これは、シャシ・タルール氏とサミール・サラン氏の新著『The New World Disorder and The Indian Imperative』からの抜粋です。ブッククラブに参加して議論しましょう。
21世紀の第2の10年が終わりに近づくなか、国際的なリベラル秩序が危機の局面に直面していることは明らかです。その政治、経済、安全保障の基本原則は、もはや有効性を失っており、それに代わる合意もありません。グローバリゼーションは、今や経済ナショナリズムによって挑まれています。開かれた国境を閉じようとする動きも見られます。強権的な政治指導者たちは、現実のものであれ認識されたものであれ、複数の不満を利用して、ポピュリストによる統治を正当化しています。また、国際規範や国際制度は、地球公共財の管理においてますます関連性を失いつつあるように見えます。世界秩序は再びウェストファリア的な性格を強めつつあり、相互依存によってもたらされた利益が損なわれつつある、という感覚があります。民主主義国であるか否かを問わず、主権の再主張が目に見える形で進んでいます。そして何より、この世紀が私たちの社会に何をもたらすのかについて、不確実性が存在しています。
今日の世界がなぜこのような状態にあるのかを理解しようとする論評の多くでは、人気取りのポピュリスト的指導者こそが、善意に基づき適切に機能していた国際秩序を損なった、という見方が圧倒的です。私たちはこの物語を正したいと考えています。私たちの見方では、世界はダーウィン主義の精神、すなわち「適者生存」によって根本的に規定されてきました。グローバル・ガバナンスの諸過程は、それ以外の点では強制的であった国家外交を単に正当化してきたにすぎません。それは、軍事力を用いることなく権力と富を蓄積し維持する手段を提供したのです。本書で示すように、グローバル・ガバナンスの危機は、多くの点で、1945年以降の世界秩序の守護者たちに対する報いです。衰退の物語は、ポピュリスト的指導者が既存の世界秩序を踏みにじることから始まるのではありません。もっとも、彼らが実際にそうしていることは確かですが。これらの指導者は、リベラル秩序を常に定義してきた矛盾の産物なのです。
これ以上詳しく述べる前に、文脈を整理しておくことが有益です。私たちは今、どこにいるのでしょうか。まず、かつてリベラルな国際秩序を積極的に広めた保証国そのものが、これらの変化の底流によって押し流されつつあります。米国のエリート層は、グローバルなパートナーシップにもリベラルな立場にも関心を持たない人物、ドナルド・トランプ氏が米国で選出されたことに今なお落胆しています。欧州のエリート層は、「ドイツのための選択肢（AfD）」、国民連合、ヴィクトル・オルバーン氏、そして欧州連合（EU）の価値観と表向きは相容れない価値観を代表するその他の勢力の台頭に愕然としています。一方、グローバリゼーションと多国間主義的価値観を擁護する人々は、存在意義を保つのに苦闘しています。マクロン氏は、「ビジネスに優しい政策」をめぐる大衆の不満の高まりと闘っており、アンゲラ・メルケル氏は、EUにおけるポピュリズムの再興に対して敗色濃い闘いを続けた末に、まもなく退任することになります。西側のエリートの視点からすれば、戦後期に慎重に築かれた規範、制度、パートナーシップは、もはや平和、自由、安全保障を維持できなくなっています。それどころか、まさにこれらの理念こそが問題の根本原因であるかのように見えています。大西洋共同体における大衆の怒りは、自由な移動と開かれた国境、グローバリゼーションと相互依存の不安定性、そしてこれらの政策を支持する政治、ビジネス、学術、メディアのエリートに向けられています。国際リベラル秩序に吸収されたと考えられていた地域のアイデンティティと主権は、いたるところで再び主張されています。
この国内の混乱は、国際リベラル秩序の安全保障上の基盤、すなわち米国の大西洋および太平洋におけるパートナーシップをも揺るがしています。トランプ政権の中核的な外交上のスローガンは、かつて尊重されていたものすべてに対する不敬であるように見えます。同政権は、EUと日本に対して敵対的とも言える経済・安全保障政策を採用してきました。同政権は、両者に対して「自国の防衛により多く支払う」よう執拗に迫ってきました。さらに、トランプ氏はこれらの地域で軍事的緊張を高めることも辞さず、西アジアのイランや東アジアの北朝鮮との間で緊張を高めてきました。多国間交渉に代えて一方的な武力や圧力を行使する同氏の姿勢は、欧州、日本、韓国に大きな苦悩をもたらしてきました。おそらくさらに重大なのは、トランプ氏が国際秩序の制度的枠組み、すなわち国際連合（UN）と世界貿易機関（WTO）を弱体化させることを厭わなかったことです。同氏は、両機関が米国の利益に反する勢力に掌握され、米国の絶対的主権を侵害していると見ています。
西側でのこうした混乱と並行して、東方の再興も進んでいます。アジアの古い帝国や文明、とりわけ中国とインドは、その規模と重みを世界に示し始めています。中国は疑いなくこの流れを主導しています。西側がローカルな視点で考える一方で、中国はグローバルに動いています。2017年の世界経済フォーラム（WEF）において、習近平国家主席は、極めて政治家らしい口調で、国際社会は「経済グローバリゼーションに適応し、それを導き、その負の影響を緩和し、すべての国にその利益をもたらすべきである」と述べ、最もありそうにないグローバリゼーションの擁護者として登場しました。さらに重要なのは、中華帝国がアジアと欧州の両大陸を結ぶため、前例のない規模でアジアと欧州の各地においてインフラ事業に投資していることです。「一帯一路」構想は、数十億ドル規模の地政学的・地経学的な推進力であり、中国がユーラシアの政治、経済、安全保障の枠組みにおける主要な調停者として台頭することになるでしょう。このようにして、北京は戦後の同盟体制の有効性と正統性を着実に損なっています。欧州では、中国主導の17+1の枠組みが、EUの東部国境に対する影響力を侵食しています。中国の南シナ海（SCS）における攻撃的な海軍増強は、太平洋における米国の軍事力を置き換えつつあり、東南アジア諸国連合（ASEAN）加盟国間に不和を生み出しています。イタリアのようなG7諸国への投資は、西側のあらゆる潜在的な対応を分断し、頓挫させてきました。
同じくらい重要なのは、中国の台頭に伴い、グローバル・ガバナンスに対する代替的な提案が現れていることです。忘れてはならないのは、中国が国際秩序を率いると公言する者たちに対して根強い恨みを抱いていることです。中国の政治史は、外部の者たちによる屈辱、隷属、苦難の物語です。中国が実際にどの程度の変化をどこまで求めているのかについては、国際関係の文献においてある程度の意見の相違があります。しかしながら、このような考え方は要点を見逃しています。中国は規模が大きいため、その国内体制の影響は、世界の他の地域にも自然に及ぶことになるでしょう。北京は、習近平国家主席の下で、国内ではますます権威主義的になり、対外的にはますます強硬になっています。そして中国は確かに、このモデルの断片を輸出しています。最も明白な現れは、中国の巨大テクノロジー企業が世界中の発展途上国に販売している監視技術です。中国の提案は確かに国際的なものですが、それらは中国的特色によって彩られています。中国はグローバリゼーションの支持者ですが、それは国家主導の資本主義を優先し、中華人民共和国が主導権を握る、変容した形のグローバリゼーションです。北京は国際機関を支持しますが、その本来の目的を覆そうとしています。例えば国連において、中国は、より普遍的な（中国の視点からすれば、西洋の）国際的価値観とは対照的に、国家による解釈を優遇し保護するような人権に関する文言を導入しようとしてきました。
リベラル秩序という神話は、国内の態度の変化と世界の勢力均衡との間で板挟みになっています。そして、この神話は、これらの圧力のもとで崩壊しつつあります。なぜなら、それは国際主義と主権の均衡を取ること、あるいはより多極的な国際システムを管理することには適していないからです。多くの人々は、バラ色の眼鏡をかけ、郷愁の念を抱きながら国際リベラル秩序について書き、語っています。しかし、それは真実からほど遠いものです。戦後の同盟体制という米国のシステムを前提としていたため、それはほとんど国際的なものではありませんでした。主権の平等を保障していたとはいえ、意思決定の権限が十分に分散していたと論じるのは困難です。むしろ、重要な機関は最大かつ最も強力な国々によって運営されていました。一方、名高いワシントン・コンセンサスは、新興経済国、環境、そしてブルーカラー労働者の犠牲の上に、少数の地域の商業的利益を優遇しました。また、この秩序が真に「秩序立っていた」わけでもありません。もし制度がすべての国の一方的行動に現実的な制限を課すことができていたならば、中東における西側の悲惨な介入は起きなかったでしょう。おそらく、国際リベラル秩序が真に主張しうる唯一の正当性は、リベラリズムそのものへの支持だけでしょう。第二次世界大戦の勝者がすべて開かれた民主主義社会であったことは、確かに有利に働きました。世界の多くはそうではなかったにもかかわらずです。この秩序の本来の保証国自体が混乱に陥っている今、その回復力が揺らいでいるのも無理はありません。したがって、グローバル・ガバナンスという考え方は、結局のところ、世界の政治、経済、安全保障のエリートによる合意形成の枠組みにすぎなかったのです。ある人気のあるインドの右派論客はツイッターで、「特権的なエリートは適者生存を信じておらず、愚か、軽薄、無能な者の生存を信じている」と投稿しました。2 言い換えれば、家柄、特権、そして個人的なネットワークが、高い地位のテーブルに誰が着けるのかを決めてきたのであり、さらに重要なことには、誰が着けないのかを決めてきたのです。これは、トランプ的な発言と受け取られるかもしれません。しかし、開発とサイバースペースに関する章で示すように、20世紀と21世紀の議論はいずれも、小規模でありながら声の大きい影響力のあるコミュニティによって独占されてきました。今日私たちが目にしている反発は、その中核的な原則と理念の多くに対する草の根の反対運動の広がりによって引き起こされています。
では、世界はここからどこへ向かうのでしょうか。私たちは答えと代替案をインドに求めます。二人のインド人が、インドの指導力を主張するのは日和見的に見えるかもしれないことは、私たちも承知しています。しかし、その訴えはあまりにも強く、無視することはできません。多国間主義と規則に基づく秩序を重んじる傾向を持つ、まもなく比較的豊かになる民主的で多文化的な国家は、世界政治を規定する、ますます偏狭で一方的な雰囲気に対する完璧な解毒剤です。規則に基づく秩序とは、国際法、地域安全保障の枠組み、貿易協定、移民に関する議定書、文化的な取り決めなど、時間とともに発展する合意された規則に従って活動を行うという、すべての国による共通の約束です。アジアの大国としての自己認識は、周縁化された人々の利益を守る公平な世界規則を構想し、実行する責任感をインドに与えています。そして、「ヴァスダイヴァ・クトゥンバカム（世界は一つの家族である）」という文明的哲学は、政治的利益を達成する手段として武力を用いることへの意欲を和らげてきました。これは、インド自体が世界中で進行中の混乱から隔絶されていることを意味するものではありません。インドの政治空間においても、激しい民族主義がますます規定的になっているのを私たちは目にしています。また、インドの「台頭」は必然的なものではありません。不平等は根強く残り、社会的リスクや経済運営の失敗、そして分断をもたらす政治のリスクが、依然としてこの国を悩ませています。しかしながら、世界全体のために解決策を提示することは、インド人が自国の問題に取り組むための大きな動機となります。そして、過去70年間のインドの目覚ましい変革は、私たちに楽観視できる多くの理由を与えています。もちろん、私たちは、インドの指導力そのものが目的ではなく、手段であることを自覚しています。21世紀は、グローバル・ガバナンスの正統性と有効性を回復するために、この新たな倫理を必要としています。インドの台頭は、これまで以上に包摂的で、民主的で、公平なガバナンスの方法を推進しなければならず、インド自身の国家的経験は、今日の市場主導型の成長と開発モデルに内在する重商主義を、市場が人類に奉仕するよう仕向けられるモデルへと転換させなければなりません。「ニューデリー・コンセンサス」の時が来たのかもしれません。それはインドの例外主義の比喩ではなく、より包摂的で参加型の世界秩序への呼びかけです。これこそが、インドにとって最も差し迫った要請なのです。
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