「人材こそ最大の資産である」という標語がビジネスにとって自明の真理であるなら、10億人を超え、さらに増え続けている大陸にとってはなおさらそうである。
アフリカにおける人材の流動性を高めることは、競争力、収益性、雇用創出、そして大陸全体の経済変革を向上させるうえで欠かせない。人材の流動性を高めることは、政府、企業、労働者の三者すべてにとって、文字どおりの一石三鳥である。しかし、人材の流動性に関する、より効果的な集団行動の形態が求められている。企業が主導権を握るべき分野で、企業が協調して取り組むこと、共通の関心事をめぐる官民の新たな協力の形態、そしてアフリカの人材市場の機能を改善するための新技術およびソーシャルメディアの革新的な活用である。
世界経済フォーラム は、人材の流動性を「組織、産業または国の内外、さらには世界規模での労働者の物理的な移動、あるいは職業または技能セットをまたぐ労働者の専門的な移動」と定義している。では、人材の流動性はアフリカにおける成長と競争力とどのように結びつくのか。
アフリカ経済は過去10年間、相応の成長率を記録してきたが、雇用の伸びは成長に追いついていない。これは、アフリカの成長が主に石油と鉱物の輸出、および主要農産物輸出の価格上昇によって牽引されてきたためであり、国内需要の増加によるものは相対的に小さい。したがって、アフリカ経済の構造を、より高い技能と付加価値を伴う構成へと転換することが、長期にわたる持続的で包摂的な成長にとって極めて重要である。
アフリカにおける人材の流動性の強化には、多くの面で国家間の協力が必要である。地域統合と人の自由な移動に関する議論は長年続いてきたが、アフリカのすべての小地域ブロックにおいて、その約束や言説が実行を大きく上回ってきた。その結果、先進的な国家は、人材の流動性を高めるために単独的および二国間の措置を講じてきた。実際、解決困難な障害に直面するなかで、ある地域経済共同体は、加盟国に対して二国間協定を模索するよう助言している。
完全に頓挫しないよう、考えを同じくする国家の一部の小グループが、人材の流動性に関する分野で協力するための措置を講じてきた。その一例が、マラウイ、モーリシャス、モザンビーク、セーシェル、ザンビアを結びつける経済統合促進プログラム（APEI）である。同プログラムは、サービスプロバイダーの流動性と技能開発をめぐる、アフリカ域内協力の提案を含む共通の利益のもとに各国を結集させている。
これは、参加国にとって事実上、EUのシェンゲン圏に相当するものを創出しうる、意欲的で野心的なプログラムである（設立協定の条件に従うことに同意する限り、他の国々も後から参加できる）。
アフリカで事業を展開する多くの企業も、独自の教育イニシアチブを通じて、あるいは既存の機関と協力して、技能開発の課題に積極的に取り組んできた。企業は自社の人材の技能開発に投資しているが、重要なのは、これらのプログラムにおいて、支援企業がその投資から独占的に利益を得るわけではないという点である。言い換えれば、アフリカで事業を展開する企業が実施する多くの技能開発イニシアチブは、民間財ではなく公共財の性格を持つ。
企業が公共部門に対して比較優位を持つもう一つの分野は、労働市場の統合である。現状では、制限が存在しない場合でも、アフリカの労働市場は分断されており、買い手と売り手が出会い、取引を行うことは困難である。これには、世界中に散在する熟練したアフリカ人も含まれる。
ビッグデータツール、ソーシャルメディア、高度なデータベースはいずれも、アフリカの人材市場の有効性を高めるという明確なビジネス上のニーズのもとに結集し、少なくとも情報の非対称性を解消しうる。
アフリカ最大の資産である人々は、人材の流動性を解き放つための、関係するすべての主体による新たな協調的な取り組みに値する。大陸の未来はそこにかかっている。
Chukwu Emeka Chikezie は Up!Africa のディレクターであり、 「移民に関するグローバル・アジェンダ評議会」のメンバーでもある。
画像：ガーナ・アクラの空港の人混み。REUTERS/Jason Reed
