私たちは皆、喜びを分かち合った。わずか20年で世界の貧困が半減した――歴史的な成功であり、人類の最良の姿だった。世界は全体としてより自由になり、病気や暴力にさらされることも減った。学校に通う少女も増えた。アフリカの私たちは、「戦争や飢饉、独裁者は以前より少なくなった」と聞かされていた。
今日、その喜びは終わる。私はよく話すのだが、より良い世界に向けた私たちの進歩は、富裕層と貧困層の格差の拡大、世界的なガバナンスの弱体化、気候変動などによって脅かされている。そして今、こうした問題への対処に失敗するなかで、深刻な破局が進行しつつある。
国連は今年初めに警鐘を鳴らし、オックスファムなどもこれに加わった。豊かな世界は、かつてない飢饉の瀬戸際にある。一国で飢饉が起きるだけでも許されないのに、今日、私たちは4か国でその危険に直面している。人々が命を落としており、政治的な決定が変わらなければ、死者は指数関数的に増えるだろう。
緊急かつ大胆な対応
この4か国では、3,000万人が深刻な食料不足に陥っている。そのうち1,000万人は、命を脅かす緊急事態や飢饉の状況に直面している。その数はロンドンの人口を上回り、人口の多いジャカルタとほぼ同じだ。
それに見合う緊急かつ大胆な対応を、とりわけ富裕で力のある国々に求める。前回の飢饉は2011年のソマリアで起きたが、あれが最後であるべきだった。対応の遅れにより、約26万人が死亡し、その半数は子どもだった。再発は今からでも防げる。
私はナイジェリアと南スーダンを訪れたばかりだ。そこで出会った、困難に屈しない女性たちは、「自由に歩きたい。農業をしたい。家族に食べさせたい」と話してくれた。地域社会が生き延びるために力を尽くす若者や起業家たちにも加わった。しかし、乏しい食料や避難場所、資源を分け合おうと地域の人々が自ら組織している場所でさえ、希望は薄れつつある。
ナイジェリア北東部の小さな町プルカで、空腹と喉の渇きを抱えて到着したばかりの女性たちに会った。過酷な旅の跡が、その顔に刻まれていた。ボコ・ハラムの支配下での恐怖は、彼女たちから消えることはないだろう。妻子とともにそこに来て3か月になる男性は、何千人もの人々と同じように、今も野宿していた。今週はカメルーンからさらに1,000人を超える人々が到着し、サービスは限界に追い込まれている。限られた水の供給にも、いっそう大きな負担がかかるだろう。私たちのような援助機関は、こうした人々に支援を届けられる。できる限りのことをしている。しかし、飢饉の危険が迫る地域にいる人々にも支援を届けられるようにしなければならない。
2月に致命的な飢饉が宣言された国、南スーダンでは、内戦のぞっとするような影響を目の当たりにした。地域社会全体が、民族浄化の行為によって家を追われていた。自国で戦争について知っていたことも、目にした暴力の残骸を前にしては何の備えにもならなかった。悪臭から逃れることはできない。マラカルはかつて南スーダン第2の都市だったが、今ではゴーストタウンに近い。
そこで女性たちは、食料を集めに出かけると確実にレイプされるくらいなら、飢えを選ぶと理性的に説明してくれた。国連は最近、明らかにしたところによると、南スーダンの首都ジュバでは、3年前に戦争が始まって以来、女性の70％がレイプまたは虐待を受けていた。
紛争と冷酷な政治が飢饉を引き起こす。ソマリアでは、干ばつと気候変動も相まって、300万人を超える人々が緊急の支援を必要としている。その大半は、支援が届きにくい農村部にいる。世界最大の飢餓危機はイエメンにあり、1,700万人が次の食事をいつ取れるのか分からないでいる。飢饉は空から隕石のように降ってくるものではない。政府の選択がもたらす残酷な結果として、人為的に作られた危機であり、私たちはその到来を予見していた。
公平な負担
しかし、政治の失敗がこれらの危機を招いたのと同じように、政治的指導力によって解決することもできる。
基本的な責任は、確かに、それぞれの状況にある国々と交戦当事者にある。人々を保護し、サービスを提供し、援助が安全に通行できるようにするという最低限の義務を果たさなければならない。
だが、今週シチリア島のタオルミーナに集まる、豊かで力のあるG7諸国の首脳にも、こうした人々に対する責任がある。
直ちに優先すべきことは、人々の命を救うことだ。必要な資金は数十億ドル単位で不足している。そして資金を銀行口座に滞留させてはならない。必要とする人々に、できるだけ早く届けなければならない。国連は4か国向けに63億ドルを求めているが、世界が拠出したのはその3分の1にも満たない。オックスファムは、各国の国民所得に基づき、拠出すべき資金の「公平な負担額」を算出した。G7のどの国も、予算のごく一部にすぎない額であるにもかかわらず、これまでこの水準に達していない。
フランス、イタリア、日本は、4か国のいずれにも公平な負担額を拠出していない。一方で、命を救う援助を打ち切るという非人道的な提案が、人々の命を脅かしている。トランプ政権は、飢饉対策に充てる米国議会の9億9,000万ドルの拠出約束を差し止めてはならない。人々の命がかかっている。
私が出会った女性たちからの最も強い訴えは、暴力の矢面に立たされてきた人々からの、平和を求める声だった。国際社会は、これ以上遠慮していてはならない。こうした紛争を終わらせるために必要な厳しい決断を当事者に促すべく、外交圧力を余すところなく行使する時だ。そして、国や武装勢力が戦うとしても、現実を見据えれば、守るべき戦争のルールがある。民間人の安全な通行と援助機関のアクセスも認めなければならない。そうして私たちは、安全に人命を救う手助けができる。
G7は単なる傍観者ではない。紛争をあおるのをやめるべき国際社会の一員だ。多くの国は、政治的解決を促す一方で、イエメンで戦う当事者に殺傷兵器を売っている。米国は先週末、サウジアラビアに1,100億ドル相当の兵器を売却すると発表した。精密誘導弾は、イエメンで恐ろしい人権侵害に使われてきたが、この売却の中核をなしている。英国もサウジアラビアに数十億ドル相当の武器を売却しており、武器貿易条約上の義務に違反している。
G7とG20は、アフリカの角で自然災害がより激甚化しているとき、自らの責任も認識しなければならない。そうした災害を激化させているのは気候変動であり、その主な原因は富裕国の排出である。これは、富裕国がパリ協定の下で掲げる約束を後退させるのでなく、より意欲的なものにする理由だと私は考える。
もちろん、紛争は一つひとつ異なる。南スーダンの近隣諸国は、戦略的な影響力を生かして和平を仲介できる。なかでもウガンダには、その役割を担う十分な力があると私たちは考えている。しかし、アフリカの指導者たちもアフリカ連合とともに行動しなければならない。ナイジェリアは、経済運営の失敗と紛争の結びつきを最も明確に示している。アフリカ最大の経済大国が飢饉に直面しているのだ。近年、ナイジェリアで貧困状態にある人々は4,300万人に達した。
深刻な汚職に加え、大企業や富裕なエリート層の影響力によって、最も貧しいナイジェリアの人々は貧困に閉じ込められ、経済成長の恩恵や基本的なサービスから切り離されている。生き延びる手段を求める人々のなかには、ボコ・ハラムのような集団に付け込まれやすくなった人もいる。ナイジェリアの格差は、力を持つ指導者たちが取り仕切る世界経済モデルの極端な形にすぎない。そのモデルの下では、今や8人の富が、下位36億人の富と同じになっている。
まずは、破滅的な人命の損失を避けよう。これはG7の目の前で起きている。今こそ命を救うために必要な資金を投入し、真摯に和平を推進しなければならない。そして、自らの存在意義を選び取らなければならない。そうしなければ、さらなる不作為の犠牲者を葬り続けることになる。
