アナ・パラシオは、元スペイン外務大臣、元世界銀行上級副総裁であり、スペイン国務院の委員を務めている。
マドリード – 年の始まりには毎年必ず振り返りが行われるが、2012年には考慮すべき事柄が確かに数多くあった。中東での劇的な出来事、中国の指導部交代、そして米国の予算論争における瀬戸際の駆け引きである。いずれも重要性は高かったが、必ずしも一般の関心を集めたわけではない。ユーロを救うための苦痛に満ち、途方もなく長引いた――実際、今なお続いている――過程には、特にそれが当てはまるように思われる。
2012年のユーロの存続は、辛うじて、まさに間一髪であったが、ユーロ圏からのギリシャの離脱と、夏の終わりまでに単一通貨が崩壊すると予測していた懐疑論者たちの見方を覆した。実際、欧州連合の将来は、主にレトリックと現実との乖離により、依然として極めて不確実に見える。
現実の領域では、ブリュッセルで開かれた多くの「大規模」サミットの最新のものが、欧州と財政連合との間に大きな隔たりを残した。国家元首たちが、欧州理事会議長ヘルマン・ファン・ロンパイが提案し、欧州委員会が策定した青写真から、その実質の大部分を削ぎ落としたためである。
それでも、制度的統合に向けた具体的で前向きな措置は講じられてきた（一部の人々の野心の達成には遠く及ばないものの）。その中には、 欧州安定メカニズムの創設、欧州中央銀行（ECB）の新たな監督上の役割、そしてECBによる過去1年間のソブリン債買い入れがあり、これらは欧州の苦境にある周辺経済国に必要とされていた救済をもたらしてきた。さらに、欧州は本格的な銀行同盟に一歩近づいている。
さらなる進展への主要な障害は、欧州の経済的苦境を説明し、今後の道筋を示すための二つの対立する言説が現れたことである。一方は、ユーロ圏の構造的欠陥に焦点を当て、制度的枠組みの強化を目指す。他方は、国内政策の誤りを強調し、緊縮策に重点を置く。憂慮すべきことに、その結果生じた政治的議論は、道徳的正しさの主張、責任転嫁、スケープゴート化、ステレオタイプ化による甲高い不協和音へと堕落してしまった。
実際、しばしば相容れない対立概念として描かれるものの、ユーロの問題を解決する二つのアプローチは、ユーロ圏の将来を確保するための現実的なあらゆるアプローチにおいて、補完的であり、実に不可欠な要素である。同様に、どちらの言説だけでもEUのビジョンを提供することはできず、両者の隔たりは信頼によってのみ埋めることができる。
ギリシャ、イタリア、スペイン、ポルトガル、さらにはフランスでさえ、赤字を抑制し、債務を合理化する必要がある。しかし、単独でいかなる程度の緊縮策を行ったところで、欧州南部の経済が再び立ち直ることはできないだろう。
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ギリシャについて考えてみよう。欧州から見放されることを予期し、痛みを伴う予算削減と返済が債権者にのみ利益をもたらすと確信した同国は、自国を封じ込め、ブリュッセルが命じる改革に取り組む意欲をすべて失ってしまった。一方、ドイツ人は南欧への経済移転を、いかなる欧州の政治的合意によっても解決し得ない道徳的ハザードの問題とみなしている。等式の一方しか見ないことで、世論は北欧と南欧の間で二極化し、不信の悪循環を永続させている。
制度的変化だけで欧州の問題が解決すると考えるのも、同様に誤りであろう。欧州の統合された金融の枠組みが形を成しつつある一方で、欧州の破綻処理メカニズムの設計に関する難しい決定を詰める必要がある。銀行同盟は、主権への重大な侵害（例えば、国内レベルでの銀行の閉鎖、損失の分配、人員削減の決定）を必然的に伴うものであり、政治同盟への進展を伴わない限り、正統性の危機を生み出すだろう。
したがって、欧州の深刻な経済問題に対処するには、政治的想像力という深い海へと踏み込む必要がある。しかし、これまでユーロを支えることを目的とした政策は、欧州の金融上の苦難を、その方向性に対する国民の不満から切り離そうとして、狭く技術的なものにとどまってきた。その議論は放置されて膿み続け、欧州全土の不安定で苛立つ市民にとって、危険なほど機能不全の安全弁として作用している。
不満を抱く有権者の現実に直面し、評論家たちは欧州連合の諸機関の「民主主義の赤字」を嘆くことにすぐ走る。近年、彼らは欧州委員会委員長の直接選挙、閣僚理事会を第二の立法府の形へと転換すること、あるいは欧州議会選挙に出馬するための欧州規模の政党の設立を求めてきた。
しかし、これらの構想はどれも機能しないだろう。その理由は単純で都合の悪い真実にある。すなわち、今日に至るまで、欧州人は互いを「我々対彼ら」の観点で見ているのである。古いものも新しく創設されたものも含め、欧州の共通の諸機関は、それを支える共通の欧州アイデンティティが具現化した場合にのみ、長期的に存続し得る。
こうしたアイデンティティの出現は、政治家が同胞市民に対し、EUの真の利点と、単独で進もうとする国民国家の厳しい見通しを伝える能力にかかっている。 「ポスト・ヨーロッパの世界」において、欧州は団結している場合にのみ世界的に重要な存在となる。単一市場はその極端な例であり、もう一方の極には防衛があるが、防衛はEU加盟国間の重複や欠落に悩まされている。
政治家も有権者も等しくそれを認めたがらないが、EUは分岐点に差し掛かっている。一つの道はさらなる統合へと通じ、もう一つの道は国家主権への回帰を意味する。前者を進むには多大な努力が必要であり、後者は比較的まっすぐな下り坂である。結局のところ、EUの将来は――もし将来があるとすればだが――その選択を明確に表明する一貫した言説を構築できるかどうかにかかっている。
本稿で表明された意見は著者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではない。本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されています。
画像：ブリュッセルの欧州議会前に掲げられた欧州連合旗 REUTERS/Francois Lenoir
