インドはここ数十年で大きな成果を上げてきました。しかし、ここ数四半期の経済減速を受け、インドの成長潜在力を懸念する論評が相次いでいます。一方、約50年分のデータを分析したところ、インドの長期的な成長過程は着実かつ安定しており、多角化され、強靱であることが分かりました。これは、将来にわたり8％成長をより持続的に実現するための基盤となるのでしょうか。その可能性はありますが、さらなる取り組みが必要です。詳しく見ていきましょう。
第一に、インドの長期的な経済成長は、長期にわたる後退を経験することなく、50年にわたって着実に加速してきました。このように、成長率は1970年代と1980年代には年平均4.4％でしたが、1990年代から2000年代初頭には5.5％に、さらに過去10年間には7.1％へと加速しました。成長の加速は、GDP全体だけでなく、一人当たりGDPでさらに顕著です。過去10年間の一人当たり成長率は年平均5.5％でした。興味深いことに、世界有数の新興経済国と比べると、こうした着実な成長加速はインド独自の特徴として際立っています。
第二に、インドの成長率は、より安定するようになりました。これは、農業、工業、サービスの各部門内で成長が安定したことに一部起因し、また、成長がより安定しているサービス部門へ経済が移行したことにも一部起因します。特に興味深いのは、1991年以降、GDP成長の安定性が大幅に高まったことです。それ以前は、成長は断続的に加速し、年ごとの大きな変動に見舞われ、持続しないことも少なくありませんでした。つまり、自由化後は成長が加速しただけでなく、より安定するようにもなりました。
第三に、成長は広く多角化しています。成長が最も速く加速したのはサービス部門で、次いで工業部門、農業部門ではそれほどではありませんでした。長期的には、インドの成長は、消費が大きく寄与する一方で、投資と輸出の割合が高まったことに牽引されてきました。また、生産性の向上も成長の特徴となっています。労働生産性と全要素生産性の双方においてです。
最後に、成長は国内外のショックに対して広く強靱です。インドの成長の強靱さは、国土の広さと地域的に多角化された経済に加え、少数の製品、商品、天然資源に依存しない多角的な生産構造によるものです。また、多角化された貿易品目と幅広い貿易相手国も要因です。そのため、世界のいずれかの地域で景気が減速しても、インドへの影響は大きくなりません。
近年、インドは二つの重要な政策上の出来事、すなわち高額紙幣の廃止と、重要な間接税改革である物品・サービス税（GST）の導入による影響から速やかに回復し、成長過程の強靱さを示しました。2016～17年度第3四半期から2017～18年度第2四半期にかけて成長率が7％を下回った減速は、例外的なものだったと私たちは考えます。経済が高額紙幣廃止に適応し、企業がGST導入に備えるなかで生じた、経済活動の一時的な混乱が原因でした。現在、経済は底を打った兆候があり、今後数四半期で経済活動は約7.5％のトレンド成長率に戻ると見込まれます。GDP成長率は2017～18年度に6.7％となり、2018～19年度と2019～20年度にはそれぞれ7.3％、7.5％へ加速すると予測しています。
しかし、成長率が回復しても、8％以上の成長率を持続的に達成できるかどうかは、効果的な構造改革の取り組みにかかっていることが、私たちの分析から分かります。過去50年間で、成長率が8％を超えた高成長期は、各年代におよそ一度ずつ、計6回ありました。その大半は1～2年しか続かず、その後の数年間に急激な調整が起きました。こうした事例の一部では、過去数年間の低成長を受けた低い基準値の影響に加え、農業生産が異例の好調となったこと（1976年、1989年）が高成長の要因でした。また別の事例では、持続不可能な財政赤字や、別のマクロ経済政策（2010～11年など）が原因でした。8％を超える成長を5年連続で維持した唯一の持続的な成長期は、2004年から2008年まで続いた期間です。この時期は、1990年代と2000年代初頭に実施された重要な改革の相乗効果に加え、世界経済が異例の活況を呈し、世界的に潤沢な流動性があったことから恩恵を受けました。その結果、各部門とGDPのすべての構成要素で高成長が持続しました。
今後、7～7.5％のトレンド成長率を上回る成長を維持し、8％以上を達成するには、国内のすべての部門による貢献と世界経済からの支援が必要です。その実現には、改革の勢いを保ち、対象範囲を広げ、投資、信用供給、輸出の減速を反転させる一貫した改革努力が欠かせません。苦労して達成したマクロ経済の安定を維持すること、銀行部門の問題に対する明確で持続的な解決策を見いだすこと、GSTによる成長と財政面の配当を実現すること、未完の構造改革の取り組みを再び加速させることも、8％以上の成長率を達成するための重要な要素です。
インド人の少なくとも50％の所得を世界の中間層の水準に引き上げるには、経済が8％以上の成長に戻るだけでなく、その成長を今後30年間維持する必要があります。世界各地の実績が示すように、これは容易ではありません。高成長を経験した国の大半は、数年後に減速しました。
それでも、インドの目覚ましい成長の実績は、長期的な成長の見通しに信頼性を与えています。さらなる改革努力と、成長の具体的な原動力を妨げる障壁の除去により、成長率を8％以上へ加速できる可能性があります。
図1：インドの成長率は長期にわたり一貫して加速してきた 図2：一人当たり所得の成長加速はより速かった 図3：インドの長期成長率はますます安定してきた
