デジタル技術は、教育や保健などのサービスを市民に提供する方法を急速に変えうる。未来の公共サービスは、効果的で、効率的で、公正で、データに基づき、個人のニーズに応えるものでなければならない。そして、このビジョンを現実のものとするための基盤は、今から整える必要がある。
データは賢明に管理されれば、すべての人に質の高い保健・教育サービスを提供し、社会的・経済的な包摂を促進するための鍵となりうる。迅速に、大規模に、かつ持続可能な方法で。これらの刺激的な機会とともに、各国はデジタル革命に伴うリスクも予測し、管理しなければならない。この目的のために、データと技術の先駆的な活用からインドが得た4つの教訓は、他の開発途上国にとって参考になる。
第一に、規模の拡大は、後から考えるのではなく、事業設計の最初の段階から組み込まれるべきである。インドでは、100万人の地域保健ワーカーが農村部に医療を提供できるようにするにはどうすればよいか、また、より良い仕事を求める1億人の若者のスキルをどう向上させるかを考えなければならない。世界も同様の問いを立てる必要がある。世界中の2,000万人の乳児に安全で質の高いワクチン接種を提供し、また、2億6,000万人以上の学校に通っていない子どもや若者に教育を提供するにはどうすればよいか。
第二に、各国は持続的な成功に必要な基盤となるデジタルインフラの整備に注力し、最新の目新しいイノベーションの魅力に惑わされないようにしなければならない。開発途上国は、新しい技術に飛びつくことが多すぎた。「学童にタブレットを配布せよ！」といった具合に、それが特定の国内の状況でどのように活用されるかについて十分に検討することなく。その結果、規模を拡大して持続的な効果をもたらせなかった、期待外れの試験的プロジェクトが数多く生まれている。
新たな報告書は、オックスフォード大学ブラバトニク公共政策大学院に拠点を置く「繁栄への道筋：技術と包摂的開発に関する委員会」によるもので、各国がこの問題にどう対処できるかを示している。報告書は、教育や保健サービスにおける前向きな変化を活かすため、基本的なインフラやスキルを含む「デジタル基盤ブロック」の土台を築くよう各国に求めている。さらに各国は、その周囲で新たな技術的ソリューションを大規模に展開できるよう、不可欠な「デジタル足場」を整備すべきである。
インドはこの点で先頭に立ってきた。新たなデジタルインフラを意図的に公共財とすることによってである。例えば、アーダーは、インドの生体認証による固有識別システムであり、開発途上国に10億人を超える人々が暮らすなかで、固有のIDを確立するという社会的課題を、最先端の技術によって解決できることを示している。12億人を超える市民が利用するアーダーは、今や社会的イノベーションのプラットフォームとなり、さまざまな課題に対する多くの新たなソリューションを生み出し、インド全土の各分野における複数の取り組みの基盤となるIDとしての役割を果たしている。
例えば、アーダーの利用は、さまざまな政府制度の濫用防止に役立っている。たとえば、調理用ガス補助金が一定期間に市民一人につき一度だけ支給されるようにしている。アーダーはまた、パスポートの申請や更新、銀行口座の開設、迅速で便利なクレジットへのアクセスといった主要な手続きにおいて、すべての市民が身元証明として利用している。
同様に、私が共同設立者であるリフィ・ニレカニおよびシャンカル・マルワダとともに立ち上げた非営利イニシアチブであるEkStepは、インド全土の2億人の子どもたちの読み書きと計算能力を向上させるため、学習者中心の技術ベースの社会プラットフォームを構築してきた。大規模に効果をもたらすため、EkStepは、孤立したサイロの中にあるさまざまなイノベーションをつなぎ、協働と共創のネットワークを通じて、教育エコシステム（公共、民間、社会セクター）全体の主要な関係者を巻き込んでいる。この開かれた無償のデジタルインフラは、教室内の教材、学習・研修コンテンツ、評価支援ツール、教員の登録簿、報酬と表彰、学習コミュニティなど、さまざまなソリューションを可能にしている。
第三に、各国はデジタルデータの収集と利用から生じるリスクを予測し、効果的に管理しなければならない。最初の一歩として、インド政府は、市民がデータの特定の利用について理解し、承認できる電子的な同意の枠組みを構築した。
しかし、同意に加えて、利用者と利害が対立しない新たなデータ処理の制度も必要である。例えば、インド準備銀行が設計した、よく練られたデジタル口座アグリゲーターの仕組みでは、借り手が特定のデータに、特定の目的のために、指定された期間のみアクセスすることに明示的に同意したうえで、潜在的な融資者が借り手の金融資産をデジタルで確認できる。大規模な金融包摂を実現するためには、政府、民間部門、市民社会の主要な関係者が、市民が自らのデータを主体的に管理できるような基準、規制、制度を速やかに確立しなければならない。
最後に、段階的な進化的アプローチでは、大規模で複雑な社会問題は解決できない。組織はしばしば、大きな社会的課題（農村部インドにおける医療へのアクセス改善など）の解決策をすでに持っており、単にその問題を少しずつ削り続ければよいと考えている。完璧な解決策を一つ探すのではなく、各国は、情熱的なイノベーターに力を与え、同時に何百もの異なる問題に対する何千もの解決策を共創できる相互接続されたネットワークを育むデジタルインフラを構築すべきである。サイロを増やしてより良くするのではなく、より機敏でオープンなイノベーション環境が必要である。
新たな技術、制度、規制は、各国が教育と保健を再構築し、人的資本を育て、若者を未来の仕事に備えさせる助けとなりうる。もちろん、インドはこの点でまだ多くのことに取り組む必要がある。しかし、これまでの成功が、他の開発途上国にも同様に大胆で包摂的なデジタル構想を育むきっかけとなることを願う。
