北朝鮮は6回目の核装置実験を実施した。これまでに分かっていることから判断すると、今回の実験は過去最大の規模だったようだ。平壌の国営通信社、朝鮮中央通信（KCNA）は実験を「完全な成功」と表現し、長距離ミサイルの先端に搭載できるほど小型化された先進的な水素爆弾だったと主張した。
それが事実かどうか確認するにはまだ時期尚早だが、北朝鮮が今回実験したものが、過去の装置より明らかに大きかったことは確かだ。地震観測ではマグニチュード6.3の地震として爆発が検知され、ノルウェーのNORSAR地震観測所は、爆発の威力が実に120キロトンに相当すると推定した。
強硬な言辞、ミサイル発射、軍事演習、部隊の移動が続き、極度の緊張が高まった数カ月を経て、北朝鮮は以前から目指していると公言してきた、ミサイル搭載型の実用的な熱核抑止力の獲得にかなり近づいたようだ。ついに核シェルターへ逃げ込む時が来たのだろうか。
その問いに答える前に、北朝鮮が最近何をしてきたのか、そしてなぜなのかを振り返っておこう。
周到に練られた計画
9月4日時点で、北朝鮮は2017年に20発を超えるミサイルを発射実験していた。短距離のものもあれば中距離のものもあり、多くは東シナ海に着弾するよう狙いが定められていた。発射に失敗した例もあったが、1発は日本北部の上空を飛行した。こうした発射はいずれも、真空の中で起きたわけではない。東アジアの主要な関係国の間で繊細に、ほとんど振り付けられたかのように展開する相互作用の一部であり、軍事的な動き、国内政治の駆け引き、国際的な野心が織りなす舞踏なのだ。
朝鮮半島の問題は、常に未解決の朝鮮半島分断問題、朝鮮戦争後の休戦協定、そして日本と韓国の復興と防衛のためにこの地域へ恒久的に駐留する数千人の米軍兵士の問題に行き着く。米軍の駐留は平壌の権力エリートの安全保障に対する直接的な脅威であり、金政権が大規模な軍と核抑止力が必要だと主張する口実にもなっている。
この1年、北朝鮮は特に、米国が配備を進める終末高高度防衛（THAAD）システムを懸念してきた。これはロッキード・マーティン製の弾道ミサイル迎撃システムだ。THAADは中国と韓国でも論争の的となっているが、3月までには朝鮮半島に到着していた。その時点で北朝鮮はすでに、新型の北極星2型ミサイルを実験し、金正恩の異母兄を暗殺したとされる。異母兄は金正男であり、さらに中距離弾道ミサイル4発を発射した。発射先は3月6日の東シナ海だった。
THAADの一部が5月初めまでに配備され、運用可能となり、韓国の新大統領が就任すると、その後数週間に北朝鮮は射程の異なるさまざまなミサイルを発射した。一方、米国は韓国との恒例の合同ミサイル演習を実施し、軍艦を派遣した。派遣先は朝鮮半島近海だった。
国際社会も例によって、いつもの非難の言葉を並べ、すべての発射を糾弾した。「容認できない」「嘆かわしい」「到底許されない」。一連の動きは8月5日の国連安全保障理事会決議2371に結実し、北朝鮮の輸出入と海外労働者をさらに標的にした。
明らかに、この決議は北朝鮮の計画を思いとどまらせていない。今回の実験は技術面でも政治面でも大きな一歩に見えるが、実際には小さな一歩にすぎない。
いつもどおり？
世界の注目が主に外交上の応酬、とりわけ北朝鮮について実際の決断を迫られたときにドナルド・トランプがどう動くかに集まる一方、38ノースなど複数の情報源は、既存の豊渓里実験場が新たな核実験に適した状態にあり、早ければ4月には準備が整っていたとすでに報じていた。それ自体は驚くことではなかった。より大型で機動性の高い爆弾は核開発計画における最新の段階にすぎず、以前から計画に盛り込まれていた。
それでも平壌は、まだ目標を達成しきってはいない。水素爆弾をミサイルに搭載できる可能性があるとしても（あくまで可能性にすぎない）、なお解決すべき根深い技術的課題がある。とりわけ、燃え尽きることなく大気圏に再突入できる長距離ミサイルの設計が課題だ。
一方、軽率で予測不能性の高い軍事行動を避けるなら、国際社会に残された手段は制裁と強硬な言辞くらいしかないように見える。これまでのところ、どちらも効果を上げておらず、逆効果になり始めている可能性もある。
ドナルド・トランプが北朝鮮の長距離ミサイル実験への報復として「炎と怒り」で脅した際、私は、彼の挑発的な言辞が平壌をさらにミサイル実験へと駆り立てる可能性が高いと指摘した。今後もそうなるようだ。最新の核実験のニュースで目を覚ますや、トランプは北朝鮮をならず者国家と示唆しただけでなく、それは驚くことではないが、中国にとって恥だとも述べた。
これは根本的な誤解だ。確かに中国との貿易は北朝鮮経済にとって不可欠だが、平壌の行動に責任を負うのは平壌自身である。この危機を動かしているのは、中国が北朝鮮を後押ししているという見方ではなく、北朝鮮自身が安全保障と防衛をどう捉えているかだ。前述のとおり、その世界観は朝鮮戦争の休戦と未解決の問題にまでさかのぼる。
現状では、北朝鮮が「核保有国」を名乗るのに十分な技術を開発したことは明らかであり、他国がその資格を認めるかどうかは関係ない。同様に、北朝鮮領土への軍事侵攻があれば、今や核武装した国家となった北朝鮮が報復する可能性は非常に高い。つまり、通常戦力による軍事介入を論じることは事実上意味をなさない。
関係するすべての当事者は、このことを十分に承知している。したがって、この危機を前に進める唯一の道は、北朝鮮の核戦力をどう管理するかについて何らかの対話を行うことだ。何百万もの人々の安全が懸かっているとき、敵対相手と話すことは弱さの表れではない。
