本稿は、 Project Syndicateとの提携により掲載されたものです。
ハノイで最も高価なレストランの一つで、ベトナム人実業家のグループが、最新の事業を祝うため新たなアメリカ人パートナーと顔を合わせている。「乾杯！」と誰かが声を上げる。彼らは最高級のスコッチで満たされたグラスを掲げるが、そこには細かい粉が振りかけられている。金の粉ではなく、格下の新興富豪が出すようなものでもなく、最純度のコカインでもない。もっと希少で高価なもの、すなわち粉末状にした白サイの角である。
半世紀前、アフリカには白サイが数多く生息していた。現在、 国際自然保護連合 は、大陸に現存するのはわずか2万5,000頭とみており、その大半は南アフリカに生息し、ナミビアとケニアにも数頭が残るのみである。アフリカを代表する動物のもう一つである象の個体数も急速に減少しており、半世紀前の1,000万～2,000万頭から、現在はわずか47万頭にまで落ち込んでいる。
直接の原因は密猟である。しかし真の理由は、アジアのそうした実業家たちにある。彼らのような人々の需要のおかげで、アジア市場での象牙の相場は1ポンドあたり約1,500ドルである。サイの角は4万5,000ドル以上で取引される。このような価格では、密猟が200億ドル規模のメガビジネスへと成長し、多くのアフリカ諸国の政治指導層の上層部にまで及んでいるのも不思議ではない。
世界自然保護基金（WWF）は、2013年に約400トンの象牙が、約5万頭の象から密輸されたと推計している。現在、中央アフリカ全体に残る象は約5万頭のみである。さらに東の地域では、タンザニアの象の個体数が2009年から2014年の間に3分の2、すなわち2万5,000頭以上減少し、モザンビークの個体数は40%減少した。モザンビークの白サイは、すでにすべて姿を消している。
自然保護活動家は何年も警鐘を鳴らしてきた。しかし密猟産業は拡大する一方である。地元の部族による弓矢中心の営みとはかけ離れ、AK-47で武装した集団、電子追跡装置、時にはヘリコプターまで用いる、機械化された戦闘のようなものへと変貌した。この動物種の産業規模の破壊は、国立公園当局や政府関係者との共謀によって可能になっており、むしろ助長されている。
数字はこの変化を明確に示している。南アフリカでは、Save the Rhino International によると、密猟者が 昨年1,215頭のサイを殺しており 、これは8時間に1頭に相当し、2007年全体のわずか13頭と比べて格段に多い。このペースが続けば、同団体は来年にも死亡数が出生数を上回ると予測しており、南アフリカのサイにとって絶滅はそれほど遠くないことを意味する。
密猟の軍事化により、自然保護団体は、野生動物保護区内でさえ動物を守ることがますます困難になっている。例えば、ケニアのオル・ペジェタ・コンサーバンシーでは、そこに暮らす133頭のサイ（東アフリカ最大の群れであり、世界に残る北部シロサイ4頭のうち3頭を含む）を守るため、武装警備員が24時間体制で巡回しなければならない。
希望を持てる理由もある。先月、中国の習近平国家主席と米国のバラク・オバマ大統領は、 象牙取引にほぼ全面的な禁止を課すことで合意した 。この合意は直ちに実施されるわけではないが、重要な前進を意味する。中国が世界最大の象牙消費国であるからだけでなく、米中両国が野生生物の保護に向けて具体的な共同の約束を初めて示したからでもある。
ケニアでも前進が見られる。昨年、同国のサイの密猟は約半減し、1,024頭のうち殺されたのはわずか34頭だった。今年の最初の9カ月間では、密猟者が殺したサイはわずか6頭である。同国の象の殺害も減少している。2013年にはケニアの象の約60%が密猟者の手にかかったが、今年はその割合が約3分の1となっている。決して見栄えの良い状況ではないものの、大きな改善である。
ケニアでのこの前進は、部分的には観光業を再活性化する必要性によって説明できる。観光業は、過去2年間の安全保障上の脅威によって大きく損なわれていた。しかし、世界的な監視の高まりに対する対応でもあるとみられる。オル・ペジェタのリチャード・ヴィグネ最高経営責任者は、政府が「きまりの悪い思いをした」と述べている。この解釈を裏付けるのが、妥協を許さない自然保護活動家で、Kenya Wildlife Serviceを設立したリチャード・リーキーが、同公社の長に最近再任されたことである。
ケニアにおけるもう一つの大きな前進の要因は、地域レベルでの戦略的転換である。同国の民間保護区（野生生物の規模では国立公園に匹敵する）の多くは、人の侵入を禁じてきた従来の「要塞型の発想」を捨て、地域社会と連携する方式へと転換している。例えばオル・ペジェタでは、乾季の間、牧畜民が保護区内で家畜を放牧することを認めている。その見返りとして、牧畜民とその共同体は、区域内の密猟者を通報しなければならない。
この革新的な取り締まりの手法は、すでに成果を挙げている。オル・ペジェタでは、長年にわたり象を1頭も失っておらず、殺されたサイもごく少数にとどまっている。
国際、国家、地域社会の各レベルでの取り組みは、もちろん喜ばしいニュースである。しかし、アフリカのサイと象の長期的な存続を確保するのに必要な水準まで密猟を抑えるためには、個人レベルでも行動が求められる。例えば、あの裕福なアジアの実業家や、その西洋のパートナーたちは、密猟によって得られた製品の購入を拒否するだけでなく、それらを勧められたときにも拒まなければならない。
ケニア政府の実際の行動を後押ししたのが非難の指摘であったように、個人への非難は、密猟を助長する無益な慣習を終わらせる助けになり得る。それに加えて、絶滅危惧種の野生生物を守ることに地域社会が共有の利害を持てるよう努めれば、効果的な戦略のすべての要素がそろう。それを「非難し、恥を与え、分かち合う」と呼ぼう。象とサイの個体数が急速に減少している今、この戦略を実行に移すのに無駄にできる時間はない。
本稿の掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではない。
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執筆者：マイケル・マイヤーは、国連事務総長バン・ギムン（潘基文）の元広報部長であり、ナイロビのアガ・カーン大学でメディア・コミュニケーション大学院長を務める。
写真：2011年2月10日、ケニアの首都ナイロビの東約280km（173マイル）にあるツァボ東国立公園を歩く象の群れ。REUTERS/Noor Khamis.
