COVID-19によって高まる医療従事者とサービスへの需要に対応するため、アフリカとアジア各地で革新的なソリューションが開発されています。
これには、ドローンの活用、太陽光発電式の冷凍庫、そしてパキスタンの失業中の医師の活用が含まれます。
パンデミックにおいて、こうしたソリューションは、ウイルスを効果的に管理できるかどうかを左右する決定的な要因となり得ます。
COVID-19がパキスタンの医療制度を圧迫する一方で、数万人の女性医師が自宅で待機しています。何百万人もの人々が医療を受けられない国で、彼女たちの才能は無駄にされています。
多くの家庭が娘に医学を学ばせるのは、キャリアのためではなく、結婚の見通しを高めるためです。この現象には「医師の花嫁」という名前さえ付けられています。
専門知識が無駄にされている現状に憂慮した起業家のサラ・サイード・クラム氏は、女性医療従事者が自宅から農村部の患者にオンライン診療を提供できる遠隔医療プラットフォームを立ち上げました。
「パキスタンの人口の半数、つまり1億人は、生涯で一度も医師の診察を受けられません」と、Sehat Kahaniの最高経営責任者であるクラム氏はトムソン・ロイター財団に語りました。
「同時に、私にとって非常に身近な、もう一つの大きな課題があります。医師の60%以上が女性であるにもかかわらず、大半が働いていないのです。」
Sehat Kahani は、発展途上国の医療の空白を埋めるために革新を進めている、数多くのソーシャル・エンタープライズ（より良い世界の実現を目指す企業）の一つです。COVID-19の危機により、この課題は一層切迫したものとなっています。
金曜日には、G20各国、保健機関、その他の専門家が、パンデミックからの教訓を共有し、保健システムを強化する方策を話し合うオンライン・サミットを開催します。
クラム氏は、パンデミック期間中に患者数が10倍に増加したことを明らかにし、自身のモデルは医師不足に直面している他の発展途上国でも再現可能だと考えています。
2017年の開始以来、Sehat Kahaniはパキスタン全土に35の農村部遠隔医療クリニックを開設しました。少額の料金を支払えば、患者は看護師の診察を受けられ、看護師がプラットフォームを通じて医師と患者をつなぎます。
看護師は、何百マイルも離れた自宅にいる医師の指導のもとで診察を行うよう訓練されています。
スマートフォンを持つ患者は、アプリを通じて医師に直接連絡することもできます。
医師でもあるクラム氏は、頭脳流出に加え「医師の花嫁」現象が重なった結果、パキスタンで訓練を受けた20万人の医師のうち、実際に国内で診療しているのは9万人にすぎないと述べました。
「女性医師は結婚相手として最良の選択肢とされるため、誰もが娘を医師にしたがります。しかし、娘の嫁ぎ先で働くことを望む人は多くありません」と彼女は語りました。
「私たちのプラットフォームは機会を広げます。今や彼女たちは、自宅で仮想診療所を丸ごと開設できるのです。」
二重の使命
COVIDの危機が深刻化し医療制度が危機的状況に陥っている隣国インドでは、起業家のクナール・ドゥデジャ氏が、医師や看護師を支えるために、同国にはあと約3,000万人の医療専門職が必要だと述べました。
2018年、彼は Virohan Institute を共同設立し、多くが低所得層出身の若者に、臨床検査技師から手術室アシスタントに至るまで、数十種類の医療補助職の訓練を行っています。
「私たちの社会的使命は二つあります。インドの医療の質を大幅に向上させることと、若者の生活を向上させることです」とドゥデジャ氏は述べ、パンデミック期間中に学生数が倍以上に増えたことも付け加えました。
「私たちは、目標となるキャリアを提供し、社会経済的な壁を越える手助けをしています。」
資格を取得した後、研修生は、通常その立場で就ける仕事で得られる収入の4倍を得ることができるとドゥデジャ氏は述べました。
Virohanの卒業生5,500人の大半は、現在COVID危機の最前線で働いています。
5つの州で事業を展開しているこのスタートアップは、全国、そして場合によってはスリランカへの拡大を目指しています。
迅速な対応
アジア、アフリカ、ラテンアメリカ全域で、多くのソーシャル・エンタープライズが草の根レベルで活動しており、人力車からドローンまであらゆる手段を用いて、貧しい地域社会に医療物資を届けています。
Yunus Social Business は、Virohanや貧困対策に取り組む他のソーシャル・ビジネスに投資しており、パンデミックによって、こうした事業が医療の空白を埋める上で果たせる重要な役割が浮き彫りになったと述べています。
最高経営責任者のサスキア・ブライステン氏は、ソーシャル・エンタープライズは、既に最も脆弱な人々と連携しているため、危機において政府よりも迅速に対応できる立場にあることが多いと述べました。
「彼らは必要性が最も大きい場所に、より近い存在なのです。直接ニーズを把握しているため、最初に駆けつけられるのは通常彼らです」と彼女は語りました。
「政府は往々にして非常に遠く離れており、いくらか象牙の塔にこもっているため、農村部のどこかにいる最後の一人に手を差し伸べるためのインフラを必ずしも備えていません。」
ブライステン氏は、ソーシャル・エンタープライズを、株主の利益を増やすのではなく社会変革をもたらすことを動機とする、新しい形の資本主義の「輝かしい希望の星」と表現しました。
多くの企業が、COVID-19危機の中で迅速に事業運営を適応させてきました。
パンデミックにより移動が困難になる中、太陽光発電のコンテナ型クリニックを運営するウガンダのKaaro Healthは、看護師を派遣して自宅で患者を治療し、技術者をオートバイに乗せて検体の回収や処方箋の配送に当たらせています。
ケニアの企業であるSolar Freezeは、太陽光発電式チェスト型冷凍庫の利用を先駆けて進め、農家の収穫後の廃棄ロスの削減を支援してきましたが、現在はその装置を転用し、COVID-19ワクチンやその他の低温保存が必要な医薬品を保管しています。
同社は、電力のない農村部のクリニックや、ケニア北西部のカクマ難民キャンプに、多数の冷凍庫を供給してきました。同キャンプには、半ダース以上の国々から16万人の難民が暮らしています。
ソーシャル・エンタープライズは、政府や企業との連携も進めています。
リベリアでは、Last Mile Health が政府と提携し、2016年のエボラ危機後に設立され、COVID-19の症状を見分けるための訓練を受けた農村部の地域保健ワーカーのネットワークを含む医療従事者へのワクチン接種を実施しています。
VillageReachは、ドローンを活用して、マラウイとコンゴ民主共和国でCOVID-19検査検体の診断を迅速化し、防護医療機器を配送しています。さらに、予防接種が始まった際には、遠隔地へワクチンを輸送するためにもドローンを使用する予定です。
パキスタンでは、Sehat Kahaniのクラム氏が、COVID-19の第1波の期間中、全患者に無償の診察を提供するため、連邦政府と連携したと述べました。
また、COVID患者を治療する病院の集中治療室にアプリを導入し、若手医師が遠方にいる重症治療の専門家から即座に助言を得られるようにしました。
「パンデミックにおいては、このようなソリューションが極めて重要になり得ます。」とクラム氏は述べました。「これによって、すでに多くの命が救われています。」
