インドの月面探査ミッションの実現に尽力した献身的な科学者チームに対するモディ首相の発言には心を動かされた。首相は、インドの月探査計画から生まれた、目に見える革新への意欲の高まりを的確に指摘し、その影響は、知識社会になるというインドの野心の他の分野にも及ぶと述べた。
科学、工学、ビジネスで卓越性を目指す意欲が新たに高まる中、インドにとって、こうした目標の達成に役立つインフラ（スーパーコンピュータを含む）への投資を行う好機が訪れている。科学者、企業、そして国民に対し、わが国が成功に必要なツールを確実に備えるようにすることは、私たちの責務である。
なぜスーパーコンピュータなのか？
世界の先進国（およびそれに近い国々）は、経済の活性化と、次世代の社会全体に関わる課題への対応を目的に、ハイパフォーマンス・コンピューティング（スーパーコンピュータ）への大規模な投資を始めている。
スーパーコンピュータは、私たちが暮らす世界にすでに大きな貢献をしている。膨大なデータに基づいて現実世界を再現する独自の能力により、スーパーコンピュータは自動車や航空機をより安全にし、燃費を向上させ、環境負荷を低減させてきた。また、石油・ガスの新たな供給源の発見と採掘、代替エネルギー源の開発を支え、医学の進歩をこれまでになく後押ししている。
スーパーコンピュータにより、気象予報士は激しい暴風雨の予測精度を高めることが可能になり、人命や財産への被害を防ぐための、より効果的な被害軽減計画や早期警戒システムの構築につながっている。金融サービスから製造業、インターネット企業に至るまで、従来型の商業分野でも利用が拡大しており、さらに水道網、エネルギー網、交通といった重要なインフラシステムでも幅広く活用されている。今後を見据えると、一定規模以上で稼働する人工知能の応用は、膨大なデータセットを分析するスーパーコンピューティングに依存することになるだろう。この短い解説動画はHPCの可能性を具体的に示している。
米国、中国、フランス、ドイツ、日本、ロシアといった国々が国家レベルのスーパーコンピューティング戦略を策定し、これらのプログラムに多額の資源を投じているのは、このためである。インドが2024年までに世界をリードする経済大国、そして科学とビジネスの卓越した拠点になることを目指す中で、競争しなければならないのはこうした国々である。インドがどれほど遅れを取りつつあるかの例として、スーパーコンピュータのTop500リストによると、わが国のスーパーコンピュータは5台未満である。
インドの卓越性への追求
インドのような国が、スーパーコンピュータのような高価な技術に投資する必要は本当にあるのだろうか。もっと経済的で質素な方法で済ませることはできないのだろうか。結局のところ、わが国はマンガルヤーン火星周回機ミッションを7,300万ドルの予算で打ち上げ、さらに、どの国も到達したことのない月の南極への到達を1億5,000万ドル未満で実現しそうになったのだ。
インドは、新しい技術の導入において、通常は先駆者や先頭集団とはみなされていない。懐疑派は、14億人という人口や所得の大きな格差、平均以下から並以下のインフラ、リスク回避的な姿勢といった要因を指摘する。その結果、IT専門家の数は世界最多であるにもかかわらず、イノベーションの導入では遅れた国という評判を受けている、と彼らは言う。
しかし、この流れを逆転させる機会はある。わが国は、国民によりよい生活を提供する意思と能力を備える段階に達している。福祉プログラムの効果を高めることを目指しており、国内の適切な地域にいる適切な受益者に対して、適切な制度を設計しようとしている。また、人口を守るため、サイクロンや干ばつの予測能力を向上させる必要があり、急速に拡大する都市のインフラ計画をより適切に立てたいと考えている。スーパーコンピュータは、こうした目標の実現に役立つ。
インドのような国は、もはやスーパーコンピュータを無視する余裕はない。現実社会に影響を及ぼす複雑な科学的課題を解決する能力が必要である。さまざまな学術分野や産業分野における新たなイノベーションに参加し、主導できるスキルを、労働力が備えている必要もある。また、1兆ドル規模のデジタル経済になるという目標と、デジタルビジネスを立ち上げるのに世界で最も適した場所の一つになるという目標を達成しなければならない。これらすべてを実現するには、デジタル面と物理面の双方で、適切なインフラが必要である。
スーパーコンピューティングの力の例としては、中国の江蘇省を挙げることができる。同省では、スーパーコンピュータ「神威・太湖之光」が、気候科学、気象予報、地球システムのモデル化などの幅広いタスクを担っている。これにより、船舶が荒れた海を避け、農家が収穫量を向上させ、海上掘削の安全性を保ちつつ最適化を図ることに役立っている。93ペタフロップスを超える処理能力を持つ太湖之光は、すでに利益の増加とコスト削減を実現しており、その累計額は、2億7,000万ドルという導入コストを上回っている。
米国では、スーパーコンピュータが医療制度を大きく変えつつある。米国疾病予防管理センター（CDC）は、スーパーコンピュータを用いて、肝疾患の主要な原因であるC型肝炎ウイルスについて、はるかに詳細なモデルを作成した。このウイルスによる医療費は、米国だけで90億ドルに上る。研究者たちはスーパーコンピュータを用いて、人間の心臓を細胞レベルまで包括的にシミュレーションするモデルを開発しており、これにより心臓病（米国に年間約2,000億ドルの損失をもたらしている）を大幅に減らせる可能性がある。
2017年8月14日、SpaceXのCRS-12ロケットがケネディ宇宙センターから打ち上げられ、ドラゴン宇宙船を国際宇宙ステーション（ISS）の国立研究所に送り届けた。ドラゴンには、HPEのスーパーコンピュータ「Spaceborne」が搭載されていた。これは、HPEとNASAが宇宙空間でスーパーコンピュータシステムを稼働させるために実施している、1年間の実験の一部である。目標は、宇宙の過酷な環境下でも1年間にわたり、このシステムを円滑に稼働させることである。この期間は、ほぼ火星までの移動に要する時間に相当する。
インドが真に知識主導型で数兆ドル規模の経済になることを望むのであれば、自国の経済、社会、そしてその中で事業を営む企業の利益のために、最先端の科学を支えられる体制が必要であり、スーパーコンピューティングへの投資は不可欠である。
これがなければ、インドは世界の舞台で他国に追い抜かれる危険があり、インドの最も優秀な頭脳が、この極めて重要な技術を活用することによって得られる大きな恩恵を、結果として逃すことになるだろう。モディ政権はインドに対して大きな野心を抱いており、スーパーコンピューティングはその実現に役立つことができる。
