本記事は当初、 世界銀行の「Investing in Health」ブログに掲載されたものです。
西アフリカでのエボラ出血熱の大流行は、人命、地域社会、制度、システム、経済に深刻な打撃を与えました。その経験から、この地域が将来の流行にいっそう備えるための教訓を得ることができます。
確かに、ナイジェリアでのエボラ出血熱の流行は、シエラレオネ、リベリア、ギニアとは異なり、事態が手に負えなくなる前に早期に把握されました。ナイジェリアはまた、同病の封じ込めにも成功しました。同国は、コレラやラッサ熱の再発的な流行、鉛中毒などの公衆衛生上の緊急事態に対応してきた経験を持ち、適切な対応能力も整備していなければ、これほど迅速に対応することはできなかったでしょう。
ナイジェリアにおけるエボラ出血熱への対応の一部は、同国のポリオ根絶の取り組みから、また2006年の鳥インフルエンザの流行への対応として構築されたインフラと能力から応用されたものです。つい最近まで、ポリオは毎年数千人のナイジェリアの子どもたちを身体的に衰弱させていました。2015年には、ナイジェリアは野生型ポリオウイルスの感染遮断から1周年を迎えました。それ以前には、エボラ出血熱の清浄国と宣言されていました。
そこで私たちは問います。これまで脆弱だったシステムは、どのようにして効率的に機能し、好ましい成果を生み出す勢いを突如得たのでしょうか。将来の疾病監視と緊急対応の有効性に関して、学べる教訓はあるでしょうか。両事例（［エボラ出血熱とポリオ］）において、私たちは複数の要因の一致を見いだしました。それを私たちは「7つのP」と呼んでいます：
目的を共有する政治 – ナイジェリアの政治指導者は、ポリオとエボラ出血熱の根絶を国家的な優先課題としました。これにより目的と焦点が明確になりました。その結果、政治と技術の各層、連邦と州の各機関、そして公共部門と民間部門の間の協力が可能になりました。技術責任者は対応を展開する権限を与えられていましたが、それでも政治指導者（全国タスクフォース、さらには大統領を通じて）に対する一貫した説明責任は保たれていました。関係者全員がこの取り組みに当事者意識を持っていました。
適切な基盤の提供 – ポリオ緊急対策センター（EOC）は、その豊富な経験と資源により、同国のエボラ出血熱対応の足がかりとなりました。同センターは、政府や援助機関を含む多数の関係者を巻き込みながらも、官僚組織を迂回するインシデント指揮システムを運用しました。そのためEOCは迅速に意思決定と対応を行い、リアルタイムのデータと集中的な検証を活用して効率を高めることができました。
人材と業務プロセスの整合 – EOCの体制には定例の運用サイクルがあります。エボラ出血熱への対応では、データがリアルタイムで検証され、業務は12時間ごとに見直されました。EOC内のすべての役割は明確に定義されており、検証の際に個人が特定の成果について説明責任を負えるようになっていました。活動はチーム責任者が追跡し、責任者は資源の再配分や接触者追跡プロトコルの厳格な遵守の徹底などについて、ある程度の裁量を持って意思決定しました。ポリオの場合は、業務成績の振るわない保健医療従事者が配置から外され、より効率的な人材に交代させられました。
先回りした市民との対話 – ポリオ予防接種の取り組みとエボラ出血熱への対応は、いずれも流言や誤情報に悩まされました。それらは益よりも害をもたらし、野火のように広がりました。社会文化的な信念は公衆衛生のメッセージと真っ向から対立することが多く、誤情報は適切な予防措置を妨げるだけでなく、エボラ出血熱の予防として塩水を飲んだ事例のように、死亡につながることもあります。しかし対応が進むにつれ、市民や地域社会とのコミュニケーションは明確さと一貫性を増し、信頼の構築と協力の強化につながりました。
多様で豊かなパートナーシップ – 援助コミュニティを含む公共部門と民間部門の多様な関係者を単一のプラットフォーム上に集めたことで、資源をより効率的に活用できました。また、現地の状況を考慮しつつ、国際的な技術的専門性と地域の技術的専門性をうまく組み合わせることも可能になりました。多分野にわたるアプローチにより、対応チームは保健分野の従来の担い手ではない主体からも最良の資源と能力を活用できました。例えば、通信事業者が提供したSIMカードとインターネットデータプランは、リアルタイムの接触者追跡と報告を大きく後押ししました。
新たな代替策の開拓 – 保健施設から症例管理のための人材を動員できなかった際、EOCチームは代替的な採用戦略を考え出さなければなりませんでした。個人（契約）ベースで労働者を動員し、その従事に対するインセンティブ・パッケージを設けることで、EOCチームは最前線で働く意欲的で動機づけられた保健医療従事者を集めることができました。同様に、当初は紙ベースの様式を使用していましたが、GPS追跡機能付きの携帯端末の導入により、接触者追跡チームは各18,000件の戸別訪問の際に、指定された場所から正確に報告できるようになりました。ポリオ対応では、武装勢力の反乱の影響を受けた地域においても、「ファイアウォール」や「ヒット・アンド・ラン」といった地域社会への参入戦略を用いました。これらの戦略では、地域社会への関与を重層的に行って地域全体を網羅するか、暴露リスクを最小化するよう時期を調整しました。
システムの下地づくり – ナイジェリアはポリオへの対応体制がおおむね整っていませんでしたが、事前投資が行われていた地域では事情が異なりました。例えば、ナイジェリア野外疫学研修プログラムは、監視に関する訓練を受けた大勢の最前線保健医療従事者を育成し、接触者追跡を担わせることができました。
ナイジェリアにとって、ポリオ緊急対策センターへの投資は大きな好機となっています。このプラットフォームは、本来の任務の範囲外でも、迅速に姿を変えて動員し、成果をもたらす公衆衛生上の緊急対応システムへと移行できることを示してきました。同センターの遺産を拡張するには、各州に分権型のEOCを創設し、保健、動物、環境の各分野を取り込んで「One Health」目標の達成を目指すことが含まれる可能性があります。保健システム、公的機関、そしてそれらの提供能力について私たちが得た教訓は、十分に文書化され、将来の計画に活かされなければなりません。前を向くために、私たちは振り返るのです。
次のエボラ出血熱の流行に対して、世界の多くは依然として備えが十分ではないと言う人もいます。しかし、エボラ出血熱とポリオへの対応から得られた教訓は、「One Health」体制と、疾病監視に対する統合的な地域アプローチを推進するうえで価値あるものとなり得ます。西アフリカ諸国では、効果的な流行対応のための備えは、多くの資源を投入し、官僚的手続きは最小限にとどめる形をとる必要があることは疑いありません。
地域の監視体制は、各国の個別の体制の総和と同程度の強さにしかならず、一つの脆弱な体制が他の体制の強さを損なう可能性があります。つまり、取り組みは国レベルと各機関から始まり、各体制が内側から機能し、全体のために取り組むことになります。西アフリカ向けに世界銀行が資金を提供する提案中の Regional Disease Surveillance System Enhancement Project (REDISSE) は、適切な時期に打ち出されており、同地域で頑健かつ回復力のある監視体制を構築するために必要な支援と資源を提供するものです。
論稿の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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執筆者：Ayodeji Oluwole Odutolu は世界銀行アフリカ地域のシニア保健専門家です。Ritgak Dimka は保健、栄養、人口分野のコンサルタントです。Mayowa Oluwatosin Alade は保健、栄養、人口分野のコンサルタントです。
写真：ユニセフが配布したポスターを見る少女たち。ポスターにはエボラ出血熱（EVD）の感染拡大を防ぐのに役立つベストプラクティスに関する情報とイラストが掲載されています。REUTERS/Ahmed Jallanzo。
