ハビタム・ウォルクは7年前、故郷のバハルダールを離れ、550キロメートル（340マイル）南のアディスアベバへ移り住んだが、人口500万人のこの都市がすぐに気に入ったという。
ただ一つ問題があるとすれば、エチオピアの首都の住民を絶えず悩ませている、至る所にある大気汚染である。
市内に点在する多数の工場から出る煙、道路を渋滞させる旧型車両の排気ガス、建物から放出される熱が重なり、通勤は悲惨な経験になりうるとウォルクは語った。
「アディスアベバに来て最初に驚いたのは、故郷の都市と比べて緑地がいかに少ないかということです」と、27歳の彼は語った。
彼によれば、「アディスアベバに本当に必要なのは、健康的で機能的、住みやすい大都市を実現するために、そうした緑地をさらに増やすこと」だという。
ここ数年、エチオピアの複数の地域や都市では、住民の生活を向上させるために植樹や緑地の拡大が進められている。
現在、森林・環境・気候変動省（MoFEC）は、地方、州、連邦の各政府機関による統合的なアプローチを構築し、最も混雑した都市にまで都市緑化の恩恵を広げることを目指している。
その恩恵には、より涼しく日陰の多い環境、樹木が交通、大音量の音楽、工場の騒音を和らげることによる騒音公害の低減、そして大気中の気候変動を引き起こす排出ガスの削減などが含まれる。
「成熟した木が2本あれば、年間1トンの炭素を吸収できます」と、同省でREDD+（森林減少・森林劣化に由来する排出の削減）の国内代表を務めるイットベツ・モゲスは語った。
国内の様々なレベルと地域の当局が都市緑化で協力することで、同省はエチオピアの都市をより健康的にするだけでなく、気候変動の抑制と、その影響への適応に向けた取り組みを強化することも目指している。
モゲスによれば、これは2025年までにネットゼロ炭素経済を構築するというエチオピアの目標達成に向けた大きな一歩になるという。
地域社会への呼びかけ
モゲスは、バハルダール、ハワサ、アダマの各都市を、既に成果を上げている都市緑化プログラムの例として挙げた。
これらのうちいくつかは連邦機関によって実施されており、その他は市の行政機関が監督している。
アダマで10年前から進められている都市緑化プロジェクトに携わってきた彼は、「耐えがたい暑さだったこのリフトバレーの都市の気候が、快適で穏やかなものへと変わっていくのを目の当たりにしてきました」と語った。
アディスアベバでも同様の取り組みを目指しているが、急速に成長する首都で環境省が包括的な都市緑化プログラムを実施するのは、財政上の制約から非現実的だとモゲスは語った。
「アディスアベバを見ると、ほぼすべての土地が使われています。非常に建物が密集した地域なのです」と彼は語った。
「緑地はあるものの、うまく配置されていません。住民にとっての恩恵を最大化するには、統合していく必要があります」
代わりに政府は、市を取り囲む山岳地帯の緑化に取り組んでいる。
山岳部での植樹は、都市が生態系に与える負荷を相殺し、市の水資源を再生させることに役立ち、干ばつや過剰消費の時期に市の水供給を安定させる助けになるとモゲスは語った。
アディスアベバ市内では、政府が市内の小さな場所の緑化に資金を投じ、住民にも参加を呼びかけている。
「一部の通りには、害虫に強く長寿命の在来樹種を植えており、同時に教会や公共機関にも自らの敷地の緑化を促しています」とモゲスは語った。
彼はさらに、長期的な都市緑化プログラムは、国際市場でカーボンクレジットを販売することにより、政府の財源を増やす助けにもなりうると付け加えた。
しかし、成功は住民が役割を果たすかどうかにかかっている。
モゲスは、政府が経済的インセンティブを提供し、地域社会による緑化の取り組みを支援するため、専門家を含むより多くの資源を人々が利用できるようにすることを望んでいる。
緊急の必要性
環境省は、連邦政府と地方当局がエチオピアのすべての都市で都市緑化を進めるためにどのように協力できるかに注力しており、人口・健康・環境エチオピア・コンソーシアムの専務理事であるネガシュ・テクルは、より健康的な都市づくりは都市計画から始まると述べている。
テクルは、新築物件に環境に配慮した要素を組み込むシンガポールの都市を、モデルとして挙げた。
「緑地は、最も混雑した都市部にも取り入れることができます」と彼は語った。
テクルは、緑化が周囲や住宅にどのような恩恵をもたらすかを都市住民に明確に示すことで、公共の意識を変えることが重要な一歩であると語った。
持続可能な都市緑化プログラムは、都市農業による収入源を提供することで、貧困の緩和や女性の支援に役立つ可能性があるという。さらに、新鮮で栄養のある食品へのアクセスも向上するだろうと彼は語った。
また、緑地は野菜栽培に活用してバイオガス生産に充てることもでき、切実に必要とされるエネルギーを生み出し、国の化石燃料への依存を軽減できるとも彼は付け加えた。
「政府は、計画されるすべての住宅の建設計画に緑化パッケージを組み込むことを確実にする必要があります」とテクルは語った。
「アディスアベバの基本計画でこれを義務付けることができれば、一般市民から工場経営者に至るまで、すべての人にとって実施しやすくなるでしょう。」
エチオピアの都市がどのような戦略を選択するにせよ、テクルとモゲスはともに、都市緑化の必要性が急務になりつつあることで一致している。
同国の都市人口は急速に増加している。専門家は、2019年の国勢調査で、約1億500万人のエチオピア人口のうち約18パーセントが都市に居住していることが示されると見込んでおり、この数字は今後も上昇し続けると予想されている。
「資金は言い訳にならず、人口圧力も言い訳にはなりません。エチオピアで成功する都市緑化プロジェクトを実現するには、我々の決意と原則が指針となる必要があります」とテクルは語った。
