コーラル・トライアングルとは何か？
コーラル・トライアングルは、世界で最も重要なサンゴ礁システムの一つです。インドネシア、マレーシア、パプアニューギニア、フィリピン、ソロモン諸島、東ティモールの6カ国にまたがり、132,636 kmに及びます。
世界の海洋総面積のわずか1.5%を占めるにすぎませんが、世界のサンゴ礁の30%を擁しています。
ここには最も豊かなサンゴの多様性があり、世界のサンゴ種の76%がここに生息しています。そのうち15種はこの地域固有のもので、他の場所では見られません。
また、世界で最もサンゴ礁魚類の多様性が高い地域でもあります。世界のサンゴ礁魚類の37%、そしてインド太平洋地域のサンゴ礁魚類の56%がここに生息しています。
しかし、その豊かな海に依存しているのは海洋生物だけではありません。コーラル・トライアングルは、直接的に1億2,000万人以上の人々の生活を支えています。
しかし、世界の多くのサンゴ礁と同様に、コーラル・トライアングルも脅威にさらされています。
このサンゴ礁は、さまざまな角度から圧力を受けています。人口動態および生息地の変化、需要の増加、過剰な漁獲、そして気候変動が、この巨大なサンゴ礁の健全性にすべて影響を及ぼしています。
違法・無報告・無規制（IUU）漁業は、この地域の魚類資源、海洋生態系、そして漁業の持続可能性全般に対する大きな脅威です。
この問題を解決するため、フィリピンのスタートアップ企業が、コーラル・トライアングルを監視し、政府による保護を支援するアルゴリズムを開発しました。
海洋の地図化
Antipara Explorationsは、世界経済フォーラムが主催した、ASEAN地域で最も革新的なスタートアップを見つけるためのコンペティションで入賞した企業の一つです。
同社は、ボートで曳航されるカメラとソナーを用いて海底をスキャンします。スキャンデータは3次元の水中地図に変換されます。同社のAIシステムは、水中の物体を識別し、時間の経過に伴う変化を監視できます。連続して撮影された画像を比較し、海面下で何が起きているかを把握します。
これは、写真撮影と観察記録を行うダイバーに頼っていた従来の方法と比べて、はるかに科学的なサンゴ礁の地図作成方法です。同社によると、1日に25 kmの海岸線をカバーし、分析することが可能で、2～3カ月分の作業をわずか1日に短縮できるとのことです。
「当社のシステムは、水中向けの空中ドローンのようなものです」と、CEO兼創業者のAaron T. Hilomen氏は述べています。
この地図作成システムは現在、フィリピン環境天然資源省により、保護対象の海洋区域と脆弱なサンゴ礁すべてを図示するために使用されています。
「地図によって、サンゴ礁の範囲を特定でき、生息地の所在を知るだけでなく、その状態も把握できます」とHilomen氏は付け加えます。「どれだけのサンゴが生きており、どれだけが死滅したかを示して測定できますし、違法漁業が行われている場所を示したり、サンゴの白化などの水中疾病を検出したりすることもできます。」
この情報は環境当局により管理目的で活用されており、すでにそれに対応して法律や地方条例が改正されつつあります。
Hilomen氏は次のように説明します。「ネグロス地域では、保全に値する非常に良好なサンゴ礁があることを確認できました。現在、地方政府は、そこを海洋保護区に指定する措置を進めています。
「当社が作成した地図と、当社がその地域に提供した分析は、観光に関する地方条例の改正にも役立ちました。その結果、観光客が訪れてよい区域と保護区域を区分することができるようになりました。」
魚の数を数える
魚は、この地域にとって重要な食料源ですが、違法漁業は魚類資源に対する大きな脅威です。このシステムは、漁業の漁獲物の追跡可能性（トレーサビリティ）にも活用できます。
「フィリピンは持続可能な漁業の実現に向けて取り組んでおり、漁獲された魚がいつ、どこで獲られたかを追跡できることが、その中心にあります」とHilomen氏は述べています。
「当社のシステムは漁船に導入されており、漁師が魚の種類、大きさ、漁獲場所を識別する助けとなっています。このような情報は漁師の役に立っています。規制の遵守を支援するだけでなく、追跡可能性があることで、漁獲物をより高い価格で販売できるようになっているのです。」
2009年、6カ国の首脳は、Coral Triangle Initiative（サンゴ礁、漁業、食料安全保障に関するコーラル・トライアングル・イニシアチブ）を立ち上げました。食料安全保障、気候変動、海洋生物多様性といった重要課題に取り組むことで、この並外れた海洋および沿岸資源の維持を目指しています。
この枠組みは、気候変動の影響がコーラル・トライアングルにとって現実的な脅威であることを認識しており、この地域に特化した行動計画を策定しています。この計画では、沿岸地域社会に対する効果的な適応策の導入、気候変動に対する脆弱性評価への投資、沿岸地域社会の回復力の向上などが求められています。
