サハラ以南アフリカで消費される食料の85%超は伝統的な市場で販売されている。西洋式スーパーマーケットに置き換えるのではなく、食品安全を改善できるよう政府が地元の販売業者を訓練すべきだと研究者らは述べている。
一般に考えられていることとは異なり、アフリカの多くの地域では、屋外の地元市場のほうがスーパーマーケットより安全な牛乳や肉を販売していることが多い。火曜日に刊行された、 International Livestock Research Institute (ILRI)の書籍による。
地元の販売業者は、数億人に上る低所得の消費者に、より新鮮な商品を提供している。また多くのスーパーマーケットでは、汚染を防ぐための十分に規制されたサプライチェーンや安定した冷蔵システムが、依然として整っていない。
非正規の販売業者に簡単な食品安全研修を行えば、SARS、鳥インフルエンザ、結核、さらにサルモネラ菌や大腸菌などの病原体の拡散を抑えられると、同書、 『食品安全と非正規市場:サハラ以南アフリカの動物性食品』は述べている。
屋外の販売業者は地域経済も活性化させ、国際市場ではなく、近隣の農家から商品を仕入れる傾向がある。
「裕福な国で開発された、大規模な商業事業を小規模生産者より優遇する解決策を、そのまま採用できると考えるのは誤りです」と、ILRIの科学者デリア・グレース氏は声明で述べた。
「それでは飢餓を悪化させ、貧しい人々が収入を得る機会をさらに狭めるだけです。」
食品汚染の原因となることが多いナイジェリアの食肉処理業者に研修と簡単な技術を提供したところ、安全でない肉が18%減少したと研究者らは明らかにした。
汚染された肉を食べたことに伴う病気の費用が減ったため、研修を受けた食肉処理業者1人当たり780ドルの節約につながった一方、研修費用はわずか9ドルだった。
研究によると、低所得の消費者は安全性が保証された商品に5~15%の上乗せ価格を支払う意思がある。
研究者らは、所得の増加や都市化によって、地元の嗜好に合わせた生鮮食品を提供するこうした市場が消滅する可能性は低いと結論づけた。
アフリカの多くの地域で所得が上昇している現在も、非正規市場は2040年まで消費者需要の50~70%を満たすと予想されている。
したがって政策立案者は、サハラ以南アフリカが、大型店舗が地元の露店に取って代わった西側諸国と同じ発展の道筋をたどることを期待するのではなく、市場の商人や消費者と協力して食品安全を改善する必要がある。
「非正規市場は途上国全体で縮小するどころか拡大しており、多くの点で、裕福な国々で起きている『地産地消』の傾向を映し出しています」と、ILRIのグレース氏は述べた。
この記事は、 トムソン・ロイター財団 trust.org との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:クリス・アーセノーは、トムソン・ロイター財団で世界の食料安全保障と農業政策を担当している。
画像:道端でリンゴを売る少女が、客を待っている。REUTERS/Finbarr O’Reilly。

