OECDは、世界のGDPが早ければ2021年までにパンデミック前の水準に回復する可能性があると明らかにした。
しかし報告書は、力強く持続可能な成長は複数の要因に左右されると警告している。
これには、企業の景況感、保健対策がどの程度順守されるか、新たな感染拡大が起きる可能性が含まれる。
OECDは中間版の経済見通し報告書を発表し、新型コロナウイルスのパンデミックが世界経済に及ぼす影響について最新の分析を示した。6月に発表された前回版よりやや明るい論調で、報告書は「COVID-19のパンデミックを抑える措置が緩和され、企業が営業を再開し始めた後、経済活動は急速に回復した」と指摘している。しかし、「夏の間に回復の勢いは失われた」とも述べ、経済の回復を成功させるには信頼の回復が鍵になると付け加えている。
OECDは、中国を除くすべてのG20諸国が今年、景気後退に陥ると予想しており、2021年には急速ながらも脆弱な回復を見込んでいる。次のグラフが示すように、OECDは世界のGDPが2021年第3四半期までにパンデミック前の水準に戻ると予測している。しかし、多くの国では経済活動が2019年後半の水準を下回る見通しであり、パンデミック発生前に予測されていた水準にはなお及ばない。報告書はまた、不確実性が依然として高く、回復の強さは数多くの変数に左右されるため、上振れシナリオと下振れシナリオが想定されると指摘している。これらのシナリオは本グラフにも示されている。
報告書は「包摂的で、強靱かつ持続可能な経済成長の見通しは、さまざまな要因に左右される」と指摘している。具体的には、「ウイルスの新たな感染拡大の可能性、個人が保健対策や制限措置をどの程度順守するか、消費者と企業の景況感、そして雇用の維持や企業支援を目的とした政府の支援が需要の押し上げにどの程度成功するか」が挙げられる。これらを総合すると、OECDは世界のGDPが今年4.5％減少した後、2021年には5％成長すると予測している。
