インドがデジタルトランスフォーメーションの軌道に沿って進むにつれ、インド社会におけるデジタル技術の普及拡大は、大きな経済的機会をもたらしている。政府は、2025年までにインドを5兆ドル規模の経済へと転換することを目指している。インドが第4次産業革命 Fourth Industrial Revolutionの経済的恩恵を享受するためには、政府、大企業、中小零細企業、スタートアップ、起業家、そして社会全体の参加が求められる。インド企業にとって、これは両手でつかむべき機会である。
第4次産業革命の最前線にある企業は、すべての国民に future-ready なインドを確実にもたらすため、率先して意識向上を図り、技術的な専門知識と指導を提供しなければならない。
国家の宝
新たな最先端技術がほぼ毎日登場するなか、組織はデジタルの衣をまとう必要性を認識しつつある。今日の極めて競争の激しい環境において関連性を保つのに役立つ革新的なソリューションを、組織はますます採用している。マッキンゼー・グローバル・インスティテュートの最近の報告書によると、2030年までに世界の労働人口のおよそ14％が、デジタル化、自動化、データ管理・分析といった分野の新たな職種への転換を迫られる見込みである。さらに、既存職種の35％は2022年までに消滅するとされている。
インドの人口13億人のうち半数は25歳未満である。若年層の人口が多いため、雇用可能性とスキルの両方に注力することが、同国の成長を後押しするだろう。この必要性を踏まえ、インド政府はスキル・インド・ミッションをはじめとする若年層向けの各種プログラムや制度を開始している。インド企業もこれに追随するよう奨励されており、一部の教育機関は政府のビジョンに沿って若者のスキルを高める大学レベルのプログラムを開始している。
将来に対応できる人材を育成するため、ステークホルダーは結束しなければならない
ここまで論じてきたすべての目標を達成するための明白な第一歩は、現在の卒業生や学生に、長期的に役立つ適切な技術的スキルと非技術的スキルを身につけさせることである。間もなく労働市場に参入する人々の雇用可能性を高める必要がある。これには、政府、産業界、市民団体、市民社会による共同の取り組みが求められる。
これに関連して、企業は市民社会団体や地方行政機関と連携して実施する取り組みを通じて、若者のスキルと雇用可能性の向上を目指し、インクルージョンの推進に力を入れている。企業は、メンタリング・プログラムを導入し、インド全土のキャンパスでのアップスキリングを促進することで、デジタル・インクルーシブな未来を準備している。この取り組みの成果は具体的に現れている。SAPインディアは、大手企業、MSME省、さまざまな大学やコミュニティレベルのプログラムと協力し、Bharat ERP、Code Unnati、Next-Genなどの取り組みを導入してきた。これらはほんの一例に過ぎない。まだ始まったばかりだが、すでに全国で800万人以上の学生と若者が恩恵を受けている。
すべての人のためのデジタル・インクルージョン
デジタル・インクルージョンとは、情報通信技術を通じて人々に力を与えるプロセスである。官民パートナーシップを強化することで、その実現をより迅速に進めることができるだろう。
オンライン研修プログラムや、機械学習、データ分析、モノのインターネットの導入、さらに既存の教育課程や、若手キャリア層向けの企業研修プログラムにおける自動化の拡大は、インドが第4次産業革命へと大きく飛躍する一助となり得る。
インドの多様性を踏まえると、新たな技術や働き方が登場するにつれ、技術面と行動面の双方で困難が生じるだろう。しかし、揺るぎない共同の努力によって、あらゆる障害は克服できる。今、私たちに必要なのは、未来の労働力を育成するために、取引的ではなく変革的な技術教育である。
人々を最優先に据え、デジタル面で人々に力を与えることによって、デジタルネイティブなインドの基盤を築くことができる。
