アフリカ諸国の多国間主義へのコミットメントは、しばしば見過ごされてきました。しかし、世界が共有の制度に背を向ける傾向を強める中、この状況は変わり得ます。アフリカは、地域、大陸、そして世界の各レベルにおいて、多国間主義の声高な、そして影響力を持つ旗手として台頭しつつあります。
アフリカ諸国は、開発、繁栄、そして平和を促進する上で多国間主義が不可欠な役割を果たすことを、長らく認識してきました。そのため、アフリカは国際連合、非同盟運動、G77といった世界的な取り組みを支持するにとどまらず、1963年にアフリカ統一機構（OAU）を設立しました。1960年代から1990年代にかけて、多国間の取り組みは、アフリカ諸国が植民地主義から脱し、アパルトヘイトを終わらせる過程で、重要な支援を提供しました。
OAUの後継機関であるアフリカ連合（AU）は、世界協力と地域統合が大陸にとっての必須課題であるという広く共有された信念を体現しています。世界の多国間主義の柱であるこの55か国からなる機関は、国連総会において特に効果的であり、そこでは決議の採択に数の力が重要となります。
大陸レベルでは、AUは南部、中部、東部、西部、北部アフリカをカバーする8つの地域機関で構成されています。これらの機関は、より広範なアフリカ経済共同体の基礎と見なされており、AUの平和、安全保障、開発、ガバナンスに関する幅広いアジェンダを支えるかたちで、近隣諸国間の調整を促進しています。
アフリカで暴力的な紛争が続いていることを踏まえ、AUの資源の大部分は、大陸の平和と安全保障の促進に充てられています。AUは現在、大陸における平和維持活動（国連が展開するものを含む）において主導的な役割を担っており、政治交渉や調停の取り組みの大半に参加しています。
AUは、こうした取り組みに直接貢献することもあります。例えば、スーダンでは、モーリタニアのモハメド・エル・ハセン・レバット特使とエチオピアのアビィ・アハメド首相が率いるAUの交渉担当者が、権力分担協定を確保する上で重要な役割を果たしました。この協定は、統治する軍事評議会と文民の野党指導者との間で結ばれたものです。
ただし、適切な場合には、AUは継続的に積極的な支援を提供しつつ、地域機関に役割を委ねます。南部アフリカ開発共同体は、コンゴ民主共和国、レソト、ジンバブエにおける紛争や政治的行き詰まりに関する調停の取り組みで主導的役割を担っています。同様に、西アフリカ諸国経済共同体は、西部アフリカにおけるテロ対策および暴力的過激主義への対応の最前線に立っています。
AUはまた、特に大陸内貿易を促進することを通じて、経済統合の深化にも力を入れています。この点において、アフリカにはまだ長い道のりがあります。現状では、アフリカ諸国の輸出のうち大陸内にとどまるのはわずか15%です（比較のために挙げると、アジア諸国ではアジア域内の輸出が58%を占め、欧州では欧州域内にとどまる輸出が67%です）。こうした背景を踏まえると、2023年までに単一通貨によるアフリカ通貨同盟を設立するという計画は、控えめに言っても極めて野心的であると言えます。1
しかしだからといって、何の進展もないということや、この単一通貨の目標が達成不可能であるということにはなりません。昨年3月に発効し、現在55のAU加盟国のうち54か国が署名しているアフリカ大陸自由貿易圏協定（AfCFTA）は、急速な経済統合を大きく前進させる可能性があります。
アフリカは、紛争解決を促進し、協力を強化するために、ほかにもいくつかの多国間機関を設立してきました。これらには、汎アフリカ議会、アフリカ開発銀行、経済・社会・文化評議会、アフリカ人権委員会、そしてアフリカ人権裁判所が含まれます。
しかし、深刻な財政的制約により、これらの機関は任務を遂行する能力を妨げられています。その結果、アフリカは依然として世界の多国間機関に大きく依存しています。国連安全保障理事会の決議の大半はアフリカに焦点を当てており、国連難民高等弁務官事務所、国際移住機関、国連児童基金、世界食糧計画といった国連機関も、その活動の多くをアフリカで行っています。
こうした取り組みには価値がある一方で、アフリカを多国間主義の参加者、ましてや指導者としてではなく、その受益者として位置付ける不均衡な力学と認識を助長しています。しかし、アフリカの状況を誰よりも深く理解しているのはアフリカの人々です。そして、多国間アプローチへの長年のコミットメントを踏まえると、アフリカの人々は大陸内外における国際的な取り組みの舵取りにおいて、より大きな役割を果たすべきであることは明らかに思われます。
このような転換には、何よりもまず、アフリカの統合における継続的な進展が求められます。経済面では、これは真の経済・通貨同盟に向けて前進するため、AfCFTAのような近年の成功を基盤とすることを意味します。政治面では、提案されている制度改革の実施と持続可能な資金調達の確保を含め、AUを強化することを意味します。
同時に、世界の制度の構造も、変化する地政学的状況により適合したものとする必要があります。アフリカの指導者たちはすでに、国連安全保障理事会における役割の拡大を求めています。また、世界貿易機関の規則や国際通貨基金の割当額も、発展途上地域が不利な立場に置かれないよう、見直されるべきです。
アフリカは依然として国際社会からの支援を必要とするかもしれませんが、それは受動的な援助の受け手であるべきだということを意味するものではありません。むしろ、世界の多国間機関は、大陸が自らのアジェンダの設定と実施に積極的に参加できるよう後押しすべきです。改革が導入され、進展が加速するにつれて、外部からの支援の必要性は縮小していくでしょう。
強い共通のアイデンティティに根ざし、共通の利益に突き動かされるアフリカの多国間主義へのコミットメントは、無視できない力となります。少なくとも、そうなり得ます。国際制度がかつてないほどの圧力にさらされる中、多国間主義の旗手としてのアフリカの可能性を引き出すことは、すべての人の利益に資するのです。
