今後数十年のうちに、アフリカの農家が資金を出し合って、畑の雑草を取る小型ロボット車両や、必要な場所にだけ農薬を数滴噴霧するためにホバリングできるドローンを購入するかもしれない。
スマートフォンによって、遠隔地の農家はすでに病気の植物を撮影してアップロードし、すぐに診断を受け、治療法の助言も得られるようになっている。
研究者はまた、トウモロコシや小麦が空気中から自ら窒素肥料を作り出せるよう、作物を訓練する取り組みも進めている。これは大豆などのマメ科植物が用いている仕組みだ。さらに、非常に高温の環境下で小麦や稲の光合成をより効率的にする方法も探究している。
気候変動に関連する、より温暖で荒れやすい気象は、世界中の農家にとって課題を増大させており、農家自身も温室効果ガスの排出を抑制しようとしている。科学者によれば、富裕な農家と貧しい農家の双方を支援することを目指した技術革新が急速に進んでおり、それらが収束することで、全ての農家に恩恵をもたらす可能性がある。
科学者によれば、より温暖な世界では、農家は「同じ問題、同じ課題」を抱えている。コペンハーゲン大学植物・環境科学部長のスヴェン・クリステンセン氏はそう述べた。
収穫量を増やし、小麦の深刻な病害である赤さび病と闘うために協力してきた農業研究者たちは現在、深刻化する高温と干ばつに小麦が耐えられるようにするため、国際コンソーシアムの設立に向けて取り組んでいる。
「気候変動を認識するようになってから、私たちが共同で行う取り組みの強度に本当の変化が生じました」と、メキシコに拠点を置く国際トウモロコシ・小麦改良センター（CIMMYT）の世界小麦プログラムの責任者であるハンス＝ヨアヒム・ブラウン氏は語った。
世界の気温が産業革命前より1度上昇するごとに、小麦の収穫量は5～8％減少する、と同氏は述べた。
つまり、各国政府が合意したとおり地球温暖化を「2度を十分に下回る」水準に抑えたとしても、世界の収穫量は10％減少する可能性が高い、と同氏は述べた。しかも、その減少は世界人口が増加し、食料需要が高まる中で起こることになる。
高温に強い小麦を育種する方法を見いだせば、オーストラリアからインド、中国に至るまでの農家や、その穀物に依存する人々を支援できる可能性がある、と同氏は述べた。
「この形質をどこで使うかは問題ではありません。影響があるはずです」とブラウン氏は語った。
コートジボワールの農家エマニュエル・アドゥ氏が、2019年5月21日、アビジャン北部ティアサレにある自身のアブラヤシ農園にドローンで農薬を散布する様子を見つめている。
夢を見る勇気
科学者たちが取り組んでいるひとつのアイデアは、小麦や稲などの作物の光合成の仕組みを根本から作り変え、特に水が少ない場合でも、高温下で生産を続けられるようにすることだ。
このプロセスは、小麦やトウモロコシに自ら肥料を作らせようとする取り組みと同様に、極めて複雑であり、おそらく数十年にわたる研究が必要になる、と科学者たちは述べている。
「それが実現すれば、大きなブレークスルーになるでしょう。非常に難しいため、多くの人はそれを少し夢物語だと考えています」と、CGIAR気候変動・農業・食料安全保障研究プログラムの責任者であるブルース・キャンベル氏は語った。（CCAFS）
しかし、タバコで光合成を改善する初期試験では、生産量が40％向上したことが示されており、現在はキャッサバからトウモロコシに至るまでの作物でこの手法が試されている、とビル＆メリンダ・ゲイツ財団の作物研究専門家キャシー・カーン氏は語った。
同財団で農業開発を統括するニック・オースティン氏は、こうした変化は「貧しい国と豊かな国の双方に恩恵をもたらすだろう」と述べ、食料価格を手頃な水準に保つうえで重要な役割を果たしうると語った。
「これらの技術は……世界的に重要な意味を持つことになるでしょう」と同氏は予測した。
最貧層を含む農家が気候の圧力に適応するための他の取り組みは、すでに根付いている、とカーン氏は述べた。
例えば、水中に沈んでも耐えられる耐冠水性の稲は、現在アジアの600万人の農家が、より極端な天候に対応するために利用している、と同氏は述べた。
しかし、コペンハーゲン大学のクリステンセン氏は、雑草除去ロボットからドローンに至るまで、さらに多くの高度な技術革新も貧しい農家に届く可能性が高いと考えている。
今後数十年にわたってアフリカでは急速な人口増加と都市への人口移動が予想されており、同地域の農家はより多くの食料をより効率的に生産する必要が出てくる、と同氏は述べた。
「効率を高めたいのであれば、つらい作業の一部を機械に任せる必要があります」と同氏は付け加えた。
同氏は、かつて携帯電話の価格が急落したように、今後数年でドローンやロボットの価格も急速に下がると考えている。
「この機械を近所の人と共有することもできるでしょう」とクリステンセン氏は語った。「小規模農家が集まった村であれば、全員の畑のためにひとつ購入することを検討できるかもしれません」
ルイス・ミゲル・ホヤ氏が、2018年7月25日、エルサルバドルのサンマルコス・レンパ町近くの干ばつ被害を受けた農場で、ピピアン（カボチャの一種）の畑に灌漑を行っている。
双方向の流れ
消費者や企業が自分たちの購入する製品の原産地についてより詳しい情報を求めるなか、貧しい国の農家も、トレーサビリティのために、ブロックチェーンからカリフラワーに埋め込まれたマイクロチップまでのシステムを導入できる可能性がある、とCCAFSの首席科学者フィリップ・ソーントン氏は語った。
ソーントン氏は、今年後半に発表予定の「Wild Futures（野生の未来）」報告書の作成に取り組んでおり、その中で高度な技術の進歩の可能性を掘り下げ、技術変化のペースを踏まえて、15～20年後の食料システムがどのような姿になるかを予測するという。
高度な技術革新が貧しい小規模農家にどの程度届くのか、またそれがどれほどの速さで起こりうるかについては、依然として「かなりの不確実性」がある、と同氏は付け加えた。
しかしCCAFSのキャンベル所長は、「多くの技術革新が生まれ、その技術革新は発信元以外の場所でも採用される可能性が極めて高い」と予測した。
クリステンセン氏は、特に最貧国が最も強い気候影響に最初に直面している場合があるため、アイデアは逆方向だけでなく、貧しい国から豊かな国へとますます流れていると述べた。
「途上国の人々からは多くのインスピレーションを得ています」と同氏は語った。
