2022年3月、インドでは記録が始まって以来122年で最も暑い気温が観測された。
科学者らによると、大気中に温室効果ガスが蓄積していることが、インドの気温上昇につながっている。
極端な暑さは、貧困層や社会的に疎外された人々に不均衡な影響を及ぼす。そうした人々は、暑さの中で長時間働く必要がある、労働集約型の仕事に就いていることが多い。
専門家らは、死亡を防ぐために高温や熱波を緩和することが不可欠だと述べている。
今年の夏の暑さは、インド各地ですでに耐え難いものになっている。「午前10時を過ぎると、もう働けません」と、デリー郊外ノイダで人力車を引くスニル・ダスさんは話した。デリーでは3月に前例のない熱波が観測された。気象局が暑季の始まりを正式に認定する1カ月も前のことだった。
焼けつくような暑さのため、ダスさんのような屋外労働者は勤務時間を変えざるを得なくなった。「10時を過ぎたら家に戻り、暑さが少し和らぐ夕方に仕事を再開します」とダスさんは言う。「収入は減りましたが、ほかにどうしようもありません」
インド気象局（Met Department、IMD）が記録を取り始めて以来、今年の3月は122年間で最も暑い月となった。前年の3月も極端な暑さとなり、観測史上3番目の高温を記録していた。短い春が夏へと変わってしまった理由の一つは、大気中に温室効果ガスが蓄積していることだと科学者らは述べた。地域の気象条件も影響している。
全国の平均最高気温が33.10℃に達した3月は、夏の早期到来を告げた。こうした傾向は常態化しつつある。もっとも、気象局は高温の原因として、同月の降雨量が少なかったことを挙げている。インド全体の降雨不足は72%に達し、北西部では最大89%に上った。
ここ数十年、インド全土で夏の気温が上昇している。その傾向は、4月から6月の夏季に国内で発生する熱波の日数にも表れている。
極端な暑さが増加
気象局が進めている調査によると、インドの熱波の日数は10年ごとに急速に増加している。1981～90年の413日から、2001～10年には575日、2011～20年には600日へと増えた。主に内陸部にある103か所の気象観測所で、極端な高温となる日数が一貫して増加していることが調査で示された。
まだ公表されていない最新の数値は、以前の研究を更新するものであり、同じ観測所で2010年までに得られたデータを対象としている。進行中の調査では、1961～2020年の4月から6月にかけて、103か所の観測所の大半で熱波の発生頻度が大幅に増加する傾向が記録されたことも示されたと、研究者らは述べた。
主な原因の一つは気候変動だと、コッタヤムにある気候変動研究所の所長、D・S・パイ氏は述べた。「平年の最高気温から大きく外れるほかの理由には、地域の気象条件や、コンクリート化の進行、森林伐採、土地利用の変化などの要因もあります」とパイ氏は話す。同氏は以前、プネーのIMDで気候科学者を務め、調査の開始当初から参加している。
パイ氏によると、調査対象となった主に内陸部の地域では、4月から6月までの3か月間に平均して8日を超える熱波が発生した。また、1961年からの前の30年間と比べて、1991～2020年には影響を受ける地域が地理的に拡大した。
調査では、インド北部、北西部、中部、東部、半島部北東の地域を含む熱波の中心地帯の多くで、5月に最も多くの深刻な熱波が記録されたことが明らかになった。
インドの気象局は、最高気温が40℃に達し、かつ平年を少なくとも4.5度上回った場合に熱波と認定する。平年との差が6.5度以上になると、熱波を深刻な熱波に分類する。
「インドで極端な高温現象が増えていることは間違いありません」と、民間気象予報会社スカイメット・ウェザー・サービスの気象・気候変動担当副社長、マヘシュ・パラワット氏は述べた。「地球温暖化が主な役割を果たしていますが、ほかにもいくつかの要因が作用しています」
ヒマラヤでも高まる暑さ
パラワット氏によると、3月の猛烈な暑さは、この時期には通常気温が低いヒマラヤ地域のヒマーチャル・プラデーシュ州やウッタラーカンド州にも及んだ。これは、国内全体で気温が上昇していることを示している。
パイ氏によると、山岳地域で寒波の日数が過去30年間に減少しているというIMDの調査結果も、これを裏付けている。「過去30年間は、インドでも世界全体でも最も暑い期間でした」と同氏は述べた。「熱波のような極端な気温現象は、地球温暖化の重要な特徴です」
今年1月に公表されたIMDの「インド気候災害・脆弱性アトラス」と同様、IMDの研究は3月の気温を対象としていない。アトラスは4月、5月、6月、7月の熱波発生状況を扱っており、インドの熱波の中心地帯では、1961～2020年に西ラジャスタン州、アーンドラ・プラデーシュ州、オディシャ州の一部が最も深刻な影響を受けたことを示している。インドでは地区の13%、人口の15%が熱波の影響を受けやすいと、アトラスは明らかにした。
「気候変動と平均気温の上昇には明確な関連があり、それが熱波の影響を悪化させています」とパラワット氏は述べた。
人間活動による気候変動は、すでに世界各地の多くの気象・気候の極端現象に影響を及ぼしていると、2021年8月に気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が発表した、画期的な「コードレッド」報告書は述べている。国連の気候専門家機関によるこの報告書は、今後20年間の平均で、地球の気温上昇が1.5℃に達するか、それを超えると予測した。
世界平均には南極のような地域も含まれるため、インド全土にそのまま当てはまるわけではない。インドでは平均気温がより速く、より大幅に上昇している。IPCCの報告書は、インドで熱波がより頻繁かつ激しくなると警告した。
インドを含む南アジアについて、報告書は「21世紀には熱波と高湿度による熱ストレスが、より激しく、より頻繁になる」と述べた。これは、気象局が記録した実際の気温データや、先に挙げた調査結果によって裏付けられている。
熱ストレス
極端な暑さが貧困層や社会的に疎外された人々に不均衡な影響を及ぼすことは、すでによく知られている。インドにはそうした人々が大勢いる。さらに、インドの生産年齢人口のほぼ半数が農業に従事しており、夏季には屋外の暑さにさらされながら長時間働く必要がある。
国内で2番目に多くの人を雇用する建設業の労働者の苦境や、暑い時間帯に屋外で働かなければならない人力車運転手のダスさんのような人々の多さも考え合わせると、インドが非常に大規模な問題に直面していることは明らかだ。
2017年のある研究によると、1960年から2009年にかけてインドの平均気温は0.5度を超えて上昇した一方、100人を超える死亡者が出る大規模な熱関連死亡事象の発生確率は最大146%上昇した。同研究は、「研究」と題され、インドの熱波による死亡確率の上昇。
「今回の結果は、平均気温が0.5℃のように中程度で、実際には避けがたい上昇であっても、脆弱な人々のレジリエンスを大幅に高める対策を講じなければ、熱関連の死亡が大きく増える可能性があることを示唆しています」と、研究は予測していた。
2010年の熱波では、アーメダバード市だけで1,300人を超える死者が出た。これを受け、連携した熱波対策計画を策定する取り組みが始まった。
5～6年前にこうした取り組みが始まって以来、国内の多くの都市や地域が、一般の人々、とりわけ屋外で働く人々への極端な暑さの影響を緩和するため、都市単位や地域単位の熱波対策計画を急いで策定・実施してきた。
「最終的には、気候危機に対処するために温室効果ガスの排出を減らすしかありません」とパイ氏は述べた。「しかし、恒久的な解決策が見つかるまでは、熱波の影響を受けやすい地域で熱波対策計画を展開することが重要です。IMDはこの点で、各地区や都市の当局と連携しています」
パラワット氏は、夏の高温とそれに続く熱波への緩和策は差し迫った課題だと述べた。「勧告のような短期的な対策と、植林のような長期的な対策を、同時に進める必要があります」
