今年初め、世界経済フォーラムのダボス年次総会に出席した際、リナーホルン山の頂上で組織心理学者のアダム・グラントに会った。彼の著書『GIVE & TAKE（GIVE & TAKE「与える人」こそ成功する時代）』に触発され、私は国境を越えたメンタリングを行うグローバルコミュニティー、ネットワーク・キャピタルを立ち上げていた。彼の今後のプロジェクトについてもっと知りたいと思っていたところ、幸運にも会議場へ戻る最後のケーブルカーに乗り合わせた。
雲の中を降りていく間、アダムは独創的な思考と起業家精神を育むうえで重要な洞察を三つ話してくれた。第一に、国全体のイノベーションや経済成長の速度は、子どもたちが読む本にまでさかのぼることができる。第二に、適切なメンターを見つけるのは難しいが、歴史やフィクションに登場する偉大な独創性を持つ人物の物語に、自分に近いロールモデルを見いだすことができる。第三に、結果を重視する論理や失敗への恐れは、教室や役員室でのイノベーションを阻む大きな障壁となっている。
アダムの洞察をインドの状況に当てはめると、同国の教育制度がなぜ一貫して、生徒の学びとイノベーションへの意欲を引き出せずにきたのかが見えてくる。全体像を把握するには、1835年にまでさかのぼらなければならない。英国の歴史家T.B.マコーリーは、悪名高い1835年の「教育に関する覚書」に次のように記した。「われわれが統治する何百万もの人々とわれわれとの間を取り持つ階級をつくるため、今できる限りのことをすべきである。血と肌の色はインド人でありながら、嗜好、意見、道徳、知性においては英国人である人々の階級を。」
簡単に言えば、マコーリーの構想は、従順で有能かつ礼儀正しい事務員の国をつくることだった。そして、その名残は彼の死後も長く続いた。独立後でさえ、新生インド政府の最初の5カ年計画は、計画期間全体で200万ドル未満しか配分せず、学校教育の重要性を著しく軽視した。マコーリーの影響は非常に根強く、ほんの数年前まで、学校の試験問題のおよそ半分は事実の暗記を求めていた。たとえば、「光速を有効数字8桁で答えよ」という問題だ。このような問いで何を達成しようとしているのかは分からないが、イノベーションや独創性、起業家精神を育むものでは決してない。
幸い、政府はこの課題の深刻さを認識し、インドの旧計画委員会にあたるインド国家変革機構（NITI Aayog）の主導のもと、アタル・イノベーション・ミッション（AIM）を立ち上げた。AIMの目標は、教育機関にイノベーションと起業家精神の文化を広めることだ。
特に期待しているのは、学校にアタル・ティンカリング・ラボ（ATL）を設置することだ。ATLは、生徒が自ら手を動かし、革新的なアイデアを形にできる作業スペースである。シンガポール、フィンランド、香港などでは、こうした試作・実験ラボが大規模なイノベーションを生み出してきた。これらの国・地域が今日、世界で最も革新的な国・地域に数えられるのも不思議ではない。たとえば香港では、15歳未満の生徒たちが分光法とセンサーを使い、バングラデシュ最大のマングローブ林であるスンダルバンスでの油流出という課題に取り組んだ。すべては、地域の課題を解決するテクノロジーと共感の力を、生徒たちが理解したことから始まった。周囲の励ましを受け、実験と迅速な試作を重ねるなかで、生徒たちは社会課題を自分ごととして捉え、世界にも応用できる革新的で費用対効果の高い解決策を開発しようという意欲を得た。インドでもATLがこのようなイノベーションの波を起こすことを期待している。
第1段階では、包括的な選考を経て、全国の484校がATL設置校に選ばれた。これらの学校はAIMから一部助成を受ける一方、財政的な持続可能性に責任を持ち、最高水準の質を確保する必要がある。この仕組みはNITI Aayogによる先駆的な取り組みであり、説明責任を確保し、イノベーションに報い、透明性を高め、生徒の成果をさらに向上させるための競争を促す。
最近、マイクロソフトはアタル・イノベーション・ミッション参加校の教師25人を対象に、3日間のイノベーション・ブートキャンプを開催した。外部の専門家やメンターが、IoT、ビッグデータ、デザイン思考、3Dプリンティングの細かな知識を教師たちに紹介した。目的は、こうした技術の専門家にすることではなく、生徒と共有して創造性を解き放つためのツールを教師たちに身につけてもらうことだった。ブートキャンプの最終成果として、教師たちはチームでプロジェクトに取り組み、実際に機能する試作品を開発した。その一つは、私がこれまで見たなかで最も革新的な交通ソリューションだったと言ってよいだろう。学びたいという彼らの意欲と、学んだことを教室に持ち帰ろうとする姿勢に心を動かされた。
このイノベーション・ブートキャンプをさらに特別なものにしたのは、多忙なスケジュールの合間を縫って学校の教師たちに知見を共有した、業界のシニアメンターたちの存在だった。終了後、メンターの一人に、仕事のある日の真ん中にどうやって時間をつくったのか尋ねた。彼女はこう話した。「私は医師の家系に生まれ、デザインが情熱を注ぐ分野であって医学ではないのに、家業を継ぐよういつもプレッシャーを感じていました。メンターのおかげで、成功に決まった処方箋はなく、自分の情熱が別のところにあるなら医師にならなくてもいいのだと気づきました。学校で小さなプロジェクトに取り組むよう、背中を押してくれたのです。ついに全国デザイン入学試験を受け、見事合格しました。デザイナーとしての成功も、人間としての幸せも、メンターのおかげです。」
ネットワーク・キャピタルはNITI Aayogと提携し、大学、企業、非営利団体、文化運動、スタートアップから優秀な人材を見いだして育成し、メンター・インディアに送り出している。これは、意欲と能力のある専門職がアタル・ティンカリング・ラボ（ATL）でボランティアとして時間を提供するよう促す全国的な運動だ。メンター・インディアは、世界で最も意欲的なメンタリング施策の一つと言ってよい。成功を祝うにはまだ早いものの、業界リーダー、CEO、文化分野の起業家、変革を主導する人々からの反応は心強い。
アタル・イノベーション・ミッション、アタル・ティンカリング・ラボ、メンター・インディアが一体となれば、若い起業家を育てる大きな可能性がある。彼らは計り知れないステークホルダー価値を生み出すだけでなく、世界的な課題に対する画期的な解決策を開発し、インドが国連の持続可能な開発目標（SDGs）を達成する一助となるかもしれない。実業家のナラヤナ・ムルティはかつて、「インドにできないことも、インド人ならできる」と語った。この言葉は私にとって、国への希望と絶望の両方を雄弁に表している。こうした国のミッションが始まり、すべての関係者が支援すれば、インドとインドの人々は互いに力を与え合い、その過程でひらめきの機会を広く行き渡らせることができると信じている。
