中国は長年、主要都市を深刻に蝕む高い汚染レベルへの対策に苦慮してきた。実際、中国・香港大学の研究者らによる最近の研究では、同国の大気汚染が毎年平均110万人の早期死亡を引き起こし、経済に380億ドルの損失をもたらしていることが明らかになった。
今回、MITの研究者らは、中国の都市部における大気汚染が、同国の都市人口の幸福度の低さに関係している可能性を明らかにした。
本日、学術誌Nature Human Behaviourに掲載された論文で、MIT都市研究・計画学部および不動産センターのサミュエル・タク・リー准教授であり、MIT中国未来都市ラボの教員ディレクターでもある鄭思斉氏が率いる研究チームは、汚染レベルの上昇が人々の幸福度の低下と関連していることを示した。
この論文には、中国科学院の共同筆頭著者である王江浩氏、南カリフォルニア大学のマシュー・カーン氏、上海財経大学の孫聡氏、北京の清華大学の張暁楠氏も参加している。
年率8％の経済成長にもかかわらず、中国の都市人口の満足度は、予想されたほどには高まっていない。
不十分な公共サービス、急騰する住宅価格、食品安全への懸念に加え、工業化、石炭の燃焼、自動車利用の増加によって引き起こされた大気汚染が、都市部の生活の質に大きな影響を与えている。
これまでの研究では、大気汚染が健康、認知能力、労働生産性、教育成果に悪影響を及ぼすことが示されてきた。しかし鄭氏によると、大気汚染は人々の社会生活や行動にも広範な影響を与える。
例えば、高い大気汚染レベルを避けるため、人々はより空気のきれいな都市や環境配慮型の建物に移り、マスクや空気清浄機などの防護用品を購入し、屋外で過ごす時間を減らすことがある。
「汚染には感情面の代償もあります」と鄭氏は言う。「人々は不幸せになり、その結果、非合理的な判断をする可能性があります。」
鄭氏によると、汚染のひどい日には、人々は衝動的で危険な行動を取る傾向が強まり、後悔することもあると示されている。これは、短期的な抑うつや不安の結果である可能性がある。
「そこで私たちは、大気汚染が中国の汚染の深刻な都市で暮らす人々の日常生活に及ぼす影響を、より幅広く調べたいと考えました」と同氏は話す。
この目的のため、研究者らはソーシャルメディアのリアルタイムデータを使い、中国の144都市で日々変化する汚染レベルが人々の幸福度にどう影響するかを追跡した。
これまで、幸福度は一般にアンケートを使って測定されてきた。しかし、こうした調査で得られるのは一時点の状況にすぎず、人々の回答は特定の日の幸福度ではなく、全般的なウェルビーイングを反映する傾向がある。
「ソーシャルメディアは人々の幸福度をリアルタイムで測定できるうえ、多くの異なる都市から膨大な量のデータを得られます」と鄭氏は言う。
研究者らは、中国環境保護部が公表する毎日の大気質測定値から、都市部の超微小粒子状物質、すなわちPM2.5濃度の情報を用いた。近年、中国の都市では浮遊粒子状物質が主要な大気汚染物質となっており、直径2.5マイクロメートル未満のPM2.5粒子は、特に肺にとって危険である。
各都市の日々の幸福度を測るため、研究チームは機械学習アルゴリズムを適用し、中国最大のマイクロブログプラットフォーム「新浪微博（Sina Weibo）」に投稿された位置情報付きツイート2億1,000万件を分析した。
ツイートは2014年3月から11月までの期間を対象としている。研究者らは各ツイートに機械学習による感情分析アルゴリズムを適用し、投稿の感情を測定した。次に、都市と日ごとの中央値を算出し、これを「表出幸福度指数」とした。指数は0から100までで、0は非常に否定的な気分、100は非常に肯定的な気分を示す。
最後に研究者らは、この指数を毎日のPM2.5濃度および気象データと統合した。
その結果、汚染レベルと幸福度の間には有意な負の相関があることが分かった。さらに、女性は男性よりも、また高所得者はそれ以外の人々よりも、汚染レベルの上昇に敏感だった。
研究者らがツイートの発信元となった都市の種類を調べたところ、最も空気のきれいな都市と最も汚染のひどい都市の人々が、汚染レベルから最も深刻な影響を受けていた。
鄭氏によると、健康や大気質を特に気にかける人々は空気のきれいな都市に移り住む傾向がある一方、汚染のひどい都市に暮らす人々は、汚染物質への長期的な曝露が健康に及ぼす害をよりよく認識しているためかもしれない。
研究に関与していないコーネル大学の環境経済学教授、李善均氏は、ソーシャルメディアのデータを創造的に活用し、ウェルビーイングを主観的に測る指標である表出幸福度と大気質との強い関係を、著者らが説得力をもって示していると述べる。
「この研究は、罹患率や死亡率を指標とする研究では通常取り上げられない『声なき多数派』が負担するコストに焦点を当て、大気汚染の社会的コストに関する科学的知見の蓄積に貢献しています」と李氏は言う。
鄭氏は今後も、汚染が人々の行動に及ぼす影響について研究を続けるとともに、よりきれいな空気を求める市民の声が高まるなか、中国の政治家がどう応えるかを調べたいと考えている。
