インドの大きな人口ボーナスは、極めて大きな可能性を秘めているはずだ。25歳未満のインド人は6億5,000万人、35歳未満は8億4,500万人に上り、同国の労働力人口は2050年までに10億8,000万人に増加すると見込まれている。
しかし、これらの数字は前向きに見えるものの、その動向は別の実態を物語っている。問題は複数の形で表れている。エリート校であるインド工科大学（IIT）の一般枠の定員は6,000人を下回るが、そこに受験する学生は140万人に上る。また、政府機関の初級職には、MBA取得者や博士号保持者が応募している。
毎年1,300万人の若者が労働市場に加わるなか、その中で就業可能なのは、経営管理の専門職では4人に1人、エンジニアでは5人に1人、大卒者では10人に1人に過ぎないという現実は、悲劇的であると同時に衝撃的である。インドのスキルギャップと時代遅れの教育カリキュラムがこの傾向の一因となっており、その一方で、無数の若者が本来受けるべき水準より遥かに低い待遇で妥協せざるを得なくなっている。インドの教育エコシステム全体には大きな刷新が必要だが、特に検討、努力、再生を最も強く必要としているのは、インドの若者の27.2％、すなわちほぼ1億7,500万人の若者（就学・就労・職業訓練のいずれにも参加していない層）である。
15歳から29歳までのこの取り残された若年層は、インドが現在取り組んでいる若者の生産性向上、持続可能で包摂的な成長の促進、そして彼らの状況改善に向けた複数の施策の実施を踏まえると、さらに大きな意味を持つ。
格差
特権
インド経済を結びつける社会経済的な基盤は脆弱である。上流階級や中上流階級は、子どもを望むだけ長く教育を受けさせる余裕があるが、同じことは、経済的負担を優先せざるを得ない中間層や、生計を立てるのに苦労している下位中間層には当てはまらない。このような状況を踏まえると、なぜ教育という特権が富裕層の専有物となっているのかという疑問が生じる。教育の中途離脱や退学の具体的な理由は、ミクロレベルで分析する必要がある。
文化的背景
衝撃的なことに、この取り残されたカテゴリーに該当する若年男性は6.5％をわずかに下回るのに対し、若年女性は約45％に上る。インドでは、さまざまな理由から依然として男児が優先されている。21世紀である今日においても、「女性の収入」で生活するという考え方はタブー視されており、準都市部や都市部の組織でも珍しくない考え方である。教育、経済的エンパワーメント、経済的自立の機会は男児に与えられる一方、女児は家庭に留め置かれる。また、女性の「名誉」を守る必要があるという考えや、女児の安全を常に心配し続けるよりも家に置いておく方が容易だと家族が考えることも、教育、職業訓練、雇用の機会を奪われる若年女性が多い一因となっている。
関連する課題
早期に教育を離れることは、多面的な影響をもたらす。仲間のネットワークや社会的な規範、教室外の情報の欠如、そして社会からの孤立への不安は、子どもの頃に学校を中途退学した若者が教育や職業訓練に復帰することを妨げかねない。
成功の指標
成功の定義は長く議論されてきたが、それは人によって意味合いが異なる。人々をカテゴリーに分類し、就職の斡旋を個人の成功を判断する唯一の基準とすることは、ほとんど効率的ではない。幸福感、満足感、教育への再入学のしやすさ、障壁を自信を持って乗り越える能力、経済的に成立する生産性といった代替的な指標を、信頼性を持って定義し受け入れることが、今日の差し迫った課題である。
解決策
スキルベースのカリキュラムの導入
インドの教育制度は変わる必要がある。それは絶対に必要である。この50年間、子どもたちは同一の全国共通カリキュラムで学んできたが、外の世界は前進している。技術の枠組みの急速な変化、急速な自動化、そして雇用可能性や専門的スキルへの要求の変化により、スキル志向の強固なカリキュラムと、魅力的な学習教育法の両方を開発・実施する必要がある。私たちの焦点は、言語、理科、数学を超えて、学生の雇用可能性を高める専門的・生活的スキルの育成へと向かわなければならず、同時に新たな職業カリキュラムを効果的に設計・提供する必要がある。
産業界を教室へ
就学・就労・職業訓練のいずれにも参加していない若者が直面する主要な課題の一つは、産業現場での経験が著しく不足していることである。これは、職業課程で学ぶ学生にとってとりわけ重要である。現在、多くの大学で提供されているような、産業界が設計した課程を取り入れることは良い考えである。私たちが熟練労働者を強く必要としていることは周知の事実である。多くの組織は、自ら訓練した学習者を採用し、就業の機会へと導いている。しかし、最も重要な点は、学習者が教育制度へ再入学する追加の負担を負うことなく、職場で求められていることに正確に備えられるということである。
専門的なキャリア指導と若者のエンパワーメント・プログラム
学校、単科大学、大学、職業訓練センターといった全国の教育機関は、高度なキャリア指導体制と、学生に助言できる専門家を切実に必要としている。多くの産業を破壊する技術と自動化が急速に普及する中、学生のキャリアを将来にわたって確かなものにする必要性は、かつてないほど高まっている。全国的なキャリア指導制度を導入し、必修のキャリア指導カリキュラムの実施に取り組むことは、学生全般、特に教育や就労から離れた若者にとって役立つだろう。さらに、若者のエンパワーメント・プログラムは草の根レベルにまで行き渡る必要がある。取り残された若者を取り込み、彼らが国の発展に役割を果たせるよう学ぶ機会を提供するのに十分な、専用の全国若者エンパワーメント・プログラムを求める声が切実に上がっている。
「仕事の未来は予測できない」という格言は、繰り返し語られてきた。しかし、専門能力の向上に取り組み、主要なスキルを磨き、自立を信じている私たちの大多数にとっては、それは直感に反するように思える。曖昧さを乗り越えるための、おそらく唯一の持続可能な答えなのである。この夢を現実にするためには、若者が選択を行い、教育に留まるか、技術訓練を受けるか、あるいは生産的な仕事に従事できるよう、私たちは若者を信頼しなければならない。この三つはいずれも、インドが世界の人的資本の大国になるという決意の証である。
