2008～2009年の金融危機は、世界の金融システムの構造に深刻な弱点があることを露呈させた。住宅バブルの崩壊に対処できない、住宅ローン担保証券の翌日物市場である。それから約9年が経った今も、この弱点は十分に解消されていない。
危機が勃発したとき、米国の企業や投資家は余剰資金を銀行やその他の金融機関に翌日物で貸し付けていた。金融機関は翌朝、利息を付けて借入金を返済しなければならなかった。銀行預金保険の補償上限は10万ドルだったため、数百万ドルを預ける人々は、担保に極めて安全な長期米国債を用いる翌日物市場を好むことが多かった。
しかし、翌日物の貸し手は、より安全性の低い住宅ローン担保資産プールを担保に取れば、さらに高い金利を要求できたため、多くの貸し手が実際にそうした。やがて、過熱した米国の住宅市場は、数兆ドル規模の短期金融市場として機能するようになった。
しかし間もなく、こうした取引を支える資産プールは、質の低い住宅ローンの割合が高まっていたため、しばしば不安定であることが明らかになった。2009年までに企業はパニックに陥った。住宅ローン担保資産プールを担保に、資金を翌日物で預けることをためらったのだ。その結果、そうした資金に依存するようになっていた金融システムは麻痺した。融資は途絶え、恐怖が強まり、経済は景気後退に陥った。
この経験を受けて、金融システムの安全性を高める取り組みが進められてきた。重要な目標の一つは、住宅ローン担保資産プールへの貸し手が確実に返済を受けられるようにし、問題の兆候が見えた途端に資金を引き揚げるのを思いとどまらせることだ。銀行が1行か2行破綻する場合なら、この目標は達成できそうだ。しかし、経済全体に及ぶ金融ショックによって複数の金融機関が同時に崩壊すれば、何が起きるかは分からない。
これは憂慮すべきことだ。そもそも住宅市場は10年か20年ごとに過熱する。システムが十分に安定していれば、大惨事を招かずに熱を冷ますことができる。しかし今や、住宅ローンを担保とする1兆ドル規模の翌日物レポ市場はあまりに巨大で、住宅市場が後退すれば金融の安定が脅かされかねない。
既存の改革では、このリスクを十分に軽減できていない。その大きな理由は、銀行の破綻から48時間以内に、当局と銀行が複雑で未検証の返済手続きを完了することを前提としているためだ。複数の銀行が同時に破綻した場合、これを実現するのは極めて難しいだろう。
住宅危機に直面すれば、貸し手が再びパニックに陥り、銀行を安定させるために未検証の手続きに頼ることはできないと判断して、翌日物融資を引き揚げる可能性は十分にある。資金を失った銀行は、2008年と2009年にそうしたように融資を削減し、経済を再び景気後退へと追い込むだろう。
ここにある痛烈な皮肉は、そうしたショックが起きる前に破綻処理への備えを進めると、貸し手が翌日物融資を増やすよう促されることだ。これによって翌日物市場が拡大し、住宅ローン融資が容易になり、崩壊時の損失も大きくなる。
これは単なる憶測ではない。住宅ローン市場を観察する多くの人々は、議会が住宅ローン債券をほとんどの破産手続きの対象から除外した2005年以降、市場の成長が加速したと考えている。返済を待つ時間をなくす措置だった。この変更によって、住宅ローンの貸し手は自らの業務が極めて安全だと思い込むようになり、借り手の信用度さえ気にする必要がなくなった。危機が訪れると、その自信はたちまち消え去り、投資家は逃げ出した。
私は最近、この状況をフロリダキーズのようなハリケーン常襲地域にたとえた。建築基準を厳しくすれば、洪水が起きても建物が持ちこたえる可能性は高まる。しかし、それ（やその他のハリケーン対策）は住民をさらに呼び込むことにもなる。ハリケーンが襲来すれば、建物が予想ほど頑丈でないと分かった場合など、住民は依然としてパニックに陥りかねない。より多くの住民が一斉に避難すれば、避難経路はたちまち渋滞し、全員が危険にさらされる恐れがある。
住宅ローンを米国債のように扱ったことは、2008年にも誤りであり、今も誤りだ。米国当局がすべきなのは、パニックやバブルに見舞われない米国債の翌日物資金市場の保護を強化する一方で、縮小する住宅ローン担保証券の短期・翌日物融資が享受している法的優遇措置の大半を。
この点で、昨年12月にジャック・リード上院議員が提出した法案は前向きな一歩だ。同法案は、破綻処理の規則が金融システムをいかに不安定化させるか、規制当局により慎重な検討を求めている。住宅ローンを取得しやすくし、住宅ローン担保資産プールを売りやすくした、持ち家取得を絶えず後押しする政策も、議会は見直すべきだ。
米国の公的債務の管理も、金融システムの安全性向上に役立つ可能性がある。住宅ローン担保資産プールの翌日物市場が存在する一因は、預金保険のない銀行預金に伴うリスクを負わずに現金をすぐに利用したい企業にとって、短期米国債の供給が十分でないことだ。米財務省が長期債より短期債を多く発行すれば、住宅ローン担保資産プールに頼る貸し手は減るだろう。こうした提案はあるが、実施されたものはない。
2008年に米国の住宅市場の崩壊が引き起こした世界金融危機は、住宅市場の崩壊に直面したとき、金融システムがいかに脆弱かを示す重要な教訓をもたらした。残念ながら、政策立案者はいまだその教訓を十分に生かしていない。
