AIであれ、ブロックチェーンであれ、インドで機能するものは──その本来的な多様性、複雑さ、規模とともに──世界でも機能するでしょう。
20世紀のことですが、私はラジャスタン州ジャイプールで初めて運転の授業を受けました。授業の冒頭で、インストラクターは、インドで車の運転を学べば、『若干の調整』さえあれば世界のどこでも運転できるようになる、と断言しました。
インドや他の国々における運転について事情は変わったかもしれませんし、変わっていないかもしれません。しかし、技術に関しては確実に変化しました。第4次産業革命の到来により、私たちの暮らし、仕事、社会の組織化の在り方を変えつつある、相互に連関した技術が前例のない形で結びついています。
それは同時に、食料安全保障、エネルギーへのアクセスと効率性といった差し迫った地球規模の課題に取り組む大きな機会であり、数十億人の生活水準を向上させる可能性でもあります。ただし、これらの技術の導入には、政府、企業、イノベーター、知識人、そして国民といった関係するすべてのステークホルダーによる協調的な取り組みが必要であり、その成果が広く社会全体にとって有益なものとなるよう確保しなければなりません。
インドは、その本来的な多様性、複雑さ、規模を備えており、これらの技術を方向づけるための政策対応を策定するうえで、最適な実験の場を提供できます。
人工知能
例えば人工知能（AI）を取り上げてみましょう。最先端のAIアルゴリズムや機械学習ツールの多くはオープンソースであり、一般に公開されています。しかし、特定の目的のためにこれらのAIアルゴリズムを訓練するには、シミュレーションを行うべき難度の高い課題と、それらの課題をシミュレーションするための大規模で多様なデータセットが必要になります。これらのデータセットは、入手に費用がかかり困難で、大部分が専有的なものであり、少数の巨大テック企業が囲い込んでおり、ほとんど共有されることがありません。
米国はAIの大規模研究に資金を投じ、中国も独自のデータを大量に蓄積していますが、現在、世界で利用可能なデータのうち分析されているのはわずか0.5%にすぎないと推定されています。AIが医療や健康の改善といった現実の課題で成果を上げるためには、これらのモデルの訓練に役立つ信頼性の高い生データへのアクセスを伴い、革新的なソリューションやビジネスモデルがボトムアップで生まれる必要があります。
インドには、大規模にAIのイノベーションを推進しうるこうしたデータの民主化と分散型所有を促進するための政策の枠組みを設計する、独自の機会があります。例えば、インド各地の地域の診断センターの医療記録を、疾病の発症確率を予測できるアルゴリズムに入力すれば、医療データに見られる地域的、文化的、民族的、社会経済的多様性を活かして、個別化され対象を絞った予防医療を、わずかな費用で提供することが可能になります。
同様に、19,500の分類された言語と方言、9つの公認宗教、さらに多様な人種、カースト、宗派に属する12億5,000万人のインド人の注釈付き行動データへのアクセスは、アルゴリズムを展開するうえでさまざまな可能性を開くことができます。ただし、このデータインフラの整備には、政策立案者、規制当局、技術者、起業家に加え、データの所有者、提供者、管理者の間での連携と調整が必要です。
さらに、データ所有権に関するいかなる政策的立場も、データのプライバシー、保護、セキュリティ、透明性に関する問題を考慮に入れる必要があります。これらの事項がインドの民主的なガバナンス構造の全体的な枠組みの中で取り扱われれば、そこから得られる知見や優れた実践は、他のすべての国ではないにせよ、多くの国々に直接移転することができ、AIの世界的な普及や、地域に根差した対象を絞った導入を大きく加速させることができます。
ブロックチェーン
もう一つの好例がブロックチェーンすなわち分散型台帳技術です。この技術の理論上の可能性（改ざん不可能な記録の保持、分散型の意思決定、透明性、資産所有の細分化、仲介者の排除）は、情報の非対称性、契約の履行可能性、汚職、闇市場、仲介業者の横行といった構造的な問題が経済を蝕んでいるインドのような国の、無数の状況に適用できる可能性があります。
具体例として、州間を結ぶ新たな高速道路を既存の地区を通して建設する、官民連携インフラプロジェクトの仮想的な事例を考えてみましょう。その地区の土地所有の記録をブロックチェーン上に記録し、高速道路への投資提案を、その条件、要件、成果物を定めた『スマートコントラクト』としてコード化することができます。プロジェクト全体の価値は細分化され、デジタルの州間高速道路トークンとして表示されることで、関心を持つ当事者がプロジェクトへの持分を取得できるようになります。こうした当事者には、政府、投資家、開発事業者、地方の政治家または公職者、そして地区の住民や土地所有者が含まれ得ます。
『スマートコントラクト』は、各投資家のトークン保有に応じた所有割合、ロックイン期間、そして収益（例：通行料、商業賃貸）の配分基準を定めることができます。
トークンは、プロジェクトのライフサイクルを通じて取引することを認めることができ、各当事者の所有状況が完全に可視化された状態で、実際の現金と交換することもできます。その結果生じる自由市場の力学は、すべての関係当事者にとって適切な経済的インセンティブの構造を生み出し、プロジェクトの長期的な成功と持続可能性を確保するとともに、必要な資金を調達し、必要に応じて資金を随時放出することを助けることができます。
プロジェクトへの投資家は、政策立案者がすでに『スマートコントラクト』に結び付けられていることを確認できれば、より大きな安心感を得られるでしょう。開発事業者は、資金の利用可能性や調達の見通しについて、より明確に把握できます。地方の政治家は、トークンの保有や売却を基に、プロジェクトにおける公共の利益をより明確に認識でき、用地取得や許認可といった障害の解消を積極的に計画し、その責任を果たすことができます。
プロジェクトが損益分岐点に達し、民間投資家への返済が完了すると、政府が保有するトークンは、長期的に地域住民へ永続的に移転することができます。住民は、自分たちのために建設された公共インフラの『所有者』になれるだけでなく、継続的な収益が新たな収入源となるため、その定期的な維持管理にも参加するインセンティブを得ることができます。
ルールの抜本的な見直し
現在、上記のような事例において、ブロックチェーンを全領域にわたって導入することは、実現可能性の域を超えています。それには、数多くの規則、法規制、法的枠組みを根本から見直すとともに、政治構造、ガバナンス制度、ビジネスプロセスの設計方法という基盤そのものを変える必要があります。
しかし、インド各地の異なる管轄区域で実施された小規模な試行から得られた知見を集約することは、異なる、ときには相反する理由、利害、インセンティブを持つさまざまなステークホルダーが、変化を望むか否かにかかわらず、この技術の進化を私たちのニーズに応えるものへと形作るために必要な段階的ステップについて、貴重な示唆を与えることができます。
この開放的で分散型の非中央集権的な技術が存在するだけで、社会は根本的に異なる未来の可能性を受け入れようとしています。しかし、計画を立て、進むべき道筋を定め、その未来に向けて組織化する過程は、社会全体の共同の努力と責任なのです。
インドで作られている数多くのものにおいて、これまでの競争優位は一般に、コスト、効率性、品質、あるいは審美的な独自性にありました。新興技術のためのグローバルな運営モデルとガバナンスの枠組みを構築するには、データの多様性、状況の複雑さ、展開の規模について、調整を行うことが求められます。
世界には、これを提供できる場所がインド以上に多くあるわけではありません。
