先月、上海市中心部で開かれたフードフェスティバル「ミート・フェスト」に何も知らずに訪れた肉好きの人々は、驚かされることになった。名前とは裏腹に、ヴィーガンズ・オブ・上海が主催したこのフェスティバルで提供された肉料理は、ハンバーガーからアワビの切り身まで、すべて植物由来だった。
仏教の影響を受けた菜食の慣習と、植物由来の原料から作る「代替肉」の消費は、少なくとも南宋の時代にまでさかのぼる、中国の長い伝統だ。何世紀にもわたり、仏教寺院では菜食主義者にもそうでない人にも代替肉料理が振る舞われてきた。功徳林のような、仏教の影響を受けた人気の菜食チェーンが、この伝統を現代に受け継いでいる。
所得の増加と中間層の拡大を背景に、ここ数十年で中国の食肉需要は急速に伸びてきた。現在、中国は世界で最大の食肉製品消費国だ。ただし、1人当たりの消費量は、いくつもの先進国をなお下回っている。とはいえ、代替肉が廃れるというわけではない。むしろ、食肉消費が健康と環境に及ぼす悪影響に対する市民や政府の懸念が高まるなか、新技術は、業界がそれを生かせれば、食肉代替品への消費者の関心を高める力を持っている。
市場調査会社CBインサイツは2019年1月、中国の総タンパク質消費量は今後も増加を続け、その伸び率は毎年3%～4%になるとの見通しを示した。また、2025年までに世界のタンパク質市場の35%を中国が占めると予測した。問題は、この需要のうちどれだけを動物性タンパク質で満たし、どれだけをほかの供給源のタンパク質で満たすかだ。
最近の研究では、学術誌に掲載された論文が、中国の消費者は従来の動物由来の食肉製品の代替品を受け入れる姿勢が強く、その度合いは米国人を大きく上回ると示唆している。ただし著者らは、中国の回答者の平均は、全国平均より都市部在住者が多く、教育水準も高い傾向にあったと注意を促している。
論文の著者によると、中国の回答者のほぼ96%が、従来の肉の味や食感を再現する代替肉、いわゆる「植物由来の肉」を「ある程度」または「非常に」購入したいと回答した。また、93%超が、屠畜を経ずに動物細胞から培養する「クリーンミート」についても同様に回答した。これに対し、調査対象となった米国人では、植物由来の肉製品とクリーンミート製品に関心を示した人は、それぞれ約75%と76%だった。
食肉代替製品の近年の進歩の多くは、ビヨンド・ミートやインポッシブル・フーズなど大手企業の拠点がある米国で生まれている。しかし、上記の数字が示すように、中国はこうした技術にとって大きな潜在市場だ。研究の筆頭著者クリストファー・ブライアントは、この点を強調した。「この研究が、中国のクリーンミート企業にとっての機会を明らかにすることを期待しています」と、彼はインタビューで語った。ビヨンド・ミートとインポッシブル・フーズは近年、香港、マカオ、シンガポールで製品を発売しており、近い将来、中国本土にも進出する計画だと報じられている。
新しいタイプの代替肉は、菜食主義者よりも肉を食べる人を主な対象に販売されている。
ヤウ・シュン・チョウ、研究者
ビヨンド・ミートとインポッシブル・フーズは、消費者が肉に求める価格、風味、手軽さを再現し、従来の動物性製品と競争する新世代の代替肉を世に送り出した。こうした新しいタイプの代替肉は、菜食主義者よりも肉を食べる人を主な対象に販売されている。同社CEOによれば、菜食主義者はビヨンド・ミートの消費者層のわずか7%にすぎない。投資家の信頼を示す動きとして、今月初め、ビヨンド・ミートは植物由来の食肉企業として初めて株式を公開し、黒字化は決して実現しないかもしれないと警告しながらも、資金調達で2億5,000万ドル近くを集め、企業価値は約15億ドルと評価された。
中国企業もこの流れに乗り始めた兆しがある。先月、中国最大級の植物由来肉メーカーの一つ、斉善食品（Qishan Food）が、米小売大手ウォルマートとの提携を発表した。斉善によると、中国国内に400を超える店舗を持つウォルマートと協力し、同社の店頭ディスプレーを通じて植物由来の食肉製品を販売する。斉善は先月のミート・フェストに出展した、中国の植物由来肉メーカー8社のうちの1社でもあった。
一方、香港を拠点とするライト・トリートは、看板商品「オムニポーク」の中国本土での発売を今年後半に計画している。キノコ、エンドウ豆、米から作られたこの豚肉代替品は、すでに香港、マカオ、台湾で広く販売されている。「オムニポークは、アジア料理での使い方を念頭に設計しました」と、ライト・トリート創業者のデービッド・ヨンはインタビューで語った。
中国の食肉市場は、大きな変化が起きる機が熟している。中国で消費される食肉の半分以上は豚肉であり、同国には世界の豚の約半数が飼育されている。しかしここ数カ月、アフリカ豚熱が中国の養豚業を壊滅的な打撃に見舞い、公式推計によれば、100万頭を超える豚が殺処分された。人には無害だが治療法のないこの病気は、中国の全省に広がっており、今年は豚肉価格を押し上げると予想されている。
さらに、ニュージーランドの研究機関が昨年発表した調査では、中国人の39%が食肉の消費量を減らしていることが分かった。食生活を変えた理由として最も多く挙げられたのは健康上の理由で、回答者の42%は、より環境に配慮した選択肢に関心があると答えた。
これは、中国が世界で糖尿病患者数最多、肥満者数最多の国であり、どちらも食肉の大量消費との関連が指摘されていることを考えれば納得できる。ここ数年、中国では偽装肉や汚染粉ミルクなど、食品をめぐる不祥事が相次いだ。安全で健康的な食品を求める消費者の声は、国内市場の動向を左右する重要な要因となっている。
大都市では、住民に食肉消費を減らすよう呼びかける公共広告を見かけることが珍しくなくなった。
ヤウ・シュン・チョウ、研究者
政府も食肉消費の悪影響を認識し、抑制策を講じている。中国が最新の食事指針は2016年に発表され、2030年までに国民の食肉消費量を半減させることを目指している。2017年には、イスラエルからクリーンミートを輸入する3億ドルの契約を発表した。大都市では、住民に食肉消費を減らすよう呼びかける公共広告を見かけることが珍しくなくなった。「中国市場向けの製品を製造する企業は、従来の肉と比べて製品の栄養価を高める方法を検討するとよいでしょう」とブライアントは述べた。
食肉代替品が広く受け入れられるには、菜食主義者だけが食べるものであってはならず、肉を食べる人にも選ばれなければならない。そのため、ビヨンド・ミートや斉善のような新しいタイプの食肉代替品は重要だ。消費者に、動物性製品だけに頼らない食生活を促しながら、肉の好きなところをすべて手放すよう強いることはない。野菜と肉を組み合わせた料理を中心に食卓を組み立てる伝統が根付いている中国では、これは特に重要だ。
新しい食品を受け入れる中国の姿勢、代替肉を食べてきた伝統、そして食肉消費を減らす政府の取り組みは、いずれも同国が新たに開発された食肉代替品を活用するうえで有利に働く。こうした製品が最終的に成功するか失敗するかは、企業の損益を超えて影響を及ぼす。今後何年にもわたり、私たちの食習慣、健康、そして環境を形づくることになる。
