欧州における雇用の成果の差異をどの程度説明するのかを分析している（Moriconi and Peri 2015）。この問いに迫るため、欧州社会調査（European Social Survey）のデータを用いる。このデータセットは、2002年から2012年にかけての欧州26か国の個人を対象とし、個人の労働市場における状況や人口統計学的特性に加え、選好、価値観、信念に関する豊富な情報を含んでいる。特に、個人の労働と余暇の選好は、調査における次の記述への同意の度合いから抽出している。「たとえお金を必要としていなくても、有給の仕事を持つことを楽しめると思う。」
この調査には、回答者本人と、その父親および母親の出生国に関する情報も含まれている。これにより、いわゆる「疫学的アプローチ」を適用し、労働と余暇の選好が個人の雇用の成果に与える因果効果を特定することが可能になる。我々は、出身国とは異なる欧州の国で生活し、働く移民および移民の子どもに焦点を当てる。これらの個人は、出身国とは異なる多様な制度や経済環境にさらされている。しかし、選好の「文化的に伝達された」要素が出身国の態度を反映している場合、異なる居住国にいる同じ「文化」出身の個人（および同じ居住国にいる異なる文化出身の個人）の雇用の成果を分析することで、文化的に伝達された選好が雇用確率と労働時間に与える効果について知見を得ることができる。
出身文化の選好とその持続性
個人の出身国特有の仕事に対する選好を特定するため、我々は各国の自国民の平均的な選好の強さ、すなわち上記の記述に「強く同意する」自国民の割合を推定する。次に、この国別の選好を、その国の出身で欧州のどこかで働いている第一世代および第二世代の移民に割り当てる。これを、仕事に対する「出身文化」の選好と呼ぶ。図1は、出身文化の仕事に対する選好（横軸）と、その国からの移民の欧州内での選好（縦軸）の相関を、居住国の特性を統制した後に示している。
図から、出身文化と移民の選好の間に、統計的に有意な正の相関（係数0.12、標準誤差0.06）が見られる。縦軸変数を作成する際には、出身国以外の移民のみを含めているため、この相関は共通の労働市場の状況や共通の制度によって生じているのではない。その相関は、同じ出身文化を持つ移民と自国民が選好を共有しているという事実から生じているに違いない。
図1. 出身文化の労働と余暇の選好と移民の個人的選好
選好が雇用の成果に与える影響
出身文化の仕事に対する選好と、その国からの移民の選好との間に頑健な相関が存在することを確認した後、出身文化の選好が移民の雇用の成果に影響するかどうかを検討する。図2は、この問いに関する示唆を与える。それは、出身文化の仕事に対する選好（図1と同様）と、同じ出身文化を持つ移民の雇用率（すべての移住先を総合したもの）との相関を示している。多くの他の交絡要因によって生じる大きなノイズやばらつきが存在するものの、図は正の相関を示している。これは、労働と余暇の選好がより高い国の出身の（男性、就労年齢の）移民は、居住地にかかわらず、海外で雇用される確率がより高いことを示している。
この正の関連は、回帰分析においてより明確に現れる（Moriconi and Peri 2015を参照）。この分析では、移住先の国の地域環境に関連するすべての交絡要因、移民の観察可能および観察不可能な特性（例えば技能に関連するもの）、および選好と相関しうる移民のその他の個人的態度を考慮している。このような効果を推定すると、出身文化は雇用確率と労働時間に対して常に強く有意な正の効果を持つことが分かった。
次に、出身文化の選好が雇用の成果に与える効果は、移民が受入国により同化するにつれて弱まることを示す。例えば、受入国での滞在期間が長いと、第一世代の移民に対する効果は弱まる。第二世代では、自国出身の親、特に自国出身の母親がいると、出身文化の選好の影響が大幅に弱まる。
また、出身文化の仕事に対する選好と、再分配への選好、労働組合や政府の失業保険といった再分配制度など、他の社会的・経済的行動との相関も検討する。Luttmer and Singhal（2011）が指摘するように、平等、社会保険、再分配への選好は、文化伝達の重要な側面である。我々は、仕事に対する選好と再分配への態度の間に負の関連を見いだした。すなわち、余暇志向の選好をより強く持つ個人ほど、労働組合に加入する可能性が高く、政府が社会的保護と再分配において積極的な役割を果たすことをより望ましいと考える傾向がある。
これらの効果はどの程度大きいのか？
我々は選好、特に文化的に伝達された選好が個人の労働行動に重要であることを見いだした。一方で、その影響の大きさを、失業保険、労働組合の加入率、課税など、受入国の制度が欧州諸国間の差異を説明するうえで重要であることが示されてきた影響と比較することも重要である（Arpaia and Mourre 2012、Lehmann et al 2015）。 我々は、労働選好が雇用率に与える影響は相当なものではあるが、制度や政策の影響よりはるかに小さいことを見いだした。国ごとの労働と余暇の選好が雇用確率に与える推定効果を用いると、EU諸国間の雇用率における90パーセンタイルと10パーセンタイルの差の約24%を説明できる。これは重要な割合ではあるが、失業保険と平均課税の推定影響よりもはるかに小さく、それぞれが90パーセンタイルと10パーセンタイルの差の全体を説明しうる。
したがって、労働または余暇に対する文化的な選好は、経済状況や制度が同一であってもEU諸国の雇用率が同じ水準に収束することがないほど重要である。ただし、選好のみが差異の決定要因であったならば、我々の推定では、雇用率のばらつきの範囲は現在の水準の4分の1にすぎないだろう。
参考文献
Alesina, A and P Giuliano (2010) “The power of the family”, Journal of Economic Growth, 15(2): 93-125.
Alesina, A, E Glaeser and B Sacerdote (2006) “Work and leisure in the US and Europe. Why so Different?”, NBER Macroeconomics Annual 2005, 20: 1-100.
Arpaia, A and G Mourre (2012) “Institutions and performance in European labour markets: Taking a fresh look at evidence”, Journal of Economic Surveys, 26(1): 1-41.
Clark, A, A Knabe and S Ratzel (2010) “Boon or bane? Others’ unemployment, well-being and job insecurity”, Labour Economics, 17(1): 52-61.
Fernandez, R (2007) “Women, work, and culture”, Journal of the European Economic Association, 5(2-3): 305–332.
Giavazzi, F, F Schiantarelli and M Serafinelli (2013) “Attitudes, policies and work”, Journal of the European Economic Association, 11(6): 1256-1289.
Giuliano, P and A Spilimbergo (2014) “Growing up in a Recession”, The Review of Economic Studies, 81(2): 787-817.
Lehmann, E, C Lucifora, S Moriconi and B Van der Linden (2015) “Beyond the labour tax wedge: The unemployment reducing effect of tax progressivity”, International Tax and Public Finance（近刊予定）.
Luttmer, E F P and M Singhal (2011) “Culture, context and the taste for redistribution”, American Economic Journal: Economic Policy, 3: 157-179.
Moriconi, S and G Peri (2015) “Country-specific preferences and employment rates in Europe”, NBER Working Paper 21561.
本記事は VoxEUとの協力により掲載されたものである。掲載が、世界経済フォーラムによる見解の是認を意味するわけではない。
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著者：Simone Moriconiは Catholic University of Milanの助教授である。Giovanni Periは UC Davisの経済学教授であり、移民研究クラスター（Migration Research Cluster）のディレクターを務める。
画像：組立ラインの作業員。REUTERS/Chris Keane.
