最近の調査で、ヨーロッパの成人の過半数が、国際テロを大陸にとって最も差し迫った脅威と考えていることが明らかになったのは、おそらく驚くことではない。
成人の考えを知るうえで貴重な情報ではあるが、ヨーロッパの子どもや若者が、生命や民主主義に対する最大の脅威を何と捉えているのかは、ほとんど知られていない。
若者、とりわけ10代の若者は社会に関心がなく、国内の問題はもちろん、国際問題にも目を向けていないという固定観念がある。しかし、それは真実とはかけ離れている。
若者の見方
過去4年間、私たちの研究グループWISERDEducationは、ウェールズ各地の小中高校で生徒を対象に調査を実施してきた。調査では、生活や教育、広い世界に対する認識について尋ねている。2016年には、中高生約700人（13～18歳）に「今日、ヨーロッパが直面する最も重要な問題」は何だと思うかを尋ね、成人の認識と異なるか、また年齢によって見方に違いがあるかを調べた。
生徒には、気候変動、経済の不安定、国際テロ、貧困、戦争、エネルギーの供給可能性、人口増加、核兵器の拡散、感染症という9つの問題を選択肢として提示した。下のグラフは、最も多く選ばれた5項目を選んだ生徒の割合を示している。残りの選択肢は「その他」としてまとめられ、どの学年でも選んだ参加者はごく少数で、20％未満だった。下のグラフには「わからない」と答えた生徒も含まれていない。
参加者の間では、国際テロがヨーロッパにとって最大の問題として際立っていた。しかし、学年別に見ると、より微妙な違いが浮かび上がった。
Year 9（13～14歳）の生徒では44％がテロを最大の問題と考えていたが、Year 11（15～16歳）では33％に低下した。Year 13（17～18歳）でテロを最大の問題と考えた生徒の割合は、さらに低く20％だった。
上級学年の生徒では、ヨーロッパが直面する最も重要な問題として、テロに代わって経済の不安定が挙げられた。学校生活の終わりが近づくにつれ、雇用や経済が彼らにとってより身近な問題になっていたことを反映しているのかもしれない。しかし、この学年層では経済の不安定が最上位だったものの、Year 13では一つの問題が突出していたわけではない。生徒の懸念は、テロ、気候変動、貧困など、いくつかの重要な問題に分散していた。
興味深いことに、上級学年の生徒ほど、気候変動をヨーロッパにとって最も重要な問題と見る傾向が強かった。気候変動を最大の懸念として挙げたのは、Year 9ではわずか12％、Year 11では11％だったが、Year 13では18％に上昇した。実際、これはテロを最も重要な問題と見たYear 13の生徒の20％をわずかに下回るだけだった。
脅威の認識に影響する要因
生徒の多くが国際テロをヨーロッパにとって最も差し迫った問題に選んだ理由の一つは、調査を実施した時期にあったのかもしれない。生徒への調査は2016年春、パリでの襲撃事件の直後に行われた。事件の翌月、子ども向け相談窓口のChildlineは、英国でも同様の襲撃が起きる可能性を不安に思う若者からの電話が急増したと報告した。先行研究でも、人は物理的にも時間的にも自分に近い脅威を優先しがちだと示されている。
また、テロ攻撃は一般に、より大きな脅威と見なされることがある。明確な実行者がいるためだ。対照的に、気候変動は特定の集団や個人の責任にできないため、脅威として実感しにくい。気候変動がすでに起きていること、さらに国際テロのような別の脅威が、地球温暖化による混乱と結びついている可能性を示す証拠が数多くあることを考えると、これはもちろん大きな問題である。
ヨーロッパへの脅威に関する研究では、国際テロが懸念事項の上位に常に挙がる。その文脈で今回の調査から明らかになった意外な点は、Year 13の生徒の非常に多くが気候変動を差し迫った問題と考えていたことであり、その割合は成人の見方を調べた一部の調査を上回っていた。
最近のYouGovの調査によると、英国人は世界でも気候変動への懸念が特に低い人々の一つで、最も差し迫った問題として選んだのはわずか12.8％だった。2016年の私たちの調査では、17～18歳の18％が気候変動をヨーロッパが直面する最も重要な問題と考えていた。また、生徒の年齢が高いほど気候変動を優先する傾向が強かったことから、若い成人の次世代では意識が変わりつつあるようだ。
