多くの国々が、ますます深刻化する干ばつと水不足に苦しんでいる。
ケニアの農家は砂ダムを使って水を集めているが、気候変動によってその作業はますます困難になっている。
これらのダムは近づくのが危険で、流砂に巻き込まれる現実的なリスクがある。
こうした地域では、ソーラーポンプの重要性が高まっている。
80歳になるラファエル・マウユ氏は、ケニア南東部で酪農を営んでおり、引退する予定はない。しかし少し前までは、加齢によって労働集約的な仕事を続けられなくなるのではないかと心配していた。
マウユ氏の6頭の乳牛には定期的に水が必要で、毎日ムウィティニ村の自宅の農場まで水を運ぶのは、疲れ果てる作業であり、時間もかかり、危険を伴うこともあったと同氏は話す。
最寄りの川は年に2回の雨期にしか水が流れないため、地域住民は川に砂ダム（川を横切り、砂を堰き止めることで水を蓄える障壁）を築き、必要なときに使えるよう川の水を蓄えてきた。
ダムはケニアの乾燥地域で広く使われている手法だが、リスクを伴うものでもある。
「季節的な川筋に沿って、水のような重くて不安定な荷物を運んで歩くのは、流砂があるため、しばしば危険です」とマウユ氏は語り、種まきに備えて日雇い労働者が土壌を整えている畑のそばを歩きながら話した。
しかし現在では、ダムから地域住民が水を利用できる安全な集水場所まで水を汲み上げる新しいソーラー式システムが設置されたため、マウユ氏とムウィティニの他の農家は、水を汲む際に心配する必要がなくなった。
世界各地で干ばつと水不足が深刻化するなか、農家や水の専門家は、一年を通して水を利用できる、安価で便利かつ環境を汚さない方法を見つけることが、これまで以上に重要になっていると指摘している。
2月、世界銀行とマクエニ郡政府は農家と協力し、マウユ氏の村に32セルのソーラーユニットを設置した。同村は、世界銀行がケニア各地で設置を支援してきた十数件を超えるオフグリッド型ソーラー事業のうちの一つである。
世界銀行の広報担当者は、取材の依頼をマクエニ郡政府に回したが、同政府は複数回にわたるコメント要請に応じなかった。
1億5,000万ドルの事業のもと、ソーラーポンプは無償で提供され、維持管理費用は、汲み上げた水に対して少額の料金を支払う利用者によって賄われている。
マウユ氏によると、村のソーラーポンプは1日で10万リットルの貯水タンクを満たすだけの水を汲み上げることができ、これは20ヘクタール（50エーカー以上）の土地に灌漑できる量だという。
この量では村人たちの1日の水需要をすべて満たすことはできないが、家畜に水を与えるには十分であると、同氏は話した。
また、長期間の乾季に見舞われた際にも、タンクには基本的な生活に必要な水が確保されており、次の大雨までの間、地域住民を支えることができると、同氏は付け加えた。
「この水を使って農場で飼料用の草を育てたいと思っています。雨が十分に降らないときに、家畜の飼料不足に悩まされずに済むでしょう」とマウユ氏は語った。
「死にゆく大地に命を与える」
国連水機関によると、世界人口のおよそ3分の1が水不足の国々に住んでいる。
そうした国の一つであるケニアでは、同国の気候スマート農業戦略によると、農業の約98%が天水に依存しており、気候変動に対して「極めて脆弱」であるという。
減少する水供給に直面するなか、同じくマクエニ郡にあるカラワ村の20名以上の農家が、農場のダムから水を汲み上げるために、独自の民間ソーラーエネルギーシステムを購入している。
農家によると、この技術は1990年代後半から続いている、地域で繰り返し起きる干ばつのさなかにあっても、彼らの生計を守ってくれたという。
「死にゆく大地に命を与えているような気がします。ソーラーエネルギーのおかげで、雨水の収集を新たな段階に引き上げることができました」と、自分の雨水収集ダムから畑に水を汲み上げるためにソーラー電力を使っている59歳のカロキ・ムトウォタ氏は語る。
新しい灌漑システムに投資する前、ムトウォタ氏は作物への水やりを雨に頼っていたが、その結果、収穫量が低かったり、時には作物がまったく育たなかったりしたと話す。
この地域の他の農家も、ソーラーに切り替える前は、手動ポンプに苦労したり、環境を汚す石油燃料のシステムを使ったりしていたと同氏は話す。
より多くの若いケニア人が都市で働くことを選んでおり、畑で苦労して働くのではなく、ソーラーポンプによって高齢の農家もより長く生計を立てられるようになったと、カラワで農業普及員を務めるドミニク・オモンディ氏は語る。
手動の腰ポンプや手押しポンプを使う地域では、川や井戸から水を汲み上げるのに2人以上、そして多くの筋力が必要になると、オモンディ氏は指摘する。ソーラー式ポンプは、操作に1人だけで済む。
「年を重ねると、手動で水を汲み上げるのが難しくなります。しかしソーラーポンプを使えば、座ったままでも、技術がほとんどの作業を代わりにやってくれます」と同氏は語った。
ソーラーの可能性
ケニアの電力の半分以上は再生可能エネルギーによって供給されており、主に水力発電と地熱エネルギーによるもので、太陽光発電による発電は1%未満であると、2018年のストックホルム環境研究所（SEI）の報告書は示している。
1月の気候サミットで、ケニアのウフル・ケニヤッタ大統領は、同国は2030年までに全電力を再生可能エネルギーで発電すると宣言した。
ケニア製造業者協会のフィリス・ワキアガ最高経営責任者は、同国がその目標を達成するには、再生可能エネルギーの広範な普及を促すためのさらなる取り組みが必要だと述べた。
そこには、再生可能エネルギー事業を銀行に支援してもらうよう説得することも含まれると同氏は話す。
「主な障壁は依然として資金調達であり、その大きな理由は、金融機関がそうした事業への資金提供に消極的であることです」とワキアガ氏はメールで語った。
「地域の銀行セクターに、ソーラー事業を支援する必要性を理解してもらうよう働きかける必要があります。」
