インドがロボットと人工知能の時代に入るなか、ほとんどの企業はコスト競争力を高めるために仕事の自動化を計画している。しかし、人間を機械に置き換えれば、本当にインドは世界経済を牽引する国になれるのだろうか。新たな報告書は、より効果的な戦略として、将来に備えて労働者を訓練し、高度な機械やデータ、アルゴリズムを扱うために必要なスキルを身につけさせることを挙げている。生産工程がますます複雑化し、世界市場で厳しい競争に直面する企業にとって、安価な労働力はもはや最重要要因ではない。むしろ、最も成功している雇用主は新たな採用者に人材とスキルを求め、既存の仕事を自動化するのではなく、テクノロジーによって強化しようとしている。
世界経済フォーラムの『Future of Jobs 2018』報告書によると、インドの労働者の半数以上は、2022年までにスキルの再習得が必要になる。これは、知能を持つ機械と人間とロボットの相互作用の増加で知られる第4次産業革命の要請に応えるためだ。
スキル格差を埋めるには、分析的思考やイノベーションから、技術設計やプログラミングに至るまで、インドの労働力がすでに持つ強みを伸ばす必要がある。インドのエンジニアやコンピューター科学者は、グーグルからマイクロソフトまで、多国籍企業で活躍してきた。今後、こうした国内の人材は、インド国内だけでなく海外でもイノベーションを推進できるだろう。また、インドのきわめて若い労働力の潜在力を引き出すことにもつながる。人口の50％以上が27歳未満だ。
こうした新たなスキルを身につけさせるには、多額の投資が必要となる。フォーラムの『Future of Jobs Report 2018』によると、インドの労働者は平均して追加で100日間の訓練を必要とし、そのうち10％は1年以上を要する。
「世界最大の若年人口を抱え、人口の半数以上が労働年齢にあるインドでは、包摂的な成長と発展を持続させるうえで、スキル開発が極めて重要になります」と、インドのスキル開発・起業促進大臣、ダルメンドラ・プラダン氏は述べた。
プラダン氏は、世界経済フォーラムと連携し、ビジネス、政府、市民社会、教育分野のインドのリーダーを結集してスキル格差の解消を目指す、新たな国家タスクフォースの共同議長を務める。
企業は差し迫る課題を明確に認識している。報告書によると、79％が新技術を扱えるよう既存従業員の再訓練を目指し、78％が追加採用を計画している。しかし、さらに多くの企業が人間よりロボットを選ぶことでスキル格差を埋めようとしており、83％が業務プロセスの自動化を検討している。短期的にはコストを削減できるかもしれないが、インドの長期的な展望を損なうおそれがある。石油・ガスを除き、インドで現在事業を行うすべての産業は、次の投資先を決める際、労働コストよりスキルと人材を優先している。
高度な訓練の機会を提供することは、人工知能分野のリーダーになるというインドの目標にも合致する。世界有数の企業に優れた技術人材を送り出してきたことで知られ、シリコンバレーで最も影響力のあるイノベーターも輩出しているにもかかわらず、インドはこの分野で遅れを取ってきた。労働力への投資を増やせば、研究を後押しし、新たな人材の確保に苦労している国内のテクノロジー企業を支援できる。
同様の取り組みを進める主要10経済圏のネットワークの一環であるこのタスクフォースは、まずインドで必要とされるスキルの特定に取り組む。企業に生涯にわたる訓練プログラムへの投資を促し、教育分野との連携強化を図る。さらにインドの企業は、フォーラムの「Closing the Skills Gap 2020」イニシアチブの一環として、すでに100万人を超える労働者に支援を届けることを約束している。
「仕事の未来に備えるには、公共部門と民間部門が主体的に連携する必要があります」と、世界経済フォーラムの新経済・社会センター長、サーディア・ザヒディ氏は述べた。
同様の官民連携は、すでに南アフリカでも進められている。インドでは、官民プロジェクトは依然として十分に活用されていない資源だ。報告書によると、現在インドで事業を行う企業の約半数は、人材層を強化するため、主に社内研修を活用したいと考えている。しかし、インドの卒業生が世界で成功を収めているにもかかわらず、公立教育機関との連携を見込む企業はわずか18％にとどまる。
