過去1世紀の金融危機の余波で、公的債務の実質価値は危機前の水準と比べて平均86%急増した。IMFの予測が正しければ、G20経済圏の公的債務残高は2014年にGDP比122%でピークに達し、2007年の危機前の水準と比べてわずか53%高い水準となる。
1年前には状況ははるかに深刻に見えた。当時、グローバル・アジェンダ評議会の主要な懸念事項に関する年次調査で、参加者は公的債務危機を不名誉な首位として挙げていたのである。今年、公的債務危機は同調査で10番目に大きな懸念にとどまっている。代わりに、懸念はより的を絞ったものになっている。危機の山の頂点で一般的な公的債務問題に取って代わったのは、ユーロ圏の致命的となりかねない問題である。
最新の調査が、ユーロ圏を世界の金融安定に対する潜在的リスクとして焦点を当てたのは正しい。財政の健全性を確保することを目的としたルールは、通貨統合の最初の10年間に周辺国と中核国の双方によって無視された。さらに悪いことに、最終的に納税者の負担となりうる民間部門の債務残高は考慮されなかった。中央からの財政移転に頼れなかった周辺国経済は、2009年までに、1990年代の大半に新興市場の固定為替相場制が抱えていた問題と大差ない状況に陥った。
ECBが新たな Outright Monetary Transactions（OMT）制度を導入したことは、通貨統合内の個々の国にとっての歯止め装置を作る上で大きな前進となった。ユーロ圏で危機が体系的に発生し、その後世界の他の地域へ波及するリスクは著しく低下した。急性期から慢性期への移行は決して喜ばしいことではないが、より悪いニュースは、ユーロ圏が依然として世界的な新たなショックの最も可能性の高い発生源であることだ。欧州の指導者は、財政・銀行、さらには政治の統合に関する具体的なビジョンに合意する責任を負っている。結婚生活を続ける理由が熱意よりも恐怖によるものになっている今この歴史的局面においてである。システムは安定化したが、誰も触れようとしない大きな問題が残されている。周辺国に残る過去からの債務の過剰である。
ユーロ圏の周辺国にとって、今回は違わない。今回はむしろ悪い。ギリシャ、アイルランド、ポルトガル、スペインの公的債務残高は70～376%上昇した。平均値は、ロゴフ＆ラインハートによる金融危機の余波を扱った画期的な著作の結論よりもはるかに悪い。
格差、若年失業、そして域内の体系的リスクにより、ユーロ圏は世界金融危機がもたらした副次的被害の究極的な縮図となっている。この慢性期に残る危険、とりわけ政治的過激化への傾向は、危機の急性期よりも大きいと言えよう。共通の大義意識が、何が間違っていたのか、誰の責任なのかをめぐる相互非難に取って代わられるからである。
この新たな局面において、ユーロ圏だけが特別なわけではない。
著者：Gene Frieda、グローバル・ストラテジスト、Moore Capital Management（英国）、 新しい経済思考に関するグローバル・アジェンダ評議会メンバー
画像：ユーロ通貨記号が欧州中央銀行本部の横にある REUTERS/Lisi Niesner
